成功に拘るな。

「結果に拘るな、成功に拘るな、成長に拘れ」。こちらの名言は、以前にも取り上げているのだが、プロサッカー選手の。本田圭佑（1986年 6月13日 - ）さんのもの。やはり何か新しい事をしようとすると、周囲の状況等から躊躇仕勝ちだ。だけど結果すら解らない事は、やらないとどうなるかも解るまい。やれば方向性も何もかも決まるだろう。なので実行あるのみだ。さて昨日一昨日と休みだったが、例のカセットテープのラベルやIndexの打ち込みはまあまあ進んでおり、途中で印刷でもすれば一段落も着くだろう。取り敢えず仕上げよう。昨日も結構片ついた。同時に三つ位の事をしているのでどうしても手間が掛かる。そろそろ以前に使っていたTEACのカセットデッキの組み立ては、まだ先だ。早く手をつけたいものだ。話は変わるが、こちらのblogで理由をしているサイトがサービスを止めるとの事。引っ越し先を探そう。更新はスマホなので、対応が可能で、編集がしやすいサイトが良い。



此処で「さて巷では？」だが、元大阪府知事の松井一郎氏が、自身のYouTubeチャンネルで、何かと問題の【大阪万博】について、こう言った。「やってみるもんやな!って。だって最初は“できるわけない”っていう雰囲気があって。議会もそうだし、経済界の皆さんにも負担してもらわないといけないから。“万博にお金出すのはちょっと…”って感じやったけど、できたじゃない!」と。（記事元：スポニチ）確かに表向きはそう見える。入場者も、そこそこ入っている印象だ。まあ来場者には、その博覧会が抱える政治的な問題等は関係あるまい。そんなものだ。まだ完成をしていないパビリオンもあるが、半年間の開催だ。どうにかなるだろう。その後に明らかになる問題は、どれだけあるのだろう？

松井一郎氏、万博本番に感慨「“できるわけない”という雰囲気があって…やってみるもんやな！」
https://news.yahoo.co.jp/articles/b937d1837c874a0f66947b39d469a77eebf9dab4
ガーシー氏、現在の収入明かす　政治家に対する思いも語る「志もないやつが…」
https://www.nikkansports.com/entertainment/news/202504140000800.html

暗闇の中

あの『ハリー・ポッターシリーズ』の原作者として知られる J・K・ローリング（Joanne Rowling CH, OBE, HonFRSE, FRCPE, FRSL, [ˈroʊlɪŋ] ROH-ling、1965年7月31日 - ）女史が、こんな事を言っていた。「暗闇の中でも幸せを見つける事が出来る。明かりを灯す事を忘れなければ」と。その灯火は希望だろう。何事も諦めたら終わりだ。そこで「巷では？」だが、曾ての「悪夢の民主党政権」の反動で、自民党保守系派閥が中心となり誕生した【第二次安倍晋三内閣】で、以降持ち直した自民党政権だったが、"驕れるもの久しからず"で安倍氏の求心力が暗殺事件以後はすっかりと、あんな状態になってしまった。政権も人である。今や親中派とのバランスが取れる議員もなく、あの有り様である。夏には引導が渡されるだろうが、その後も一筋縄では行かない感じがする。政権交代の兆しもない訳でもないが、その有力政党とて、手放しに絶賛出来ない現状がある。日本人が当たり前に生活が出来る政府が必要だ。しかしそのどれもが弱小政党だ。それらは、現内閣の反動で議席数は上がるだろうが、有力とされている政党が、日本（に住む日本人である）国民に取っては不安材料があり、そこが解消しないと何とも言えない。今、国民に取って必要なのは、政局よりは政策なのだ。夏の選挙の様子を見よう。



さて「巷では？」だが、今朝早朝の「自称、広末涼子容疑者逮捕」と唐突なテレビ報道に驚嘆。芸能人の不祥事が続くが、何だか一々、「何があった」とか取り上げるのも面倒な位に枚挙に暇がない。広末涼子容疑者は、それでなくとも奇行が元の噂が多い人だ。だから事件の内容も「彼女ならば」と妙に納得した。その奇行は、フジテレビでの「中居正広事案」にも共通する狂気すら感じるが、そこで悪い薬を思い浮かべてしまうのも、それ程に常軌を逸する行動だからだ。中居事案も事件と化すのも時間の問題だろうが、曾ての芸の肥やしは、現在では許されず、芸能人にさえも清廉潔白が求められる世の中になった。道徳心の薄い民度と化した日本だが、こんな時だけ道徳心を強要するのは不思議なものだ。



さて日本の周辺国だが、何かと引っ掛かるのは、日米、日韓の関係だろう。【日米関係】から先に言えば、第一次トランプ政権時と現在のトランプ政権では、まるで状況が変わってしまった。第一次の時の日本政府は、自民党政権ではあったが"保守中道路線"。それが今や"極左親中路線"で真逆となってしまった。トランプ大統領は、その日本政府の変貌振りに驚愕しただろう。だからこそ、あんな荒療治に及んだものと推察する。何せ米国政府からは、中国の工作員認定までされている人物が外務大臣を務める異常事態だ。日本政府に対する強硬な姿勢は、その背景に「中国」を見ているのは明らかだろう。尚、日韓関係については静観をするのが一番だろう。前政権で何を決めてもリセットされるがオチだ。

俳優の広末涼子容疑者を逮捕、看護師への傷害容疑　活動自粛を発表
https://news.yahoo.co.jp/articles/fd2fa85800aa10bbca284a5b30d165f0b418c908
米ベッセント財務長官　関税をめぐる交渉「日本は非常に早く交渉に名乗りをあげたので優先される」
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/1839727
韓国次期大統領選は革新系の李在明氏が軸に　対日姿勢の硬化は陣営問わず不可避
https://www.sankei.com/article/20250404-6EWJ5VBQ3JKCTM6LGADFP3TZ3A/

一つの敗北

「一つの敗北を決定的な敗北だと勘違いするな」。こちらは米国の小説家、F・スコット・フィッツジェラルド（Francis Scott Key Fitzgerald, 1896年9月24日 - 1940年12月21日）氏の名言。Wikipediaによると、一般には筆名のF・スコット・フィッツジェラルドとして知られる。1920年代の「失われた世代」の作家の一人とみなされ、狂騒の「ジャズ・エイジ」を描いたその作品は後世の多くの作家に影響を与えた」と。尚「生前に発表した長編小説は4作品にすぎないものの、今日では20世紀のアメリカ文学を代表する小説家の一人としてその名を残している」との事。その名言だが、それは言えており、そんな事を繰り返しながら、人は成長していくものだ。話は変わるが、仏壇の塗装の痛みが以前から気になり、いつか修繕をしようと思っていたのだが、母からの要望もあり、今朝から手をつけた。割と簡単だったので、面倒がらずにやれば良かった。こちらもやってみれば、 "そんなもの"なのだ。そのノリでTEACのカセットデッキ（「C-3RX」）でも片づけよう（と思う）。交換はピンチローラーとモーターだけだ。こちらもやってみれば、"そんなもの"なのかも知れない。写真をスキャンしてみたら線が入った。そのスキャナーは、かれこれ30年位使っている。いい加減、買い換えた方が良いだろう。最近、趣味の話が中心なので閲覧数も伸びないが、前身のblogは掛かる事情で何度か潰されているので、今は気楽だ。それだけ本題が薄く、内容がありきたりなのだろう。サイトを替えてから伸びなくなった。



【速報】尹錫悦大統領の「罷免」決定、韓国史上2人目　今後60日以内に大統領選挙へ　韓国・憲法裁判所
https://news.yahoo.co.jp/articles/b345de6d0e4ed0511c4770fad817002d6533bd43
国民民主・玉木代表　トランプ氏の相互関税に「強力な経済対策が必要…ガソリン、電気、税金の負担…」
https://www.sponichi.co.jp/society/news/2025/04/03/kiji/20250403s00042000185000c.html
【3月14日】財務金融委員会／トランプ大統領発言から、消費税と関税は同じようなものなのか？
https://takaitakashi.com/archives/44885
関西テレビ 大多亮社長が辞任 フジ在任時に中居氏の問題に対応
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250404/k10014769921000.html

此処で「さて巷では？」だが、フジテレビの【中居正広事案】についての第三者委員会の報告書が出た途端に関西テレビの大多亮社長が辞任した。フジテレビ在籍時にその事案に関わりがあったからだ。これからこの事案は更に深掘りをされていくだろうが、行き着く先は、やはり中居氏の逮捕だろうか？その先の動向が気になる処だ。そんな時の総務省の対応が厳重注意と言うのは生ぬるい、財務相の国会答弁も暗に天下りを認めたような状態だった為に、なれば尚更と思ってしまうのだ。



更に内政だが、自動車労組の全労を支持母体に持つ（立憲も然り）国民民主党の玉木雄一郎代表が、自らのXで、こんな事を述べていた。「トランプ大統領、『相互関税』について発表。為替操作国にも言及。日経平均先物は下落し、ついに35,000円を割り込む。急速に不確実性が高まっている。強力な経済対策が必要だ。国民民主党が主張しているように、ガソリン代を下げ、電気代を下げ、コメの値段を下げ、税金の負担を下げよう」と。（記事元：スポニチ）どうせならば、その具体案を示してもらいたいが、これは消費税を廃止しないと、国民の負担そのものがキツく、解決には結びつくまい。その消費税だが、元々は、付加価値税なる扱い。それが今や輸出補助金としても差し支えない状態だ。なればトランプ大統領が掲げた『相互関税』の理由も解ろう。トランプ大統領は間接的に「消費税は要らない」と言っている。つまり在るから『相互関税』を掛けるのだ。物事は、理由が解ると簡単なものだ。振り返れば、竹下登氏も大蔵省の犬である。それと韓国だが、こちらも突き詰めれば中国の陰謀だろうか？日本も対岸の火事でもなく、既に進行中なのかも知れない。テレビ報道もされたが、韓国の尹錫悦大統領の罷免が決定だ。つまり北側主導の南北朝鮮統一の第一歩が始まる。次期政権与党は、親北親中の「共に民主党」になるだろう。即ち韓国が無くなる日も近い。ある時から韓国の国民にも気がついた人が居て、「尹錫悦大統領弾劾反対デモ」が、かなり大規模に行われていたが、ネット以外では何の報道もなく、隠蔽された。日本のオールドメディアも然りだ。それだけ中国共産党政府の息が掛かっているのだろう。情けない限りだ。世界中、いつの間にか親中政権だらけになってしまった。

地獄の真っ只中？

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「もしも地獄の真っ只中にいるのなら、そのまま突き進むがいい」。こちらは英国の政治家で、陸軍軍人であり、作家の肩書きはあるが、一般的には第61・63代の英国首相を務めた事が知られているウィンストン・チャーチル（Sir Winston Leonard Spencer Churchill、1874年11月30日 - 1965年1月24日）卿の名言。まあなるようにはなるのだ。落ちたら這い上がるしかないので、逆に希望が持てる。そう言うものだ。明後日から連休を取ったが、今片付けているカセットテープのIndexやらラベルの作成が終わらないうちは、他の事に手を出さない方が良いだろう。キリがない。今月はコロナ禍の時に使っていたTEACのカセットデッキ（「C-3RX」）を復活させる事を優先しよう。状態は途もあれ組み立ててみよう。後はSONYの録音不能のカセットデッキやら色々あるが、それは二の次である。HD仕様のビデオカメラも新調したい。スクリーンも然りたが、またヤフオクでも利用して探してみよう。そんな処だ。



さて「巷では？」だが、総務省がフジテレビに行政指導をするそうだ。とは言うものの、あれだけ社会通念的にも問題のある事案なだけに、それなりの行政処分をしなければなるまい。（中井氏は刑事処分の可能性がある。）現政府は、何をしても有権者からは手厳しく評されるのは当たり前なのだ。天下りの内部事情はあろう。そんな事は今更だ。しかし財務省と政府の経済政策のからくりがバレた現在は当然、国民の意識は変わる。それにしても、自民党は参議院選挙まで徳を積む処か寧ろ落としている。だが財務省に逆らえない自民党政権は暴走する。今や連立をしている公明党も、支持母体である創価学会の組織票が宛に出来ない状況になっている。現に前の衆議院選挙では閣僚クラスの議員が落選しているのだ。話は簡単だ。票を入れる度に生活が苦しくなるのだから見限るのも当然だ。曾ての団塊世代も後期高齢者に差し掛かってきている。なれば老後の保障すら怪しい政党を支持する理由もあるまい。その上、少子高齢化の原因を政府が寧ろ助長をしているのだからガッカリである。溺れる有権者は、わらを掴むように経済改革をしようとしている政党を応援し、票を投じるだろう。そろそろ政権交代の兆しも見えてきた。これからの動きは注視する必要があるだろう。今年は色々な意味で節目になる。

トランプ大統領「日本には24％の相互関税」と発表　40％超のカンボジア、ベトナムについて政権高官
「中国企業が関税回避のため、これらの国からアメリカに輸出」
https://news.yahoo.co.jp/arti
cles/fa758030087d943eb2c8c6b95a059aed4d020979
高市早苗氏「切らんでええカードを切り過ぎた」石破首相のトランプ氏の車関税への対応に疑問
https://news.yahoo.co.jp/articles/ddbd0a242bf559a5f5ca304a2f63dd15fbddcfb5
ベッセント米財務長官　報復なければ今の数字が上限、報復すれば事態は悪化すると警告
https://fx.minkabu.jp/news/329337
総務省がフジテレビに行政指導　中居氏問題、人権意識の欠如指摘
https://news.yahoo.co.jp/articles/d41e10014e886318cb22fec4b393f535e1dd8db2
元フジアナ長野智子「想像を超えるひどい事態に絶句」　フジ問題報告書受け驚き「加害者を守ろうと…」
https://news.yahoo.co.jp/articles/e49cde3279263556c96e1b3fe153fd623d9a5528

いつか挫折が？

「いつか挫折があって良かったと言ってやる」。これは誰の名言かは知らんが、理論物理学者であるアルベルト・アインシュタイン氏の名言に「In the middle of difficulty lies opportunity.（困難の中に好機がある。）」てなものがあり、結果良ければ全て良しである。さて昨日は休みだったが、午前中は買い物やら仕上がったメガネ（遠近両用）の受け取り等でバタバタしていたので疲れた。レコードからの音声のデータ取りと修正だ。クリック音とレベル調整だけした。それは歌劇だったが、長いものはテープにダビングをした方が聴きやすいので、それ用のマスターを作ってみた。作業用BGMとしても最適だ。次は、78回転盤のリマスターでもしてみよう。サブ機のTRIOのカセットデッキのRch側が突然発振した。原因は録音と再生を切り替えするスイッチの接触不良だった。何度か切り替えをしていたら改善した。最近は再生のみで録音には使ってはいなかったのだ。またカセットテープのラベルとIndexの打ち込みを再開しよう。思いつきでの作業が、割と多いので余計な時間が掛かる。次の休みは連休を取っているので有効な時間の使い方をしよう。今朝も早朝から色々な作業をしていた。



さて「巷では？」だが、テレビではフジテレビ絡みの「中居正広事案」の話で持ちきりだ。今回の第三者委員会の調査報告書では、かなり真相が明らかになったようだ。しかしながら「中居氏が悪い」の論調で、なるべくフジテレビ側に火の粉が降りかかるのを避けたい印象を受けた。その内容は、既にネットで噂された事が本当だったのが解ったので、その後に詳細が知れ渡るだろう。（噂の）薬物についてはまだ言及はされていないが、刑事事件としては立件はされていないので、後は被害者次第だろう。現時点では、それ以上の事は言えない。やはり性暴力事案だった。手口も悪質だった。

話は変わり「日米安保」だ。また米国が、その内容の不公平さを嘆いているが、「集団的自衛権」にせよ、軍事協定にせよ、なれば憲法を変え、軍事的にも「一人立ちさせなさい」としか言いようがない。そもそも日本の軍事力の低下も、戦後の米国占領期の「GHQ政策」によるものだ。それが【日本国憲法】であって、日本の憲法は、まだ戦後基準なのだ。だから在日米軍の駐留経費負担も多い。日本の軍拡を憲法で抑えて、その代わりに米軍が日本を守るのは、正にそれ故ではないか？【日米軍事同盟】も、見直しの時期なのかも知れない。とは言え、軍事同盟には必須の「集団的自衛権」を明確化した際の特亜諸国や左翼政党の騒ぎ方は、まだ効力がある事を証明している。日米の軍事力は、やはりその手の国や政党には脅威なのだ。そんな最中に米国政府が、どうにか終らせたくて躍起になっているのが「ウクライナ有事」だ。ロシアとの調整に難儀をしているようだが、米国は、ウクライナへの支援に対し、消極的な姿勢を貫いている現状では、ウクライナが白旗を上げるしか方はあるまい。



日米防衛相会談　中国威圧に「結束し立ち向かう」　抑止力強化で一致
https://news.goo.ne.jp/article/mainichi/politics/mainichi-20250330k0000m010266000c.html#google_vignette
在日米軍駐留経費負担の推移
https://www.mod.go.jp/j/approach/zaibeigun/us_keihi/suii_table_r02.html
プーチン氏、故意に停戦合意遅らせている可能性ある－トランプ大統領
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-03-26/STPJFFT0G1KW00
高市早苗氏「ロシアっちゅーのは歴史的に絶対に国際約束を守らん」「日本にとって明日はわが身」危機感　生出演で語る
https://news.yahoo.co.jp/articles/9fe37b0f3a6e2dfd644f853f2ced2fab755327d3
フジ第三者委員会、中居正広氏の性暴力を認定　守秘義務解除に「応じなかった」
https://news.yahoo.co.jp/articles/1c986b5f7008a687d486f567f824ec432b9909a4
【速報】「女性Aが中居氏によって性暴力による被害を受けたもの」 フジテレビとフジ・メディア・ホールディングスは
第三者委員会の調査報告書を公表
https://news.yahoo.co.jp/articles/5073453ceb297524a1d109fe175e573bf8f2b6d7
第三者委員会調査報告書（公表版）（PDFファイル）
https://www.fujitv.co.jp/company/news/250331_3.pdf