画は 歌川 國貞 (三代豊國)
天明6年（1786年) ～ 元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「雛女夫 桃の細眉 ひなめをと もものほそまゆ」です。
☆晴れ。
まずは、いい記事です。
ユダ米は「死活的に重要な」同盟国などではない、騙されておるだけ、
「吸血鬼にして死神」でしかない、
◆http://www.h5.dion.ne.jp/~chosyu/houjinnoseimeiubauanpohousei.html
長周新聞 ２０１５年２月２５日付
邦人の生命奪う「安保」法制
世界中にかり出される自衛隊
米国と大企業の権益守るため
「邦人の生命を守る」といいながら、実際において邦人の生命を奪う
「安保」法制の整備を安倍政府がゴリ押ししている。
就任以来、特定秘密保護法の制定や 米国ＮＳＣ（国家安全保障会議）の傘下に
組みこまれた日本版ＮＳＣの設置、集団的自衛権の行使容認を巡る憲法解釈の変更など
日米軍事同盟の強化に力を入れてきたが、
今国会では集団的自衛権行使を可能にするための「安保」法制改定に
手をつけようとしている。
「周辺事態」等等の文言をとり払って、米軍の鉄砲玉として
極東地域で軍事的な役目を負わされるだけでなく、
中東やアフリカなど世界各地の紛争地域に駆り出され、
日本の若者が米国の国益と大企業の海外権益を守るために肉弾にされかねず、
国土がミサイル攻撃の標的にされることすら現実味を帯びている。
戦後七〇年が経過したなかで、命をかけて戦争を阻止しなければ
命を奪われかねない抜き差しならない情勢が到来している。
☆戦争阻止の全国的斗争に活路
今国会の目玉は農相のくだらない献金問題などではなく、
「安保」法制の改定である。
自民党は周辺事態法から「周辺」の文字を削除し、中東やアフリカなど
世界のどこへでも自衛隊が出動できる法律を恒久法として制定しようとしている。
自衛隊が海外に「後方支援」で出動するさいには、従来はその都度、
特別措置法をもうけなければならなかった。
新たな「安保」法制のもとでは、恒久派遣が可能なものとなる。
また、これまでは「周辺事態」すなわち中国や北朝鮮といった国国の脅威を
建前にしてきたが、その出動範囲について地理的な制約をとり払って、
地球の裏側まで出動可能にするものである。
そして、国連決議がなくても「自衛権」を理由に
外国軍隊の後方支援を可能にしようとしている。
４月の統一地方選後に国会に提出する予定と見られている。
国会で可決した後、夏以後には日米防衛ガイドラインの改定が予定されており、
「周辺」等等の制約をとり払われた自衛隊と米軍の間で、
役割分担をとり決めようとしている。
同時進行で防衛省は「文民統制」規定を廃止し、
航空自衛隊、海上自衛隊、陸上自衛隊の幕僚長や統幕監部が、
大臣の直接の指揮下で作戦や行動を決定していくようにするため、
法律改定に乗り出している。
「文民統制」についてはかつての大戦への反省から、軍部が暴走しないために
歯止めを掛ける措置として講じられてきた。
これをとり払って、田母神俊雄（元航空幕僚長）のような男が
安倍晋三と一緒になって戦争の指揮棒を振るう体制にしようというものである。
昨年４月には武器輸出３原則も改定した。
その後、武器や「防衛」装備の輸出を促進するために
政府は企業支援策を練ってきた。
国内軍需産業をテコ入れするために財政投融資を利用して資金援助することや、
国が出資して官民ファンドを立ち上げ、そこから債権を発行して調達した資金や、
国が保有する株式の配当金を財源にして、
武器輸出企業に低利融資を実行する制度の確立などを進めている。
これも日米防衛ガイドラインの改定が予定されている今年夏までに
有識者会議が提言をまとめるとしている。
「死の商人」の利潤獲得に政府としてお墨付きを与え、
資金面においても融通するもので、国家的規模で戦争ビジネスに乗り出すものだ。
昨年来、イスラエルとも軍事的なつながりを深めてきたのが安倍政府で、
勝手に準同盟国として共同声明（昨年五月）を発表し、
イスラエルの諜報機関であるモサドやイスラエル軍と
自衛隊の連携を強めることを決めた。
そして今年１月の中東外遊では、イスラエルの無人戦斗機の開発に
日本企業が名乗りを上げているのとかかわって、
機体や搭載兵器などを担当すると見られている三菱重工や、
遠隔制御技術を任されるＮＥＣ、さらに前川製作所、三菱商事、富士フィルム、
千代田化工建設、日揮、大日本印刷、スパイバー株式会社、日本貿易保険、三井物産、
国際協力銀行、キッコーマン、三菱東京ＵＦＪ、三井住友銀行、みずほ銀行、住友商事、
伊藤忠商事、丸紅、双日、ＪＥＴＲＯといった軍需産業や金融機関、商社が勢揃いで
イスラエルに同行した。
建設関係では清水建設、大成建設、五洋建設、大日本土木、日本設計、
東電設計の６社がついていった。
「ＩＳＩＬとたたかう各国に２億㌦支援します！」というのが、要するに
中東にＯＤＡで資金援助して米国軍需企業やネオコン勢力を潤わせるのと同時に、
Ｆ35戦斗機をはじめとした日本の軍需製品を売り込み、
これを買わせる意図を暴露している。
中東は世界最大の武器市場で、紛争が長引けば長引くほど
戦争ビジネスを展開する者にとっては好都合な関係である。
ここに参入しようとしているのが三菱重工などの大企業で、
安倍晋三が得意になってばらまくＯＤＡ資金を
ヨルダンやイスラエルなど各国を迂回する形で回収していく手口となっている。
三菱は戦前も戦争によって膨大な利益を得た。
こうした財閥系企業が再び戦争狂いの体質を丸出しにして、軍需へと傾斜している。
自衛隊の装甲車や潜水艦、艦艇、戦斗機、誘導ミサイル装置、新型クラスター爆弾、
空母撃破用対艦ミサイルなど、「専守防衛」というより
攻めるための軍需製品を開発してきた企業群が
色めき立ち軍需依存で大不況を切り抜けようとしている。
その原資は国家予算である。
昨年１１月にはクラスター爆弾の製造企業７社に対して、
世界の金融機関が総額で３兆円を超える融資をおこなっており、
そのうち三菱ＵＦＪフィナンシャルグループ、三井住友ＦＧ、みずほ銀行の邦銀３行が、
総額で８９６億円も融資していた事実をオランダのＮＧＯが暴露した。
戦争に群がるのが製造企業だけではなく、金融業界も絡んでおり、
イスラエル同行企業のなかに商社や金融機関が入っている理由を教えるものとなった。
外務省はＯＤＡの軍事転用も可能にするといって法改定を準備している。
平和外交を標榜してきたはずの外務省が戦争外交へと舵を切り、
集団的自衛権の行使容認についても、もっとも前のめりな関与をしてきた。
「戦地に行ってこい！」「死んでこい」といわれる自衛隊や防衛省以上に
積極的なのも特徴である。
その戦争外交の延長で出ていった中東において、
首相が破れ口を披露して邦人を死に追いやったのである。
☆人質事件が示すもの 邦人守る気まるでなし
法律を改定して戦争体制を一気に合法化していく流れが強まっている。
しかし法律以前に実態ははるかに先行してきた。
米軍と自衛隊との一体化も早くから進められてきたもので、
イラク戦争の時期から自衛隊が下請軍隊であることに変わりはない。
「文民統制」といってもあってないようなもので、既に首相そのものが戦争狂いであり、
その仲間たちで固めた政府が支持率１７％（自民党の得票率）のくせに
大暴走をくり広げているのである。
軍人たち以上に為政者が戦争に前のめりで、
その自衛隊を統制しているのは「文民」ではなく、誰がどう見ても米軍である。
首相はアメリカが統制し、自衛隊は米軍が統制する。
指揮棒を振るうのは海の向こうの背後勢力で、
てのひらで踊らされた政治家がいい気になってはしゃいでいるに過ぎない。
一連の戦争体制は「邦人の生命を守る」ためではないことは、
この間の人質事件だけ見ても歴然としたものになった。
安倍政府は昨年１２月段階から２人が人質になっていることや、
身代金が要求されていることは把握していた。
家族は政府に相談していた。ところが政府としては関知せずを貫き、何も動かなかった。
１月に入ると、むしろ逆に中東外遊でヨルダンやエジプト、イスラエルなど
「イスラム国」と対立関係にある各国を渡り歩き、
「ＩＳＩＬとたたかう各国に２億㌦支援する！」とのべ、わざわざ挑発行為に及んだ。
邦人を守る気などまるでないこと、２人を救出する意志も手立てもなかったことが、
その後の経過から暴露された。
２人の人質は首相の振る舞いが直接の仇になって殺害され、
在外邦人も生命の危険にさらされる状況となった。
卓球選手団は中東で予定されていた大会出場を断念し、
取材でシリアに向かおうとしていたジャーナリストはビザをとり上げられ、
国内でも東京マラソンにはマラソンポリスが何人も伴走する体制をとるなど、
これまでとは状況が一変した。
邦人の生命を危険にさらしたのはまぎれもなく安倍晋三であり、
なぜそのおかげで邦人全体が危険な思いをしなければならないのかである。
日本人を世界の紛争地帯に駆り出したい、奴隷軍隊として鉄砲玉にしたいのは米国である。
この間の動きは、中国や北朝鮮以上に 中東地域に武力参戦させたい意向がある
ことをうかがわせている。人質事件を契機にして一気に有志連合に引きずり込もうと、
「身代金要求に応じてはならぬ」等等、日本政府にその都度釘をさし、
最終的に２人の邦人が殺害されるまで政府は為す術がなく行動を統制された。
米国は冷戦終了後、単独覇権をしばらく謳歌してきた。
ところがリーマン・ショックまできて金融支配も行き詰まり、
その財政運営や経済運営も泥沼から抜け出せず、この何年かは
外交・軍事戦略を見ても中東政策は破綻し、ウクライナ問題やシリア対応でも
世界的に影響力を失っている姿が露呈してきた。
一極支配の構造が崩れ、いまや世界統治どころではない。
自国は軍事費の削減が迫られ、
人的にも物的にも世界で軍事力を展開することができないなかで、
日本に集団的自衛権の行使を迫ってきた関係である。
自衛隊を奴隷軍隊として駆り出そうという明確な意図がある。
資本主義社会が崩壊に向かい、覇権争奪も激しさを増している。
日本の大企業も東南アジアやアフリカなど各地へ権益を求めて出ていき、
現地で恨みを買うようになった。
そうした反抗を抑えるのが軍事力である。
長年、米国の核の傘で守られて経済侵略してきたものの、
米国が腐朽・衰退していく過程で みずからの軍事力を
米軍指揮下で動員することが迫られている。
日本の若者たちは米国の覇権を守る肉弾にされると同時に、
こうした独占大企業の海外権益を守るための肉弾として駆り出されることが
現実問題となっている。若者が引っぱられるだけでなく、
安倍晋三のような男が世界で大きなことをいって回ればいって回るほど、
日本列島そのものが核ミサイル攻撃の標的にされ、火の海にされる危険性が高まっている。
今回の人質事件の場合、親日的だった中東において反日感情に火をつけただけでなく、
もともと関係などないアラブの矛盾に アメリカやイスラエルの側から首を突っ込んで恨まれ、
国土をテロの標的にさらすのだから、これほどバカげたことはない。
標的に立候補した張本人やそそのかした周囲だけが狙われるならまだしも、
見せしめで２人の人質は殺害され、邦人全体が恨みを買ったのである。
「世界の安倍」などといって「凄い僕」を有頂天にさせているのが
アメリカやイギリスである。
７０年前の大戦で、天皇制軍国主義は暴支膺懲を叫んで戦争に駆り立てていった。
メディアは真実を隠蔽して大本営発表をくり返し、
他民族への憎しみを煽り、鬼畜米英といって無謀な戦争に突き進んだ。
その結果、第２次大戦では送られた南方の戦地で兵隊たちが餓死するような目にあい、
さらにアメリカは原爆や全国空襲によって民間人を大量虐殺した。
３２０万人もの邦人が命を奪われた。
７０年たった現在突っ込もうとしている戦争は第２次大戦よりさらにひどい惨状を
つくり出す事は明らかで、今度はアメリカのために 核戦争の標的になり、
日本列島を火の海にするものである。
米国本土防衛の盾として戦争に投げ込まれるのを黙ってながめているわけにはいかない。
日本社会の命運をかけた、殺されないためのたたかいを強めることが
抜き差しならない問題として迫られている。
沖縄県知事選、佐賀県知事選はじめ各地で反撃の狼煙が上がり、
安倍政府を叩きのめす大衆的な世論は全国に充満しきっている。
知識人の腹をくくった発言も活発なものになっている。
戦争体験者は黙っておらず、戦後７０年にして戦争狂いの遺伝子を継いだ為政者が
暴れ回ることへ強烈な怒りを抱いている。
「独裁」であるといっても、衆院選で示された自民党の支持率（得票率）はわずか１７％で、
野党解体という状況のもとでかつがつ保っている権力にすぎない。
メディアと政治勢力が沈滞しているだけで、
戦争に立ち向かう力は幾千万大衆のなかにうっ積している。
日本社会の命運をかけた戦争阻止のたたかいを全国的に強め、
世論と運動を大結集して形にすること、
その力で支持率１７％の戦争政府を退場に追い込むことが求められている。
國貞、二枚目、
「風流五節句之内」 「弥生」です。
ハズレが多いがｗ 面白い、
◆http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/528ea1b8d509eaf21cea15ea23f445a3
国際情勢の分析と予測 2015年02月28日
◎シェールショックによる世界大恐慌・国際金融資本滅亡と
常温核融合文明への移行が ３／３－１２に始まる？
より抜粋、
●国際金融資本の機関誌であるエコノミスト2015年予測号の表紙。
右下の少女の前に3月11日と5月11日の日付の入った矢が刺さっている。
右上のはキノコ雲の写真。安倍首相の姿は無く、
小さな力士が巨大な電池に悪戦苦闘している図と江戸時代の日本人の浮世絵がある。
力士と電池は巨大原発事故に悪戦苦闘するが収拾するには力が足りない
日本人を皮肉ったものだろう。3月11日や5月11日に日本で原発事故を起こす、
あるいは世界核戦争を起こすと彼らは日本を含めた世界各国首脳を脅迫している
のだと想像する。唯一背を向けて顔を隠している右下の少女は恐らく
国際金融資本の最高指導者であろうと思われるエリザベス女王ではないかと想像する。
▼http://blogimg.goo.ne.jp/user_image/09/9f/41f3e1c0d74beb9883f2aead555d6e2d.jpg
【私のコメント】
元外交官の原田武夫氏がブログで
グリーンスパン元FRB議長の米国発世界金融恐慌を示唆する英文記事を引用している。
また、ホワイトボードセミナー17では化石燃焼文明から
水素文明（おそらく常温核融合文明）への移行も予測している。
現在世界の株価は史上最高値を更新し続けている。
しかし、その一方で海運需要という実体経済の指標であるバルチック海運指数は
ここ数年来の最安値水準にある。
また、米国株の出来高は2008年のリーマンショックを境に減少に転じており、
史上最高値にも関わらず株式市場参加者は減り続けるという異様な事態となっている。
この異常な金融バブルは最近までのFRBや 現在の日銀が行っている金融緩和により
作り出されたものであり、その目的はフェニキア・カルタゴ・ベネチア型金融資本主義の
延命と見て間違いない。
彼らはこの延命期間中に ウクライナや中東で第三次世界大戦を起こして
全てをご破算にすることを狙ってきたが、反対派勢力の抵抗によりそれは失敗にし続けている。
近い将来に米英を中心として世界の金融市場で大暴落が発生し、
ドルの暴落によりドル覇権そのものが終了する日が近づいていると思われる。
原田武夫氏は2月28日の英文ブログで、
グリーンスパンの予想する大事件が3月3日から12日までの間に起きると予測している。
3月3日はイスラエルのネタニヤフ首相が訪米して米国議会で演説する日だが、
ライス米大統領補佐官やオバマ大統領がイスラエル批判を強める中での演説は
厳しいものとなるだろう。
また、3月11日は4年前に東日本大震災と福島原発事故が起きた日で、
エコノミスト誌の表紙が示すように
この日に何かを起こすとの脅迫が行われている可能性が高い。
私の個人的な意見だが、米国時間の3月11日、日本時間の3月12日に
何らかの発表が行われて
大恐慌＝国際金融資本の滅亡と
大東亜共栄圏・ナチスドイツなどの枢軸国の連合国に対する勝利が
確定するのではないかと想像している。
まず、妻を伴わずに英ウィリアム王子が 2/26-3/1まで 訪日しているのが気になる。
彼の訪日は劣勢の国際金融資本の日本に対する停戦交渉が目的と想像する。
恐らく日本側は 国際金融資本の最高指導者集団に含まれる
「エリザベス女王と夫のエジンバラ公、更に皇太子のチャールズの3人、
あるいはカミラ夫人を含めた4人」を処刑することを絶対条件として要求していると想像する。
英枢密院が今年中に英王室の年配者（女王或いは夫のエジンバラ公）が亡くなるため、
その準備をしておくべきだと言っているとの報道はこれを裏付けるものであろう。
更に、2月27日になって日本の外務省が急に
独メルケル首相（ヒトラーと エバ・ブラウンの生き写しの妹である
グレーテル・ブラウンの間の子供との噂を
以前このブログで記事に書いた）の訪日を発表した。
このような重要な人物の訪日が直前まで公表されないのは異例と思われる。
その日程は 3月9-10の2日間である。
訪日中のウィリアム王子と日本政府首脳の会談で、王子側が祖父母と父親を処刑することや
自分が王位を継承せずに英国を共和制に移行させることなどで合意したと想像する。
そして、それを踏まえて
来たるべき国際金融資本＝連合国の敗北後の 枢軸国の勝利を宣言するスケジュールや
発表内容・行動内容などについて細かく打ち合わせる目的と思われる。
電話やインターネットでは国際金融資本の盗聴により内容が漏れてしまうので、
彼らは直接膝を交えて話すことにしているのだと思われる。
メルケルは訪日後に飛行機に乗れば3月10日夜か11日朝には帰国できる。
従って、グリーンスパンの言う大事件が現地時間3月11日以降に起きるならば
ドイツは日本との合意を踏まえて行動することが可能になる。
逆に大事件が3月8日以前に起きるならば、
メルケルは欧州に波及した金融崩壊に対応するために訪日どころでは無くなる筈である。
只、大事件が3月11日とすればメルケル訪日は余りに直前過ぎるので
5月11日の可能性もあるだろう。
また、3月15日には欧州連銀や欧州各国の中央銀行による量的緩和が開始されるが、
ドイツやオランダ・フィンランドなどの北部富裕国は量的緩和を行う必要が無く、
ギリシャやイタリア、スペインなどの南部諸国は量的緩和の必要性が高いが
実行する余力に乏しい。
3月15日以降の欧州各国の量的緩和の実施状況次第で世界大恐慌が始まるかもしれない。
私は今年の3月11-12日頃、あるいは5月11日頃に
大恐慌＝国際金融資本の滅亡と 世界金融恐慌が始まると予想する。
そこでは米英を中心とする欧米の巨大銀行が数多く破産し、
その破綻処理では大規模な預金切り捨てが行われるだろう。
また、多くの国際金融資本関係者や欧州王族達が
金融犯罪や911、311などのテロ行為の罪で逮捕され処刑されるだろう。
日本も保有する米国債の大部分が紙屑になると想像され、
その見返りにハワイや米国西海岸やオーストラリア・ニュージーランドの
事実上の割譲を受け入れさせることができるかどうかが注目される。
また、日本を主権国では無く、
単なる「米国または連合国が支配する地域」として規定したサンフランシスコ講和条約を無効とし、
逆に米国の国家主権を奪って
大東亜共栄圏やロシアやイスラム諸国やドイツやロシアが分割統治する地域として規定する
新たな国際条約を日本が主導権を持って結ぶことができるかどうかが鍵となる。
シーパワーの力の源であった新大陸を ランドパワーが占領することは、
世界を 国際金融資本の暴力とテロから解放するために 必要不可欠であるからだ。
國貞、三枚目、
「見立十二ヶ月ノ内」 「三月雛祭 四月鰹売」です。
西田昌司、稲田朋美ｗ
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201503/article_22.html
richardkoshimizu's blog 2015/03/02
◎自民党は、憲法改正で
「基本的人権の尊重」 「国民主権」 「恒久平和主義」 を排除
金融詐欺ユダヤ人と朝鮮麻薬宗教に支配された自民党は、
憲法改正で「基本的人権の尊重」「国民主権」「恒久平和主義」を排除し、
ユダヤ米国の代わりに中国と戦争のできる国を捏造しようと企んでいる。
もー無茶苦茶。
日本の歴史に燦然と輝くヤクザ内閣。
チンピラとゴロツキが日本を支配しようとしている。
でも、その知恵足らずであからさまな手口がゆえに
国民は覚醒します。ありがとう、馬鹿のみなさん。
*peco 2015/3/1
なにしろ自民党改正案は基本的人権を謳った憲法97条を
ばっさり削除していますからね。 ↓
☆pic.twitter.com/cLJ0xdWMSl
弁護士の宇都宮健児さんによると、自民党の憲法改正草案は
日本国憲法の３大原理である
「基本的人権の尊重」 「国民主権」 「恒久平和主義」が
大幅に後退したものだそうです。
また、自民党は「他の国では憲法改正が何度も行われている」
と主張しているが、基本的な原理を改正するようなことは、
どの先進国でも行われていない、ということです。
①フランスでは「自由・平等・博愛」の精神を明らかにし、
国民主権・基本的人権の尊重・所有権の確率などが盛り込まれた
「フランス人権宣言」に反するような改正は禁止されている。
②ドイツでは、憲法に相当する
「ドイツ共和国基本法」は過去何度も改正しているが、
技術的な改正が大半で、
「人間の尊重の不可侵」「国民主権」など定めた条文は変えることができない。
コメント
*フクロウさん 2015/03/02
写真の垂れ幕に「明治精神」というキャッチが目立ちます。
天皇暗殺一味につながる現自民党、田布施の輪です。
すり替え天皇から、安倍一族。
決して国民に知られてはならない極秘事。
最近、ネットでその闇の秘密を知る人が増えていること。
安倍一族はそれを隠し、伊藤博文ら明治を美化したい、
汚いことを隠したいために、「明治精神」を表に出したいのだろう。
講演者の顔ぶれも気になります。
武田恒泰---明治天皇（すり替え）のやしゃ子
山谷えり子---統一教会とご縁
伊藤哲夫---（未調査）
いずれも、明治維新擁護派であることにまちがいはない。
見え見えの集まりです。
◆http://www.asyura2.com/15/cult14/msg/274.html
投稿者： 小沢内閣待望論 日時： 2015 年 3 月 02 日 4sIKljvd9SgGs
◎NHK元報道局員が９１１詐欺に言及、
米英イサは自作自演を認め、イスラム国詐欺もウクライナ詐欺も断念する事です。
日本のダマスゴミはたけしの番組でマッチポンプ論を茶化したままですが、
とうとうその出身者から言及する者が現れて、
偽ユダヤの4千人が全員自宅待機っておかしくねと報道して、
翌日飛び降り自殺にされた解説員も天国で でかしたぞと褒めている筈です。
それに引き換えたけしや 爆笑太田ときたら、
小泉よいしょや 小沢批判に加担したり、ゴミのような芸人です。
我々から上の世代は、戦争を感情的に捉え、
だからアグネス詐欺や緒方詐欺が通用しますが、
非正規世代はビジネスライクに捉え、
超意味なくねと考え、つーか金貸しと武器屋ボロい商売やりやがって超ムカつくー
となり、全部連中のお膳立てバレバレじゃん、
その上俺ら徴兵して坊主丸儲けよりえげつない事するってどういう事よー、
超身勝手じゃね、何が愛国だっちゅうのーと
寄せて上げての女子もパイレーツみたいに怒り、従軍キャバ孃お断り、
ただしイケメンは除く、とかブサメンと一緒にカンカンになって怒っており、
何が地政学だよ、ただのマッチポンプビジネスじゃんと戦争詐欺を見切っており、
戦いたくないというより、ドタバタのお笑い劇場にスタントマンじゃあるまいし、
体張りたくねーし、どうせならブラック企業で過労死を選ぶのが武士道だっつーのと、
何故か時代を超えて非正規侍に葉隠れ精神が芽生え、
その手があったかーと市ヶ谷駐屯地でウケが今一だった三島も、
今こそ横の会を結成して、世界の非正規は団結せよと
何か違うキャラになって応援してしまう訳です。
これから、非正規は横の会だの斜めの会だのねじれの会だの
輸血盟約団だのを組織して、３１４を計画し、
義理チョコに倍返しは不要とのスローガンを掲げて蜂起し、
本命に振られた悲しみをキープくん達からの倍返しで
一儲けして癒そうとする輩に天誅を加えると共に、
安倍の軍国化と真っ向勝負というか徴兵年齢を６５歳に引き上げろーと
条件闘争に持ち込む訳で、卑怯というか、団塊暇人親父を活性化する名案というか、
今時の若者というか、マッキーのどんなときもみたいで
嫌なものは嫌とはっきり言う、真のもののふです。
どんなときもー、有事の時もー
僕がー超快適であるためにー
いーやーなものは嫌とー言える気持ちー抱きしめていたいー
こんなときもーあんなときもー
上手くー拒みー続けるテクがーお得ーになることー僕は知ってるーかーらー
コメント
*04. 2015年3月02日 yfNch4RGWU
９１１マッチポンプについて－元ＮＨＫ報道局
☆http://ameblo.jp/jicchoku/entry-11995856959.html
嗚呼、悲しいではないか！ 2015-03-01
◎2/26国家非常事態対策委員会
▼https://www.youtube.com/
watch?v=dRrEnlVN0ec&list=PLGMVFUrW3GJbzbdnkG4_fM9cfcCXRKo6N
【ＮＥＴ ＴＶ ニュース.報道】"国家非常事態対策委員会 2015 0226"
9・11のマッチポンプについて元NHK報道局の"立花孝志"が語る
国民をＮＨＫから守る党
立花：９１１当時は日本の報道局にいた。
当時、報道の通りと信じていた。
ＮＨＫを辞めて、色々な人と話して、調べているうちに
これはマッチポンプに違いないと確信するようになった。
・貿易センタービルの崩壊は
飛行機が突っ込んだこととは関係ないと思った（初級物理学）
・動機はビルの所有者が壊したがっていた。
ＢＦ：ＮＨＫの報道について米軍がチェックしているということはあるのか？
立花：それは絶対にない。
立花：ＮＨＫが電通に乗っ取られたのは事実である。
海老沢会長は電通の成田と戦っていた。
文春を使って海老沢会長を引きづり下ろした。
その後のＮＨＫに入ってきた人は電通の息のかかった人ばかり。
もう金金金の人々。暴力団を使って受信料を取っていた。
ＢＦ：ＢＢＣが９１１嘘の情報を流した件で、受信料拒否裁判に負けた。
立花：長谷川解説員が９１１後の
１０月１０日に自殺したということになっている。
非常に温厚な人で何故自殺？ と思ったが、後で振り返ったら、
こんなことを言ったら殺されると思った。
それ以前からＮＨＫは殺人をしているという噂は聞いていた。
９１１はＧＩＡＮＴであり、おかしいことでも言い切る。
番長が強ければ秘話であるという一面もあるが、
弱くなってきてどうなるのか？
どうしてイスラム国が生まれたのか？ を勉強してほしい。
ということで放送終了ですが、消化不良。
司会の橘さんがＮＨＫの一部を紹介いただきましたが、
今後はレギュラーとして来ていただきたい。
フルフォード氏がしゃべりすぎ。もっと話を聞きたい。
＊長谷川解説員事件について
NHK特別番組「あすを読む：新しい戦争と世界」という番組で、
9.11事件後の約1カ月間に、長谷川浩解説委員を主幹とするNHKの解説委員たちが
総力をあげてこの大事件について調査・研究した成果を発表したものである。
長谷川氏は8名のパネリストのうちの1人として、自らの徹底した調査に基づいて、
世界貿易センタービルの犠牲者の中に奇妙にもユダヤ人がいなかったことに触れた。
そして、9.11同時多発テロの首謀者がアラブのテロリストであるという
ブッシュ大統領の声明を鵜呑みにすることについて、視聴者に注意を促した。
テレビ出演での発言のわずか5日後に
自らの職場であるNHKの敷地内で横たわっているのが午前11時すぎに発見される。
橘さんのTwitter⇒ @tachibanat
橘さんのブログ 「立花孝志ひとり放送局」 ☆http://top.tachibanat.com/ です。
↑
吉本芸人は大嫌いですが、関東も酷いｗ
たけしなど、珍助と変わらぬ「暴力団密接交際者」ですよ。
顔も歪んでおるが、暴力団映画制作のために金儲けに走る、カス芸人ｗ
裏にはまさにチョーセン「電通」がおるのだと思う。
あとジャニーズ系とか、薄気味悪いクソガキだらけ、AKBは論外。
キムチが演じ、キムチが仕切る。チョーセン芸能界ｗ
見る番組がありませんなｗ
天明6年（1786年) ～ 元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「雛女夫 桃の細眉 ひなめをと もものほそまゆ」です。
☆晴れ。
まずは、いい記事です。
ユダ米は「死活的に重要な」同盟国などではない、騙されておるだけ、
「吸血鬼にして死神」でしかない、
◆http://www.h5.dion.ne.jp/~chosyu/houjinnoseimeiubauanpohousei.html
長周新聞 ２０１５年２月２５日付
邦人の生命奪う「安保」法制
世界中にかり出される自衛隊
米国と大企業の権益守るため
「邦人の生命を守る」といいながら、実際において邦人の生命を奪う
「安保」法制の整備を安倍政府がゴリ押ししている。
就任以来、特定秘密保護法の制定や 米国ＮＳＣ（国家安全保障会議）の傘下に
組みこまれた日本版ＮＳＣの設置、集団的自衛権の行使容認を巡る憲法解釈の変更など
日米軍事同盟の強化に力を入れてきたが、
今国会では集団的自衛権行使を可能にするための「安保」法制改定に
手をつけようとしている。
「周辺事態」等等の文言をとり払って、米軍の鉄砲玉として
極東地域で軍事的な役目を負わされるだけでなく、
中東やアフリカなど世界各地の紛争地域に駆り出され、
日本の若者が米国の国益と大企業の海外権益を守るために肉弾にされかねず、
国土がミサイル攻撃の標的にされることすら現実味を帯びている。
戦後七〇年が経過したなかで、命をかけて戦争を阻止しなければ
命を奪われかねない抜き差しならない情勢が到来している。
☆戦争阻止の全国的斗争に活路
今国会の目玉は農相のくだらない献金問題などではなく、
「安保」法制の改定である。
自民党は周辺事態法から「周辺」の文字を削除し、中東やアフリカなど
世界のどこへでも自衛隊が出動できる法律を恒久法として制定しようとしている。
自衛隊が海外に「後方支援」で出動するさいには、従来はその都度、
特別措置法をもうけなければならなかった。
新たな「安保」法制のもとでは、恒久派遣が可能なものとなる。
また、これまでは「周辺事態」すなわち中国や北朝鮮といった国国の脅威を
建前にしてきたが、その出動範囲について地理的な制約をとり払って、
地球の裏側まで出動可能にするものである。
そして、国連決議がなくても「自衛権」を理由に
外国軍隊の後方支援を可能にしようとしている。
４月の統一地方選後に国会に提出する予定と見られている。
国会で可決した後、夏以後には日米防衛ガイドラインの改定が予定されており、
「周辺」等等の制約をとり払われた自衛隊と米軍の間で、
役割分担をとり決めようとしている。
同時進行で防衛省は「文民統制」規定を廃止し、
航空自衛隊、海上自衛隊、陸上自衛隊の幕僚長や統幕監部が、
大臣の直接の指揮下で作戦や行動を決定していくようにするため、
法律改定に乗り出している。
「文民統制」についてはかつての大戦への反省から、軍部が暴走しないために
歯止めを掛ける措置として講じられてきた。
これをとり払って、田母神俊雄（元航空幕僚長）のような男が
安倍晋三と一緒になって戦争の指揮棒を振るう体制にしようというものである。
昨年４月には武器輸出３原則も改定した。
その後、武器や「防衛」装備の輸出を促進するために
政府は企業支援策を練ってきた。
国内軍需産業をテコ入れするために財政投融資を利用して資金援助することや、
国が出資して官民ファンドを立ち上げ、そこから債権を発行して調達した資金や、
国が保有する株式の配当金を財源にして、
武器輸出企業に低利融資を実行する制度の確立などを進めている。
これも日米防衛ガイドラインの改定が予定されている今年夏までに
有識者会議が提言をまとめるとしている。
「死の商人」の利潤獲得に政府としてお墨付きを与え、
資金面においても融通するもので、国家的規模で戦争ビジネスに乗り出すものだ。
昨年来、イスラエルとも軍事的なつながりを深めてきたのが安倍政府で、
勝手に準同盟国として共同声明（昨年五月）を発表し、
イスラエルの諜報機関であるモサドやイスラエル軍と
自衛隊の連携を強めることを決めた。
そして今年１月の中東外遊では、イスラエルの無人戦斗機の開発に
日本企業が名乗りを上げているのとかかわって、
機体や搭載兵器などを担当すると見られている三菱重工や、
遠隔制御技術を任されるＮＥＣ、さらに前川製作所、三菱商事、富士フィルム、
千代田化工建設、日揮、大日本印刷、スパイバー株式会社、日本貿易保険、三井物産、
国際協力銀行、キッコーマン、三菱東京ＵＦＪ、三井住友銀行、みずほ銀行、住友商事、
伊藤忠商事、丸紅、双日、ＪＥＴＲＯといった軍需産業や金融機関、商社が勢揃いで
イスラエルに同行した。
建設関係では清水建設、大成建設、五洋建設、大日本土木、日本設計、
東電設計の６社がついていった。
「ＩＳＩＬとたたかう各国に２億㌦支援します！」というのが、要するに
中東にＯＤＡで資金援助して米国軍需企業やネオコン勢力を潤わせるのと同時に、
Ｆ35戦斗機をはじめとした日本の軍需製品を売り込み、
これを買わせる意図を暴露している。
中東は世界最大の武器市場で、紛争が長引けば長引くほど
戦争ビジネスを展開する者にとっては好都合な関係である。
ここに参入しようとしているのが三菱重工などの大企業で、
安倍晋三が得意になってばらまくＯＤＡ資金を
ヨルダンやイスラエルなど各国を迂回する形で回収していく手口となっている。
三菱は戦前も戦争によって膨大な利益を得た。
こうした財閥系企業が再び戦争狂いの体質を丸出しにして、軍需へと傾斜している。
自衛隊の装甲車や潜水艦、艦艇、戦斗機、誘導ミサイル装置、新型クラスター爆弾、
空母撃破用対艦ミサイルなど、「専守防衛」というより
攻めるための軍需製品を開発してきた企業群が
色めき立ち軍需依存で大不況を切り抜けようとしている。
その原資は国家予算である。
昨年１１月にはクラスター爆弾の製造企業７社に対して、
世界の金融機関が総額で３兆円を超える融資をおこなっており、
そのうち三菱ＵＦＪフィナンシャルグループ、三井住友ＦＧ、みずほ銀行の邦銀３行が、
総額で８９６億円も融資していた事実をオランダのＮＧＯが暴露した。
戦争に群がるのが製造企業だけではなく、金融業界も絡んでおり、
イスラエル同行企業のなかに商社や金融機関が入っている理由を教えるものとなった。
外務省はＯＤＡの軍事転用も可能にするといって法改定を準備している。
平和外交を標榜してきたはずの外務省が戦争外交へと舵を切り、
集団的自衛権の行使容認についても、もっとも前のめりな関与をしてきた。
「戦地に行ってこい！」「死んでこい」といわれる自衛隊や防衛省以上に
積極的なのも特徴である。
その戦争外交の延長で出ていった中東において、
首相が破れ口を披露して邦人を死に追いやったのである。
☆人質事件が示すもの 邦人守る気まるでなし
法律を改定して戦争体制を一気に合法化していく流れが強まっている。
しかし法律以前に実態ははるかに先行してきた。
米軍と自衛隊との一体化も早くから進められてきたもので、
イラク戦争の時期から自衛隊が下請軍隊であることに変わりはない。
「文民統制」といってもあってないようなもので、既に首相そのものが戦争狂いであり、
その仲間たちで固めた政府が支持率１７％（自民党の得票率）のくせに
大暴走をくり広げているのである。
軍人たち以上に為政者が戦争に前のめりで、
その自衛隊を統制しているのは「文民」ではなく、誰がどう見ても米軍である。
首相はアメリカが統制し、自衛隊は米軍が統制する。
指揮棒を振るうのは海の向こうの背後勢力で、
てのひらで踊らされた政治家がいい気になってはしゃいでいるに過ぎない。
一連の戦争体制は「邦人の生命を守る」ためではないことは、
この間の人質事件だけ見ても歴然としたものになった。
安倍政府は昨年１２月段階から２人が人質になっていることや、
身代金が要求されていることは把握していた。
家族は政府に相談していた。ところが政府としては関知せずを貫き、何も動かなかった。
１月に入ると、むしろ逆に中東外遊でヨルダンやエジプト、イスラエルなど
「イスラム国」と対立関係にある各国を渡り歩き、
「ＩＳＩＬとたたかう各国に２億㌦支援する！」とのべ、わざわざ挑発行為に及んだ。
邦人を守る気などまるでないこと、２人を救出する意志も手立てもなかったことが、
その後の経過から暴露された。
２人の人質は首相の振る舞いが直接の仇になって殺害され、
在外邦人も生命の危険にさらされる状況となった。
卓球選手団は中東で予定されていた大会出場を断念し、
取材でシリアに向かおうとしていたジャーナリストはビザをとり上げられ、
国内でも東京マラソンにはマラソンポリスが何人も伴走する体制をとるなど、
これまでとは状況が一変した。
邦人の生命を危険にさらしたのはまぎれもなく安倍晋三であり、
なぜそのおかげで邦人全体が危険な思いをしなければならないのかである。
日本人を世界の紛争地帯に駆り出したい、奴隷軍隊として鉄砲玉にしたいのは米国である。
この間の動きは、中国や北朝鮮以上に 中東地域に武力参戦させたい意向がある
ことをうかがわせている。人質事件を契機にして一気に有志連合に引きずり込もうと、
「身代金要求に応じてはならぬ」等等、日本政府にその都度釘をさし、
最終的に２人の邦人が殺害されるまで政府は為す術がなく行動を統制された。
米国は冷戦終了後、単独覇権をしばらく謳歌してきた。
ところがリーマン・ショックまできて金融支配も行き詰まり、
その財政運営や経済運営も泥沼から抜け出せず、この何年かは
外交・軍事戦略を見ても中東政策は破綻し、ウクライナ問題やシリア対応でも
世界的に影響力を失っている姿が露呈してきた。
一極支配の構造が崩れ、いまや世界統治どころではない。
自国は軍事費の削減が迫られ、
人的にも物的にも世界で軍事力を展開することができないなかで、
日本に集団的自衛権の行使を迫ってきた関係である。
自衛隊を奴隷軍隊として駆り出そうという明確な意図がある。
資本主義社会が崩壊に向かい、覇権争奪も激しさを増している。
日本の大企業も東南アジアやアフリカなど各地へ権益を求めて出ていき、
現地で恨みを買うようになった。
そうした反抗を抑えるのが軍事力である。
長年、米国の核の傘で守られて経済侵略してきたものの、
米国が腐朽・衰退していく過程で みずからの軍事力を
米軍指揮下で動員することが迫られている。
日本の若者たちは米国の覇権を守る肉弾にされると同時に、
こうした独占大企業の海外権益を守るための肉弾として駆り出されることが
現実問題となっている。若者が引っぱられるだけでなく、
安倍晋三のような男が世界で大きなことをいって回ればいって回るほど、
日本列島そのものが核ミサイル攻撃の標的にされ、火の海にされる危険性が高まっている。
今回の人質事件の場合、親日的だった中東において反日感情に火をつけただけでなく、
もともと関係などないアラブの矛盾に アメリカやイスラエルの側から首を突っ込んで恨まれ、
国土をテロの標的にさらすのだから、これほどバカげたことはない。
標的に立候補した張本人やそそのかした周囲だけが狙われるならまだしも、
見せしめで２人の人質は殺害され、邦人全体が恨みを買ったのである。
「世界の安倍」などといって「凄い僕」を有頂天にさせているのが
アメリカやイギリスである。
７０年前の大戦で、天皇制軍国主義は暴支膺懲を叫んで戦争に駆り立てていった。
メディアは真実を隠蔽して大本営発表をくり返し、
他民族への憎しみを煽り、鬼畜米英といって無謀な戦争に突き進んだ。
その結果、第２次大戦では送られた南方の戦地で兵隊たちが餓死するような目にあい、
さらにアメリカは原爆や全国空襲によって民間人を大量虐殺した。
３２０万人もの邦人が命を奪われた。
７０年たった現在突っ込もうとしている戦争は第２次大戦よりさらにひどい惨状を
つくり出す事は明らかで、今度はアメリカのために 核戦争の標的になり、
日本列島を火の海にするものである。
米国本土防衛の盾として戦争に投げ込まれるのを黙ってながめているわけにはいかない。
日本社会の命運をかけた、殺されないためのたたかいを強めることが
抜き差しならない問題として迫られている。
沖縄県知事選、佐賀県知事選はじめ各地で反撃の狼煙が上がり、
安倍政府を叩きのめす大衆的な世論は全国に充満しきっている。
知識人の腹をくくった発言も活発なものになっている。
戦争体験者は黙っておらず、戦後７０年にして戦争狂いの遺伝子を継いだ為政者が
暴れ回ることへ強烈な怒りを抱いている。
「独裁」であるといっても、衆院選で示された自民党の支持率（得票率）はわずか１７％で、
野党解体という状況のもとでかつがつ保っている権力にすぎない。
メディアと政治勢力が沈滞しているだけで、
戦争に立ち向かう力は幾千万大衆のなかにうっ積している。
日本社会の命運をかけた戦争阻止のたたかいを全国的に強め、
世論と運動を大結集して形にすること、
その力で支持率１７％の戦争政府を退場に追い込むことが求められている。
國貞、二枚目、
「風流五節句之内」 「弥生」です。
ハズレが多いがｗ 面白い、
◆http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/528ea1b8d509eaf21cea15ea23f445a3
国際情勢の分析と予測 2015年02月28日
◎シェールショックによる世界大恐慌・国際金融資本滅亡と
常温核融合文明への移行が ３／３－１２に始まる？
より抜粋、
●国際金融資本の機関誌であるエコノミスト2015年予測号の表紙。
右下の少女の前に3月11日と5月11日の日付の入った矢が刺さっている。
右上のはキノコ雲の写真。安倍首相の姿は無く、
小さな力士が巨大な電池に悪戦苦闘している図と江戸時代の日本人の浮世絵がある。
力士と電池は巨大原発事故に悪戦苦闘するが収拾するには力が足りない
日本人を皮肉ったものだろう。3月11日や5月11日に日本で原発事故を起こす、
あるいは世界核戦争を起こすと彼らは日本を含めた世界各国首脳を脅迫している
のだと想像する。唯一背を向けて顔を隠している右下の少女は恐らく
国際金融資本の最高指導者であろうと思われるエリザベス女王ではないかと想像する。
▼http://blogimg.goo.ne.jp/user_image/09/9f/41f3e1c0d74beb9883f2aead555d6e2d.jpg
【私のコメント】
元外交官の原田武夫氏がブログで
グリーンスパン元FRB議長の米国発世界金融恐慌を示唆する英文記事を引用している。
また、ホワイトボードセミナー17では化石燃焼文明から
水素文明（おそらく常温核融合文明）への移行も予測している。
現在世界の株価は史上最高値を更新し続けている。
しかし、その一方で海運需要という実体経済の指標であるバルチック海運指数は
ここ数年来の最安値水準にある。
また、米国株の出来高は2008年のリーマンショックを境に減少に転じており、
史上最高値にも関わらず株式市場参加者は減り続けるという異様な事態となっている。
この異常な金融バブルは最近までのFRBや 現在の日銀が行っている金融緩和により
作り出されたものであり、その目的はフェニキア・カルタゴ・ベネチア型金融資本主義の
延命と見て間違いない。
彼らはこの延命期間中に ウクライナや中東で第三次世界大戦を起こして
全てをご破算にすることを狙ってきたが、反対派勢力の抵抗によりそれは失敗にし続けている。
近い将来に米英を中心として世界の金融市場で大暴落が発生し、
ドルの暴落によりドル覇権そのものが終了する日が近づいていると思われる。
原田武夫氏は2月28日の英文ブログで、
グリーンスパンの予想する大事件が3月3日から12日までの間に起きると予測している。
3月3日はイスラエルのネタニヤフ首相が訪米して米国議会で演説する日だが、
ライス米大統領補佐官やオバマ大統領がイスラエル批判を強める中での演説は
厳しいものとなるだろう。
また、3月11日は4年前に東日本大震災と福島原発事故が起きた日で、
エコノミスト誌の表紙が示すように
この日に何かを起こすとの脅迫が行われている可能性が高い。
私の個人的な意見だが、米国時間の3月11日、日本時間の3月12日に
何らかの発表が行われて
大恐慌＝国際金融資本の滅亡と
大東亜共栄圏・ナチスドイツなどの枢軸国の連合国に対する勝利が
確定するのではないかと想像している。
まず、妻を伴わずに英ウィリアム王子が 2/26-3/1まで 訪日しているのが気になる。
彼の訪日は劣勢の国際金融資本の日本に対する停戦交渉が目的と想像する。
恐らく日本側は 国際金融資本の最高指導者集団に含まれる
「エリザベス女王と夫のエジンバラ公、更に皇太子のチャールズの3人、
あるいはカミラ夫人を含めた4人」を処刑することを絶対条件として要求していると想像する。
英枢密院が今年中に英王室の年配者（女王或いは夫のエジンバラ公）が亡くなるため、
その準備をしておくべきだと言っているとの報道はこれを裏付けるものであろう。
更に、2月27日になって日本の外務省が急に
独メルケル首相（ヒトラーと エバ・ブラウンの生き写しの妹である
グレーテル・ブラウンの間の子供との噂を
以前このブログで記事に書いた）の訪日を発表した。
このような重要な人物の訪日が直前まで公表されないのは異例と思われる。
その日程は 3月9-10の2日間である。
訪日中のウィリアム王子と日本政府首脳の会談で、王子側が祖父母と父親を処刑することや
自分が王位を継承せずに英国を共和制に移行させることなどで合意したと想像する。
そして、それを踏まえて
来たるべき国際金融資本＝連合国の敗北後の 枢軸国の勝利を宣言するスケジュールや
発表内容・行動内容などについて細かく打ち合わせる目的と思われる。
電話やインターネットでは国際金融資本の盗聴により内容が漏れてしまうので、
彼らは直接膝を交えて話すことにしているのだと思われる。
メルケルは訪日後に飛行機に乗れば3月10日夜か11日朝には帰国できる。
従って、グリーンスパンの言う大事件が現地時間3月11日以降に起きるならば
ドイツは日本との合意を踏まえて行動することが可能になる。
逆に大事件が3月8日以前に起きるならば、
メルケルは欧州に波及した金融崩壊に対応するために訪日どころでは無くなる筈である。
只、大事件が3月11日とすればメルケル訪日は余りに直前過ぎるので
5月11日の可能性もあるだろう。
また、3月15日には欧州連銀や欧州各国の中央銀行による量的緩和が開始されるが、
ドイツやオランダ・フィンランドなどの北部富裕国は量的緩和を行う必要が無く、
ギリシャやイタリア、スペインなどの南部諸国は量的緩和の必要性が高いが
実行する余力に乏しい。
3月15日以降の欧州各国の量的緩和の実施状況次第で世界大恐慌が始まるかもしれない。
私は今年の3月11-12日頃、あるいは5月11日頃に
大恐慌＝国際金融資本の滅亡と 世界金融恐慌が始まると予想する。
そこでは米英を中心とする欧米の巨大銀行が数多く破産し、
その破綻処理では大規模な預金切り捨てが行われるだろう。
また、多くの国際金融資本関係者や欧州王族達が
金融犯罪や911、311などのテロ行為の罪で逮捕され処刑されるだろう。
日本も保有する米国債の大部分が紙屑になると想像され、
その見返りにハワイや米国西海岸やオーストラリア・ニュージーランドの
事実上の割譲を受け入れさせることができるかどうかが注目される。
また、日本を主権国では無く、
単なる「米国または連合国が支配する地域」として規定したサンフランシスコ講和条約を無効とし、
逆に米国の国家主権を奪って
大東亜共栄圏やロシアやイスラム諸国やドイツやロシアが分割統治する地域として規定する
新たな国際条約を日本が主導権を持って結ぶことができるかどうかが鍵となる。
シーパワーの力の源であった新大陸を ランドパワーが占領することは、
世界を 国際金融資本の暴力とテロから解放するために 必要不可欠であるからだ。
國貞、三枚目、
「見立十二ヶ月ノ内」 「三月雛祭 四月鰹売」です。
西田昌司、稲田朋美ｗ
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201503/article_22.html
richardkoshimizu's blog 2015/03/02
◎自民党は、憲法改正で
「基本的人権の尊重」 「国民主権」 「恒久平和主義」 を排除
金融詐欺ユダヤ人と朝鮮麻薬宗教に支配された自民党は、
憲法改正で「基本的人権の尊重」「国民主権」「恒久平和主義」を排除し、
ユダヤ米国の代わりに中国と戦争のできる国を捏造しようと企んでいる。
もー無茶苦茶。
日本の歴史に燦然と輝くヤクザ内閣。
チンピラとゴロツキが日本を支配しようとしている。
でも、その知恵足らずであからさまな手口がゆえに
国民は覚醒します。ありがとう、馬鹿のみなさん。
*peco 2015/3/1
なにしろ自民党改正案は基本的人権を謳った憲法97条を
ばっさり削除していますからね。 ↓
☆pic.twitter.com/cLJ0xdWMSl
弁護士の宇都宮健児さんによると、自民党の憲法改正草案は
日本国憲法の３大原理である
「基本的人権の尊重」 「国民主権」 「恒久平和主義」が
大幅に後退したものだそうです。
また、自民党は「他の国では憲法改正が何度も行われている」
と主張しているが、基本的な原理を改正するようなことは、
どの先進国でも行われていない、ということです。
①フランスでは「自由・平等・博愛」の精神を明らかにし、
国民主権・基本的人権の尊重・所有権の確率などが盛り込まれた
「フランス人権宣言」に反するような改正は禁止されている。
②ドイツでは、憲法に相当する
「ドイツ共和国基本法」は過去何度も改正しているが、
技術的な改正が大半で、
「人間の尊重の不可侵」「国民主権」など定めた条文は変えることができない。
コメント
*フクロウさん 2015/03/02
写真の垂れ幕に「明治精神」というキャッチが目立ちます。
天皇暗殺一味につながる現自民党、田布施の輪です。
すり替え天皇から、安倍一族。
決して国民に知られてはならない極秘事。
最近、ネットでその闇の秘密を知る人が増えていること。
安倍一族はそれを隠し、伊藤博文ら明治を美化したい、
汚いことを隠したいために、「明治精神」を表に出したいのだろう。
講演者の顔ぶれも気になります。
武田恒泰---明治天皇（すり替え）のやしゃ子
山谷えり子---統一教会とご縁
伊藤哲夫---（未調査）
いずれも、明治維新擁護派であることにまちがいはない。
見え見えの集まりです。
◆http://www.asyura2.com/15/cult14/msg/274.html
投稿者： 小沢内閣待望論 日時： 2015 年 3 月 02 日 4sIKljvd9SgGs
◎NHK元報道局員が９１１詐欺に言及、
米英イサは自作自演を認め、イスラム国詐欺もウクライナ詐欺も断念する事です。
日本のダマスゴミはたけしの番組でマッチポンプ論を茶化したままですが、
とうとうその出身者から言及する者が現れて、
偽ユダヤの4千人が全員自宅待機っておかしくねと報道して、
翌日飛び降り自殺にされた解説員も天国で でかしたぞと褒めている筈です。
それに引き換えたけしや 爆笑太田ときたら、
小泉よいしょや 小沢批判に加担したり、ゴミのような芸人です。
我々から上の世代は、戦争を感情的に捉え、
だからアグネス詐欺や緒方詐欺が通用しますが、
非正規世代はビジネスライクに捉え、
超意味なくねと考え、つーか金貸しと武器屋ボロい商売やりやがって超ムカつくー
となり、全部連中のお膳立てバレバレじゃん、
その上俺ら徴兵して坊主丸儲けよりえげつない事するってどういう事よー、
超身勝手じゃね、何が愛国だっちゅうのーと
寄せて上げての女子もパイレーツみたいに怒り、従軍キャバ孃お断り、
ただしイケメンは除く、とかブサメンと一緒にカンカンになって怒っており、
何が地政学だよ、ただのマッチポンプビジネスじゃんと戦争詐欺を見切っており、
戦いたくないというより、ドタバタのお笑い劇場にスタントマンじゃあるまいし、
体張りたくねーし、どうせならブラック企業で過労死を選ぶのが武士道だっつーのと、
何故か時代を超えて非正規侍に葉隠れ精神が芽生え、
その手があったかーと市ヶ谷駐屯地でウケが今一だった三島も、
今こそ横の会を結成して、世界の非正規は団結せよと
何か違うキャラになって応援してしまう訳です。
これから、非正規は横の会だの斜めの会だのねじれの会だの
輸血盟約団だのを組織して、３１４を計画し、
義理チョコに倍返しは不要とのスローガンを掲げて蜂起し、
本命に振られた悲しみをキープくん達からの倍返しで
一儲けして癒そうとする輩に天誅を加えると共に、
安倍の軍国化と真っ向勝負というか徴兵年齢を６５歳に引き上げろーと
条件闘争に持ち込む訳で、卑怯というか、団塊暇人親父を活性化する名案というか、
今時の若者というか、マッキーのどんなときもみたいで
嫌なものは嫌とはっきり言う、真のもののふです。
どんなときもー、有事の時もー
僕がー超快適であるためにー
いーやーなものは嫌とー言える気持ちー抱きしめていたいー
こんなときもーあんなときもー
上手くー拒みー続けるテクがーお得ーになることー僕は知ってるーかーらー
コメント
*04. 2015年3月02日 yfNch4RGWU
９１１マッチポンプについて－元ＮＨＫ報道局
☆http://ameblo.jp/jicchoku/entry-11995856959.html
嗚呼、悲しいではないか！ 2015-03-01
◎2/26国家非常事態対策委員会
▼https://www.youtube.com/
watch?v=dRrEnlVN0ec&list=PLGMVFUrW3GJbzbdnkG4_fM9cfcCXRKo6N
【ＮＥＴ ＴＶ ニュース.報道】"国家非常事態対策委員会 2015 0226"
9・11のマッチポンプについて元NHK報道局の"立花孝志"が語る
国民をＮＨＫから守る党
立花：９１１当時は日本の報道局にいた。
当時、報道の通りと信じていた。
ＮＨＫを辞めて、色々な人と話して、調べているうちに
これはマッチポンプに違いないと確信するようになった。
・貿易センタービルの崩壊は
飛行機が突っ込んだこととは関係ないと思った（初級物理学）
・動機はビルの所有者が壊したがっていた。
ＢＦ：ＮＨＫの報道について米軍がチェックしているということはあるのか？
立花：それは絶対にない。
立花：ＮＨＫが電通に乗っ取られたのは事実である。
海老沢会長は電通の成田と戦っていた。
文春を使って海老沢会長を引きづり下ろした。
その後のＮＨＫに入ってきた人は電通の息のかかった人ばかり。
もう金金金の人々。暴力団を使って受信料を取っていた。
ＢＦ：ＢＢＣが９１１嘘の情報を流した件で、受信料拒否裁判に負けた。
立花：長谷川解説員が９１１後の
１０月１０日に自殺したということになっている。
非常に温厚な人で何故自殺？ と思ったが、後で振り返ったら、
こんなことを言ったら殺されると思った。
それ以前からＮＨＫは殺人をしているという噂は聞いていた。
９１１はＧＩＡＮＴであり、おかしいことでも言い切る。
番長が強ければ秘話であるという一面もあるが、
弱くなってきてどうなるのか？
どうしてイスラム国が生まれたのか？ を勉強してほしい。
ということで放送終了ですが、消化不良。
司会の橘さんがＮＨＫの一部を紹介いただきましたが、
今後はレギュラーとして来ていただきたい。
フルフォード氏がしゃべりすぎ。もっと話を聞きたい。
＊長谷川解説員事件について
NHK特別番組「あすを読む：新しい戦争と世界」という番組で、
9.11事件後の約1カ月間に、長谷川浩解説委員を主幹とするNHKの解説委員たちが
総力をあげてこの大事件について調査・研究した成果を発表したものである。
長谷川氏は8名のパネリストのうちの1人として、自らの徹底した調査に基づいて、
世界貿易センタービルの犠牲者の中に奇妙にもユダヤ人がいなかったことに触れた。
そして、9.11同時多発テロの首謀者がアラブのテロリストであるという
ブッシュ大統領の声明を鵜呑みにすることについて、視聴者に注意を促した。
テレビ出演での発言のわずか5日後に
自らの職場であるNHKの敷地内で横たわっているのが午前11時すぎに発見される。
橘さんのTwitter⇒ @tachibanat
橘さんのブログ 「立花孝志ひとり放送局」 ☆http://top.tachibanat.com/ です。
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吉本芸人は大嫌いですが、関東も酷いｗ
たけしなど、珍助と変わらぬ「暴力団密接交際者」ですよ。
顔も歪んでおるが、暴力団映画制作のために金儲けに走る、カス芸人ｗ
裏にはまさにチョーセン「電通」がおるのだと思う。
あとジャニーズ系とか、薄気味悪いクソガキだらけ、AKBは論外。
キムチが演じ、キムチが仕切る。チョーセン芸能界ｗ
見る番組がありませんなｗ
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