向日葵収穫Ⅲ

　画は藤田嗣治（レオナール・フジタ）

　Leonard（Tsuguharu） Foujita

　明治19年（1886)～昭和43年(1968） 　　　　　　　作


　　「哈爾哈（ハルハ）河畔之戦闘」です。

　昨日のNHK-教育、藤田画伯の戦争画特集よりCAPTUREしました。

　上は全体、下は部分で、合成しています。


☆晴れ、気温上昇中、沖縄の颱風が心配です。

まずは、

◆http://twitter.com/tokaiama
東海アマ　　　　　　　　　　　　　　　より抜粋、

＃私のニセモノに注意 ‏@tokaiama

孫崎亨の言う尖閣諸島を穏便にし中国の主張を認めるかのような日本的腰砕け策では、
もともとウソを承知で強奪してくる相手をつけあがらせるだけだ。孫崎流では逆効果、
尖閣を奪われ大本命の琉球諸島を強奪されるのがオチ。
中国は強硬に戦う相手に勝ったためしがない。中越戦争でも事実上敗北している。


＃私のニセモノに注意 ‏@tokaiama

みんな中国が一つの超大国と勘違いしているようだが、まったく違う。
中国は一つの国ではない。少なくとも現政権、共青派、腐敗利権の江沢民派、
馬鹿しかいない解放軍派、本当に中国を支配している青幇のような闇勢力と
たくさんの国家が野合しているだけで、それぞれの利害によって支離滅裂なのだ。


＃私のニセモノに注意 ‏@tokaiama

中国が尖閣問題で一致団結して日本と戦争を貫徹することなどありえない。
戦争を行うのは解放軍派など一部の傲慢な腐敗勢力だけで、
実際に始まれば日本の利権に寄生している勢力が猛反発し、侵略を潰しにかかるはず。
孫崎亨の分析には、そうした視点が皆無だ。　彼は何も理解してない。


◆http://twitter.com/h_hirano
平野　浩　　　　　　　　　　　　　　　　より抜粋、

＃平野　浩 ‏@h_hirano

財政の崖。どの程度の強制予算削減か。国防費を中心に１０年間で最大１兆２千億ドル。
ブッシュ減税は最大２千億ドル。もし、減税中止（増税）と歳出削減が同時に起きると、
１３年１月から最大４千百億ドル（ＧＤＰ比２・７％）の財政緊縮で、
米国の景気は超悪化する。日本はもちろん世界経済に影響。

＃平野　浩 ‏@h_hirano

米国の「財政の崖」が問題である。財政の崖とは何か。
まず、００年から始ったブッシュ減税が今年の年末に切れること。
加えて１１年に米議会で債務上限が問題になったとき約束させられた
１３年１月からの強制的な予算削減。
この２つによって、米景気は崖から転落するように悪化することをいう。

＃平野　浩 ‏@h_hirano

大阪維新の会は自民党の別動隊である。
集まっているメンバーが小泉・竹中系の人物ばかり。
その証拠に安倍元首相を担ごうとしている。中川秀直氏も新党に加わる可能性がある。
あの政治をもう一度繰り返すのか。
「国民の生活が第一」は橋下新党との連携を止め、独自路線を進むべきである。

＃平野　浩 ‏@h_hirano

李明博大統領がなぜ竹島に行ったのか。その原因は米韓ＦＴＡにある。
米韓ＦＴＡによって李大統領は「売国奴」といわれ、耐えきれなくなって、
対日本の歴史問題に逃げ込んだのである。
そのくらい、米韓ＦＴＡは韓国にとって外交の失敗だった。
日本もそうならないことを切に祈る。２４日ゲンダイ


◆http://melma.com/backnumber_45206_5638794/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（この微妙な時期に王洋が論文）発行日:8/27

　♪
（読者の声３）元外務省国際情報局長だった孫崎亨が、尖閣諸島に就いて、
「文献は圧倒的に中国の属していたことを示している」として、7月 11日付の朝日新聞で
「一方で中国は、14世紀に尖閣諸島周辺まで軍事的影響力を及ぼしていたのは明らかであり、
　尖閣は台湾に属し、台湾は中国に属すから尖閣諸島は中国のもの」という主張をしています。　
台湾も尖閣も中国のもの、と孫崎氏は言っている。
こんな人が外務省高官としてどこかの大使を歴任し防衛大教授だったのですよ。
　（ＨＪ生、神奈川県）


（宮崎正弘のコメント）尖閣が中国領だったと言い出したのは井上清
(京都大学教授。ベ平連の礼賛者。故人)が最初でしょう。左翼マルクス主義の歴史観、
こういう連中が戦後の論壇を乗っ取っていた。井上は「歴史学者」を名乗っていましたが、
なかみは天皇制打倒のアジビラのような幼稚なものでした。
孫崎亨さんとはイラクで、たしかイラク公使だった時代に一度、あったことがあります。
著作は十数冊あるようですが、講談社新書『日米同盟の正体』でブレーク、
保守論壇からも注目された。理由は反米です。
さて外務省ＯＢに聞くと、相当嫌われているようですね。
防衛大学教授はと言っても先代の防衛大校長は、とてつもなく左の人でしたし。
日本中が依然として左翼小児病に感染しているわけですか。ただし岡崎久彦氏の直接の後輩でもあり、
ウズベキスタン大使、イラン大使のころは殆ど発言していない。
小生は孫崎さんの最新作『不愉快な現実』も読みましたが、あまりの親中派ぶり。
途中で投げだしました。これは外交論理ではなく、巧妙な宣伝文書です。
ノスタルジー的親中派の精神は孫崎氏が遼寧省鞍山生まれだからかも知れません。


◆http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120825-00000098-san-int%C2%A0%C2%A0
産経新聞 8月25日(土)
◎中国版ツイッター「尖閣は日本領土」　企業幹部が実名　根拠に公式地図

【上海】中国広東省の民間企業幹部が２４日、中国版ツイッター「微博」で
「１９４９年から７１年まで中国政府は釣魚島（尖閣諸島）を日本の領土と認めていた」と異例の発言をした。
日本領有を示す５３年１月の中国共産党機関紙、人民日報の記事や、複数の公式地図など根拠を挙げている。
微博では中国国内からの感情的な反論に加え、
「知識のない大衆が中国共産党に踊らされたことが分かった」などと賛同する見方も広がっている。

発言をしたのは同省広州の電子サービス企業、広東捷盈電子科技の取締役会副主席との肩書を持つ女性の林凡氏。
林氏は微博の運営会社、新浪微博から「実名」の認証を受けており、１０万人以上の読者をもつ。

林氏の資料によると、人民日報は５３年１月８日付の紙面に掲載した記事で
「琉球群島（沖縄）は台湾の東北に点在し、尖閣諸島や先島諸島、沖縄諸島など７組の島嶼（とうしょ）からなる」
と表記していた。中国当局が監修した５３年、５８年、６０年、６７年に発行した地図の画像も示したが、
その多くが「尖閣群島」「魚釣島」などと表記。　日中境界線も明らかに日本領土を示している。

林氏は冷静に証拠を積み重ねた上で「中国政府はこれでも釣魚島はわれわれの領土だといえるのか」
と疑問を投げかけた。中国国内からの反応には、「資料をみて（尖閣諸島が）日本領だったことが明白に分かった」
「（当局に）タダで使われて反日デモを行う連中には困る」などと、林氏支持の発言が出ている。

一方、２５、２６の両日も、尖閣諸島の問題をめぐる反日デモが、四川省南充や浙江省諸曁、
広東省東莞、海南省海口など、地方都市で呼びかけられており、混乱は今後も続きそうだ。



↑
孫崎亨については以前にも書いております。　東海アマが正しい。

国益を損なうし、岸信介が対米自立派など、とんだお笑い草ですよ。



藤田画伯、二枚目、



「南昌飛行場の焼討」です。　上は全体、下は部分で、合成しています。



後半がいい分析です、

◆http://www.h5.dion.ne.jp/~chosyu/itotekinasenkakusyotoumegurusawagi.html
長周新聞　２０１２年８月２２日付

　　　　　　　　　　　　　意図的な尖閣諸島巡る騒ぎ
　　　　　　　　　　　　　　　　　再び日中戦争に導く愚かさ
　　　　　　　　　　　　　　　　　　アジアとの友好が国益　　　　　　


尖閣諸島の領有権をめぐって日中間の緊張が強まっている。
竹島をめぐる日韓関係、北方領土をめぐる日ロ関係の緊張も同時的にあらわれ、
日本周辺にはにわかに緊張が走っている。領土問題をめぐる衝突は国家間の戦争に導く常套手段であり、
戦争体験者の警戒は鋭い。とりわけ中国との軍事衝突、戦争は第２次大戦の最大の反省点であり、
これを繰り返そうという為政者の愚かさははなはだしいものである。
あらわれた諸現象を諸関係と切り離して見るのは大変な間違いを犯すことになる。
なぜこのような緊張した事態が起きているのか、諸関係を冷静に見て判断し対応しなければならない。

☆わざと火種残したアメリカ

尖閣諸島問題をめぐっては、一昨年中国漁船と保安庁船の衝突問題があり、
今年にはアメリカの右翼集団の集まりの場で石原東京都知事が「尖閣諸島を買い上げる」と発言して、
挑発に走っていた。それをうけて野田首相は尖閣諸島は国が買い上げると発言し追随していた。

８月１５日、香港の「保釣行動委員会」を名乗る活動家が尖閣諸島の魚釣島に上陸し、
１４人が沖縄県警に逮捕された。これをメディアが大大的に騒ぎ、一斉に「強硬な措置」を求めるなかで、
自民、民主など超党派の国会議員でつくる「日本の領土を守るため行動する議員連盟」
（会長・山谷えり子自民党参院議員）が、田母神元航空幕僚長など１５０人を２１隻の船に乗せて尖閣沖へ出航。
１０人が魚釣島に上陸して日の丸を揚げてみせた。

香港の「保釣行動委員会」は１９７０年に米プリンストン大の台湾人留学生らが結成した、
アメリカ仕込みの組織である。
これに対抗する形をとって石原慎太郎や小泉純一郎・安倍晋三などに連なる
日本の親米勢力が対立をエスカレートさせており、
テレビや大手メディアも中国国内での反日デモや不買運動の映像を連日流して対立を煽っている。
尖閣諸島周辺の八重山漁協は「これ以上加熱すると尖閣周辺に漁に行きにくくなる。
争いの海ではなく両国とも冷静になって安全操業できる状態を保ってほしい」と表明している。
米軍に撃沈された疎開船の洋上慰霊祭をした遺族会も
「犠牲者が眠る島の平穏を祈る。外交努力で冷静に解決してほしい」とのべている。

☆軍事緊張煽る野田政府　大使更迭し挑発人事

野田政府は「中国とのあいだに領土問題は存在しないから、話し合う必要はない」と公言。
また「尖閣防衛」で自衛隊活用を公言し、あえて対立をエスカレートさせている。
さらに野田政府は丹羽宇一郎中国大使（元伊藤忠商事会長）を更迭した。
同大使が石原知事の「尖閣諸島購入」計画について
「実行されれば日中関係がきわめて重大な危機に陥る」と批判したからである。そして後任には
小泉首相の靖国神社参拝時に中国公使を務め、「一ついわれたら一〇いい返すタイプ」と評される西宮外務審議官をあてた。
そして駐米大使、駐韓国大使も総入れ替えするという中国への挑発人事をやっている。

尖閣諸島をめぐる中国との関係では、７２年の日中国交正常化にさいして田中角栄首相と会談した周恩来首相が
「小異を残して大同につく」と表明。７８年の日中平和友好条約締結をめぐって小平副首相が
「われわれの世代に解決の知恵がない問題は次世代で」と表明してきた。尖閣諸島問題は懸案事項として残し、
両国の友好関係を優先するのが歴代両政府の対応であった。今回はこのような関係を破るというのである。

野田政府は「尖閣諸島の平穏かつ安定的な維持管理を継続する観点から、総合的に国有化を検討判断していく」
（藤村官房長官）と叫び、緊張・対立を激化させていく方向だ。
野田首相は「尖閣諸島を含め、領土、領海で周辺国による不法行為が発生した場合は、
必要に応じて自衛隊を用いることも含め毅然として対応する」と公言し、
前原民主党政調会長はテレビ番組で「実力行使しかない」と息巻いている。



藤田画伯、三枚目、



「血戦ガダルカナル」です。上は全体、下は部分で、合成しています。



☆日本盾にする意図露骨　竹島や北方領土でも

尖閣諸島は五島のうち、大正島、久場島の２島は今も米軍が射爆場として管理している。
石原知事が「買いとる」といい、野田首相が「国有化」方針を決めたのは、米軍管理の２島をのぞく３島だけである。

尖閣諸島は戦後、沖縄とともにアメリカの占領下におかれ、１９７２年の「沖縄返還」で尖閣諸島も「日本返還」となった。
しかし米ニクソン政府（当時）は「沖縄と一緒に尖閣諸島の施政権は返還するが、主権問題にかんしては立場を表明しない」とした。
アメリカ自体が尖閣諸島の日本領有権を認めていないのである。
それは日本が中国との関係で領土問題の争いに火種をつくって置いた方がよいという判断であった。

領土問題をめぐるアメリカの意図は「竹島」問題でも共通している。
サンフランシスコ講和条約作成段階では１９４７年３月草案から１９４９年１１月草案にいたるまで、
竹島は日本が放棄する対象とされていた。だがシーボルト駐日政治顧問が日本に
「深刻な精神的不利益」を与えるという意見書を国務省に送って、竹島の日本帰属を要求し変更させた。
こうして竹島は、最後の段階で講和条約における日本の権利放棄対象から除外された。
「韓国」と日本の竹島をめぐる領有権の争いの火種を残そうというアメリカの意図が働いている。

「北方領土」問題も、サンフランシスコ講和条約で日本が「放棄」に同意した「南千島」に
国後と択捉がふくまれるという認識にもとづき、
１９５６年の日ソ交渉では重光外相が「歯舞、色丹の２島返還」で平和条約を締結しようとしていた。
だがダレス米国務長官が恫喝して「４島返還」に要求を変えさせ交渉をぶち壊した。
これも日本とソ連が領土問題で紛争状態にあることがアメリカに好都合だという判断に基づいている。

尖閣、竹島、北方領土などの領土問題は戦後、日本がアジア周辺諸国と対立の種を残して、
アジア人同士があらそい、アメリカの支配を有利にするという意図が働いてきた結果としてあらわれている。

今回の尖閣問題騒ぎについてアメリカは「“日米安保条約第五条”の適用対象」（米国務省・ヌランド報道官）、
「衝突が避けられないのであれば、米政府は日米安全保障条約に従って、日本を守る」（シュライバー元米国務省次官補）
といって日本をたきつけている。だがアメリカは「尖閣諸島」領有権について「中立」の立場を公言しており、
実際に武力衝突が起きれば日本が矢面に立ってやることだとして、高見の見物をする構えである。

またアメリカは「米国とともに地域の偶発的事態に対処する責任範囲を日本は拡大すべきだ」
「日本は一流国であり続けるか、二流国に滑り落ちるか決断の時だ」（アーミテージ元国務副長官）と
自主対応を露骨に迫っている。アメリカの代理戦争の道である。

☆アジア重視戦略と連動　ＴＰＰ参加も画策

尖閣諸島を巡る騒ぎは、尖閣諸島における中国漁船衝突と船長逮捕事件、
石原知事や野田政府の「購入」「国有化」表明、８・１５を前後した上陸騒ぎなどエスカレートする一方となっている。
それは南北朝鮮間の緊張とも連動して、アメリカが今年一月に打ち出したアジア重視の「新軍事戦略」としてあらわれている。

この「新軍事戦略」はアメリカがアフガン・イラク戦争で敗北し、未曾有の経済恐慌で米国家財政が窮地に陥り、
米陸上部隊の維持すらできないほど衰弱するなか、対中国戦争をにらみ日本や韓国、フィリピンなどの兵員を前面に立たせ、
米軍はハワイやグアム、オーストラリアなど安全な後方に下げるものだ。
中国の核ミサイル攻撃が届く九州、沖縄、台湾、フィリピンを結ぶ第一列島線のなかから米軍を外に移動させ、
アメリカは通信ネットワークや精密誘導弾などを駆使した「遠隔誘導戦争」をやる作戦である。

対中国戦争態勢は米軍再編、岩国基地増強やオスプレイの配備強行、辺野古への新基地建設としても連動してあらわれている。
米軍基地や米海軍が自由使用をもくろむ港湾を結ぶ巨大道路建設もそれに連動している。

これはまた世界的な大恐慌が深刻化するなかでの、成長するアジア市場を奪いとろうという経済政策に連動している。
アメリカが持ち出しているＴＰＰは、アジア・太平洋で日本を中心とするアメリカの経済ブロック化をすすめ、
中国と対抗して圧力をかけ、支配下に置こうというものである。
中国との経済関係が強まっている日本経済であり、中国・アジア諸国との友好関係が日本の発展の道であることは明らかである。
しかしその関係を破壊してアメリカの意図に従って日本の富を根こそぎアメリカに差し出せというものである。

最近発表された米有識者提言は、日本のＴＰＰ参加を「アメリカの戦略目標」と位置づけ、
アメリカの国益であることを隠そうともせずに日本の早急な参加表明を迫っている。
中国市場を奪い植民地化することは百数十年にわたるアメリカ支配層の野望である。
かつての第２次大戦で、中国全面侵略をやって中国人民の抗日戦争にうち負かされ、
そのなかで革命を恐れる日本の売国反動派を助けて目下の同盟者に仕立てて日本の単独占領をやり、
植民地支配してきたアメリカが、またも日本をアメリカの中国市場略奪の「代理戦争」の矢面に立たせようとしている。

これは戦前以上の破滅の道であり、愚かな道であることはだれもがわかることである。
石原や野田らが「なめられてはならぬ」といかにも民族派のような顔をして意気込んでいるが、
かれらこそアメリカになめられ切っている民族裏切り者の姿であることを見逃すわけにはいかない。
強いと見なすアメリカにとり入るために、弱いと見なす中国に吠えて点数を稼ぐ、日本民族の風上にも置けないやからといえる。

日本の平和にとっても繁栄にとっても独立が最大の課題である。
民族的な屈辱は戦後六七年にわたってアメリカに侵略支配されているという現実である。
そしてこのアメリカからの独立をなしとげる国に対しては、他のどの国も侵略支配などできないのは、世界の厳然たる事実である。

かつて朝鮮、中国、アジア侵略をひろげて大破たんした経験を持つ日本民族が、
今度はアメリカの尻馬に乗ってふたたび中国・アジア諸国との戦争に乗り出すほどみじめで愚かなことはない。


↑
毎度申し上げておりますよ、

「脱米」＆「排特亜」こそ国益にかのう、安全と繁栄への大道なり、と。

これらへ向け、大きく舵を切ること、急務なのではないのか。


おかげ様にて、昨日をもって2,503,280PVということで、２５０万アクセス、

達成させていただきました。　ご常連様を始め、皆様に心より感謝申し上げます。

有難う御座いました。