2014/07/20 9:29:38
純日本人会１７２４ / 敵性国家、韓国、中国を経済支援する日本政府
テーマ：ブログ
いいね！(1)
１） 敵性国家、韓国、中国を経済支援する日本政府
２） 新資本主義研究会講演禄
３） かなり深刻な集団ストーカー被害女性
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【純日本人会 メルマガ 】 －栗原茂男
純日本人会 http://www.junnihon.com/
《 リンク、転載などご自由にお使いください》
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１） 敵性国家、韓国、中国を経済支援する日本政府
韓国が官民挙げて日本と純日本人を貶めようと世界中で捏造歴史を振りまき、竹島を侵略し、日本に密入国、不法滞在、純日本人に対し強盗を働いて財産を乗っ取り、日本国籍を取りながらコリアンネットワーク参加と悪行を重ね、カネをせびり続けてきた。
中国も同じ。何の謂れもない台湾を自国の領土だと宣言し、尖閣へ民間を装って軍事侵略し、沖縄さえも中国領だと国民に教える国。
戦争すれば弱いから負けることを知っているので日本に戦争を仕掛けないが日本が弱ければればチベット、ウイグル、南モンゴル、ベトナムなどに対するように残虐に侵略する。
強い日本には軍事侵略は躊躇していて、コッソリ忍び込む戦略を執っている。
そんな中韓が経済が落ち込み始め、今後の見通しも暗い。特に韓国は経済が破綻していて、ＩＭＦのストレステストの結果を公開できないでいる。
そんな時に、中国、韓国を経済で助ける政策を日本政府は発表した。
どうせ、裏にはユダヤ勢力が居て、韓国に貸し込んだカネが貸し倒れになるので、ＩＭＦのストレステストの結果を公開を先延ばしにして日本に補填させ、回収してから発表して韓国経済を破綻させて負債を日本に押し付ける魂胆なのだろう。
だが、金融庁は日本国民に銀行がカネを貸す際は厳しい口出しをして貸付を絞っているのだから、倒産まじかを噂される韓国にカネを迂回ながら貸し込んだ責任は重大である。
もし、韓国がチェンマイ・イニシアチブを利用して、その後に破綻した場合、政府の誰が責任を執るのか見ものである。
多分誰も取らないだろうと予想される。なぜなら今までがそうだったから。
政府の職員、議員のコリアンジャパニーズ暴きが始まらない限りこういう不祥事は延々と続く。
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チェンマイ・イニシアチブ拡大更改の愚 - Klugクルーク 2014/07/17 (木)
13:39
http://www.gci-klug.jp/ogasawara/2014/07/17/021962.php
財務省は17日、「チェンマイ・イニシアチブ」の契約を拡大更改したと発表しました。
チェンマイ・イニシアチブとは、アジア地域で金融危機が起きた場合に外貨を融通しあう取り決めのことなのです。
なんでも、今回の改定により資金枠を従来の1200億ドル（約12兆円）から2400億ドル（約24兆円）に拡大したのだと。そして、国際通貨基金（ＩＭＦ）の支援と関係なく使える資金枠を20％から30％に引き上げた他、経済危機が起きる前から対象国に予防的な救済措置を実施する制度も導入するのだとか。
どう思います？
釈然としないというか、バカバカしすぎて開いた口が塞がらないですよね。
何故かと言えば、このチェンマイ・イニシチブは、主に中国や韓国等が万が一の事態に遭遇した場合の安全装置であるからなのです。
どうして、日本のことを悪くしか言わない韓国や中国のためになることをするのか、と。
百歩譲って、このようなスキームが日本にも恩恵をもたらすのであれば別ですが、日本は支援をするだけで、実際には特別な恩恵を受けることはないのです。
何故かと言えば、日本が提供する円はハードカレンシーであるのに対し、韓国が提供するウォンや中国が提供する人民元は、ハードカレンシーとは呼べず、万が一のときにどれだけ役に立つかは何とも言えないからなのです。
ということで、この制度は、日本だけがハードカレンシーを提供する一方で、他の国は国際的な信認がイマイチのローカル通貨を提供するにすぎないのです。従って、この制度は、日本が中国や韓国を含むアジア諸国のために、いざというときのためのクレジットラインを設定してあげているだけの話なのです。
でも、だとすれば、もう少し韓国などからは感謝の言葉があってしかるべき！
そうでしょう？
しかし、ご承知のように、韓国は我が国を非難することはあっても感謝などはしないのです。中国も然り。
では、何故そのような関係が悪化した国のために、日本はいつまでもこうしたクレジットラインの設定を認めるのか？
どう考えてもおかしい！
それともなにか深い考えがあってのことなのでしょうか？
しかし、恐らく深い考えなどないでしょう。むしろ、今このシステムを停止してしまえば、益々そうした国との関係が悪化すると考えただけでしょう。
でも、そうであるとしたら、何もこのシステムを拡大する必要などないのです。
慰安婦問題をいつまでも蒸し返すだけではなく、各国に告げ口外交を展開する韓国を助けるようなことを何故するのか？ 尖閣を自国のものにするために屁理屈をつけ、領土侵犯を繰り返す中国を何故助けるようなことをするのか？
こんなことでは、いつまで経っても韓国と中国は日本に対する非難を止めないでしょう。
以上
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財務省 Ministry of Finance Japan
http://www.mof.go.jp/international_policy/financial_cooperation_in_asia/cmi/pressrelease/20140717.htm
20140717.htm 報道発表
チェンマイ・イ二シアティブ（CMIM）の改訂契約が発効しました 平成26年7月17日
1.ASEAN+3の財務大臣・中央銀行総裁及び香港金融管理局長官による金融協力の一つであるチェンマイ・イ二シアティブ（Chiang Mai Initiative Multilateralisation: CMIM）の改訂契約が本日発効しました。
2.今般の改訂によるCMIMの機能強化の主な内容は以下のとおりです。 ・CMIMの全体規模の倍増（1,200億ドル→2,400億ドル）
・危機予防機能の導入
・IMFデリンク割合（引出可能上限額に対して、IMFプログラムなしで発動可能な割合）の引上げ（20％→30％）
3.この改訂により、潜在的に、または実際に直面している資本収支及び短期流動性の困難に対応できるよう、地域の金融セーフティネットの強化がされます。
（別添１） チェンマイ・イニシアティブ（CMIM）改訂の主なポイント
（別添２） CMIM貢献額、買入乗数、引出可能総額、投票権率
（以上）
問い合わせ先
財務省国際局地域協力課
03-3581-4111(内線 5670)
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２） 新資本主義研究会講演禄
公共貨幣フォーラムの皆さんへ
５月３０日のフォーラム以来、暫くご無沙汰しておりますが、その後皆さんはお元気でご活躍のことと存じます。
フォーラム当日の午前中に、私は新資本主義研究会にて講演させて頂きました（フォーラムの大田辰幸先生のご紹介で）。
その講演禄ファイルが本日届きましたので、ご参考までに皆さんにお届けさせて頂きます。
フォーラムとはちょっと違った経済学研究の角度から公共貨幣システムの重要性を講演したものです。
今週末からオランダで開催の第３２回国際システムダイナミックス学会に参加し、現在の債務貨幣システムから公共貨幣システムへの移行プロセスについての研究報告をする予定です。
またその後同学会にて, 拙著 Money and Macroeconomic Dynamics と同じテーマで、半日ワークショップも開催予定です。世界５０ヵ国以上から参加のシステムダイナミックスの研究者に、できるだけこうした機会を通じて、公共貨幣システムへの認識を深めて頂こうといった主旨でのワークショップ開催です。
ご参考までに同論文も貼付させて頂きます。
さて、帰国後の８月から、５月の公共貨幣フォーラムで提案させて頂きました、システム移行に不可欠な懸案の「公共貨幣法」の素案づくりに、皆さんのお知恵をお借りしながらそろそろ着手したいと考えていますので、よろしくお願いします。
公共貨幣フォーラム代表
山口薫
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３） かなり深刻な集団ストーカー被害女性
私は３０年くらい前にある方から電磁波被害を教えられ自分が被害者であることを自覚した。
いかし人に話してもただ薄ら笑いを浮かべるだけで誰も信用しない。
しかし、２０年くらい前から日本でも気が付く人達が対策を話し合う人達が出てきた。
その後徐々に気が付く人が増えていると感じる。
最近は純日本人会にメールで情報をくれる人が何人も出てきてお会いしたりしている。
毎日どなたかからメールをいただき底の深さに驚いている。
タイトルは集団ストーカーとなっているが、電磁波被害、児童相談所被害も同根。
如何いう訳か被害者には女性が多く、しかも綺麗な人が多い。
中には殺されかけた人も居るし、殺されることを予想している人もいる。
若い女性が死を覚悟していると言うのだから尋常ではない。
具体的どういう被害かと言うと、ブログで公開している人がいるので紹介する。
http://ameblo.jp/organizedharassment
純日本人は日本人の文化を意識するしないに関わらず持っている。
そもそも純日本人会が定義する「純日本人」とは日本文化を持つ、或いは尊重する人を前提している。
純日本人がそんな悪辣な事を企てる人間がいるとは信じ難い事と純日本人の多くは思っている。
しかし、鳩山由紀夫が如何言おうと、日本列島は日本人の所有物だが、日本列島に住んでいるのは日本人だけではない。
そこが問題。
先日紹介した佐世保の被害者の情報が入った。お知らせする。
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http://urx.nu/ahOQ
発信者からの進捗報告
栗原 茂男さん、
とごう夫妻の元に長男を帰そう！さんがキャンペーンの進捗報告を投稿しました：
長崎県知事: とごういづみ氏の長男に対する保護を解除し、早急に家庭に帰すことを強く願います。
620人の賛同者
620名の賛同者が集まりました。
とごう夫妻の元に長男を帰そう！
2014年7月19日
皆さん、賛同ありがとうございます。とごうご夫妻の元に長男君が1日も早く帰ってこれるように、拡散のご協力もお願い致します。 皆さんの思いは、長男君にも届いていると信
じています。
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【純日本人会 メルマガ 】
発行人 ： 栗原茂男
純日本人会 http://www.junnihon.com/
メルマガ配信・停止 希望の方は下記アドレスからお申し出ください。
mail : info@sycorp.jp
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中国も同じ。何の謂れもない台湾を自国の領土だと宣言し、尖閣へ民間を装って軍事侵略し、沖縄さえも中国領だと国民に教える国。
戦争すれば弱いから負けることを知っているので日本に戦争を仕掛けないが日本が弱ければればチベット、ウイグル、南モンゴル、ベトナムなどに対するように残虐に侵略する。
強い日本には軍事侵略は躊躇していて、コッソリ忍び込む戦略を執っている。
そんな中韓が経済が落ち込み始め、今後の見通しも暗い。特に韓国は経済が破綻していて、ＩＭＦのストレステストの結果を公開できないでいる。
そんな時に、中国、韓国を経済で助ける政策を日本政府は発表した。
どうせ、裏にはユダヤ勢力が居て、韓国に貸し込んだカネが貸し倒れになるので、ＩＭＦのストレステストの結果を公開を先延ばしにして日本に補填させ、回収してから発表して韓国経済を破綻させて負債を日本に押し付ける魂胆なのだろう。
だが、金融庁は日本国民に銀行がカネを貸す際は厳しい口出しをして貸付を絞っているのだから、倒産まじかを噂される韓国にカネを迂回ながら貸し込んだ責任は重大である。
もし、韓国がチェンマイ・イニシアチブを利用して、その後に破綻した場合、政府の誰が責任を執るのか見ものである。
多分誰も取らないだろうと予想される。なぜなら今までがそうだったから。
政府の職員、議員のコリアンジャパニーズ暴きが始まらない限りこういう不祥事は延々と続く。
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チェンマイ・イニシアチブ拡大更改の愚 - Klugクルーク 2014/07/17 (木)
13:39
http://www.gci-klug.jp/ogasawara/2014/07/17/021962.php
財務省は17日、「チェンマイ・イニシアチブ」の契約を拡大更改したと発表しました。
チェンマイ・イニシアチブとは、アジア地域で金融危機が起きた場合に外貨を融通しあう取り決めのことなのです。
なんでも、今回の改定により資金枠を従来の1200億ドル（約12兆円）から2400億ドル（約24兆円）に拡大したのだと。そして、国際通貨基金（ＩＭＦ）の支援と関係なく使える資金枠を20％から30％に引き上げた他、経済危機が起きる前から対象国に予防的な救済措置を実施する制度も導入するのだとか。
どう思います？
釈然としないというか、バカバカしすぎて開いた口が塞がらないですよね。
何故かと言えば、このチェンマイ・イニシチブは、主に中国や韓国等が万が一の事態に遭遇した場合の安全装置であるからなのです。
どうして、日本のことを悪くしか言わない韓国や中国のためになることをするのか、と。
百歩譲って、このようなスキームが日本にも恩恵をもたらすのであれば別ですが、日本は支援をするだけで、実際には特別な恩恵を受けることはないのです。
何故かと言えば、日本が提供する円はハードカレンシーであるのに対し、韓国が提供するウォンや中国が提供する人民元は、ハードカレンシーとは呼べず、万が一のときにどれだけ役に立つかは何とも言えないからなのです。
ということで、この制度は、日本だけがハードカレンシーを提供する一方で、他の国は国際的な信認がイマイチのローカル通貨を提供するにすぎないのです。従って、この制度は、日本が中国や韓国を含むアジア諸国のために、いざというときのためのクレジットラインを設定してあげているだけの話なのです。
でも、だとすれば、もう少し韓国などからは感謝の言葉があってしかるべき！
そうでしょう？
しかし、ご承知のように、韓国は我が国を非難することはあっても感謝などはしないのです。中国も然り。
では、何故そのような関係が悪化した国のために、日本はいつまでもこうしたクレジットラインの設定を認めるのか？
どう考えてもおかしい！
それともなにか深い考えがあってのことなのでしょうか？
しかし、恐らく深い考えなどないでしょう。むしろ、今このシステムを停止してしまえば、益々そうした国との関係が悪化すると考えただけでしょう。
でも、そうであるとしたら、何もこのシステムを拡大する必要などないのです。
慰安婦問題をいつまでも蒸し返すだけではなく、各国に告げ口外交を展開する韓国を助けるようなことを何故するのか？ 尖閣を自国のものにするために屁理屈をつけ、領土侵犯を繰り返す中国を何故助けるようなことをするのか？
こんなことでは、いつまで経っても韓国と中国は日本に対する非難を止めないでしょう。
以上
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財務省 Ministry of Finance Japan
http://www.mof.go.jp/international_policy/financial_cooperation_in_asia/cmi/pressrelease/20140717.htm
20140717.htm 報道発表
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1.ASEAN+3の財務大臣・中央銀行総裁及び香港金融管理局長官による金融協力の一つであるチェンマイ・イ二シアティブ（Chiang Mai Initiative Multilateralisation: CMIM）の改訂契約が本日発効しました。
2.今般の改訂によるCMIMの機能強化の主な内容は以下のとおりです。 ・CMIMの全体規模の倍増（1,200億ドル→2,400億ドル）
・危機予防機能の導入
・IMFデリンク割合（引出可能上限額に対して、IMFプログラムなしで発動可能な割合）の引上げ（20％→30％）
3.この改訂により、潜在的に、または実際に直面している資本収支及び短期流動性の困難に対応できるよう、地域の金融セーフティネットの強化がされます。
（別添１） チェンマイ・イニシアティブ（CMIM）改訂の主なポイント
（別添２） CMIM貢献額、買入乗数、引出可能総額、投票権率
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２） 新資本主義研究会講演禄
公共貨幣フォーラムの皆さんへ
５月３０日のフォーラム以来、暫くご無沙汰しておりますが、その後皆さんはお元気でご活躍のことと存じます。
フォーラム当日の午前中に、私は新資本主義研究会にて講演させて頂きました（フォーラムの大田辰幸先生のご紹介で）。
その講演禄ファイルが本日届きましたので、ご参考までに皆さんにお届けさせて頂きます。
フォーラムとはちょっと違った経済学研究の角度から公共貨幣システムの重要性を講演したものです。
今週末からオランダで開催の第３２回国際システムダイナミックス学会に参加し、現在の債務貨幣システムから公共貨幣システムへの移行プロセスについての研究報告をする予定です。
またその後同学会にて, 拙著 Money and Macroeconomic Dynamics と同じテーマで、半日ワークショップも開催予定です。世界５０ヵ国以上から参加のシステムダイナミックスの研究者に、できるだけこうした機会を通じて、公共貨幣システムへの認識を深めて頂こうといった主旨でのワークショップ開催です。
ご参考までに同論文も貼付させて頂きます。
さて、帰国後の８月から、５月の公共貨幣フォーラムで提案させて頂きました、システム移行に不可欠な懸案の「公共貨幣法」の素案づくりに、皆さんのお知恵をお借りしながらそろそろ着手したいと考えていますので、よろしくお願いします。
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山口薫
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私は３０年くらい前にある方から電磁波被害を教えられ自分が被害者であることを自覚した。
いかし人に話してもただ薄ら笑いを浮かべるだけで誰も信用しない。
しかし、２０年くらい前から日本でも気が付く人達が対策を話し合う人達が出てきた。
その後徐々に気が付く人が増えていると感じる。
最近は純日本人会にメールで情報をくれる人が何人も出てきてお会いしたりしている。
毎日どなたかからメールをいただき底の深さに驚いている。
タイトルは集団ストーカーとなっているが、電磁波被害、児童相談所被害も同根。
如何いう訳か被害者には女性が多く、しかも綺麗な人が多い。
中には殺されかけた人も居るし、殺されることを予想している人もいる。
若い女性が死を覚悟していると言うのだから尋常ではない。
具体的どういう被害かと言うと、ブログで公開している人がいるので紹介する。
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純日本人は日本人の文化を意識するしないに関わらず持っている。
そもそも純日本人会が定義する「純日本人」とは日本文化を持つ、或いは尊重する人を前提している。
純日本人がそんな悪辣な事を企てる人間がいるとは信じ難い事と純日本人の多くは思っている。
しかし、鳩山由紀夫が如何言おうと、日本列島は日本人の所有物だが、日本列島に住んでいるのは日本人だけではない。
そこが問題。
先日紹介した佐世保の被害者の情報が入った。お知らせする。
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発信者からの進捗報告
栗原 茂男さん、
とごう夫妻の元に長男を帰そう！さんがキャンペーンの進捗報告を投稿しました：
長崎県知事: とごういづみ氏の長男に対する保護を解除し、早急に家庭に帰すことを強く願います。
620人の賛同者
620名の賛同者が集まりました。
とごう夫妻の元に長男を帰そう！
2014年7月19日
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じています。
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発行人 ： 栗原茂男
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