朝日新聞は年初以来、花見を観る会等という噴飯物の記事を頻繁に掲載、信じ難い程に執拗に安倍政権攻撃を行い続けていた。その為に新聞を発行していたと言っても全く過言ではない

昨日、産経新聞ワシントン駐在客員特派員の古森義久の記事は日米の態様について極めて重要な違いを明らかにしていたのである。
ハリス世論調査はギャラップと双璧の世論調査である。
内容は、昨日の記事を参照頂くとして。
日本の世論調査で国民が一番多く目にしているのは、私と同様にNHKの世論調査だろう。
何しろ、彼らは、何故か、異様に頻繁に行っている。
だが、その項目に、ハリス世論調査の様な項目は、今年に入ってから、ただの一度も入っていない。
毎回、欠かさず入っているのは、安倍首相を支持しない理由の第一番目の噴飯物の項目、「人柄が信用できない」なのである。
GHQは日本を永久に弱体化させるために、あの憲法を与えた。
検閲を強化し、鳩山一郎の原爆投下批判記事を掲載した朝日新聞は、たった二日間の業務停止処分を受けただけで、GHQの日本弱体化戦略をひたすら実行する新聞となった。
NHKはGHQのラジオ放送局と何ら変わらず、その体質のまま今日まで来ている。両者とも自虐史観と反日思想の塊なのである。
その二つと似非モラリズムと似非ポリティカル・コレクトネスがと足されたところに、GHQに依って植え付けられた、政府を攻撃するのがジャーナリズムであるという、小学生以下の思考が徹底されている、それが朝日新聞とNHKである。彼らに倣っているメディアや人間達は以下同文である。
それでは民主主義の本家であり、現在の日本国憲法を、GHQが超短期間で作って与えた米国はどうか？
当然ながら、そんな馬鹿な事であるはずがない事は、今回のハリス世論調査が明瞭に証明していたのである。
ジャーナリズムの基本についてウィキペディアで再確認すれば、
5W1Hは、一番重要なことを先頭にもってくるニュース記事を書くときの慣行である。欧米ではふつう｢Five Ws｣、｢Five W's and One H｣または略して単に｢Six Ws｣と呼ばれるが、日本では更に「1H」を足して「5W1H」とし「六何の法則」とも呼ばれる。
今回の世界が直面している戦後最大の武漢ウイルスの大惨禍について言えば、ハリス世論調査は、さらに当然の事として、この精神そのもので行ったわけである。
When（いつ） Where（どこで） Who（誰が） What（何を） Why（なぜ）したのか?
このジャーナリズムの最大原則というよりも存在理由で言えば、
When; 昨年後半、Where; 中国の武漢で、Who; 武漢ウイルス研究所（石正麗）が、What; 蝙蝠等を使いSAAS等のコロナウイルスにHIV等を掛け合わせた新型ウイルスを、Why; 杜撰な管理で流失させたか、関係者が小遣い稼ぎで実験に使用した蝙蝠等を近接の市場に売却したか、が、５Wになること、それ以外はあり得ない事は、私の様に高IQを授かった小学生なら誰にでも分かる。
だがNHKの報道部を支配している人間達には全く分からないらしい。即ち、彼らは頭脳明晰な小学生以下の頭脳と視野しかないのである。
狂人の集団である朝日新聞等は、親中国、親韓国、反日、反安倍以外には何も見えない人間達だから言うまでもない。
朝日新聞は年初以来、花見を観る会等という噴飯物の記事を頻繁に掲載、信じ難い程に執拗に安倍政権攻撃を行い続けていた。
その為に新聞を発行していたと言っても全く過言ではない。
NHKは、国会で野党の政治屋達が、朝日新聞に同調して、連日、執拗に、首相以下の閣僚全員を国会に拘束して、花見を観る会、はてはモリカケを持ち出して、おまけに実態は利権民主党の屑議員である杉尾達が、ノンキャリアの国税員を攻撃、国会議員の権利を乱用した、一民間人、しかも、言ってみれば、しがない局員を、共産党方式、全体主義方式で徹底的に吊し上げ、彼を自殺に追いやったのが真相だろうに、出所不明なタイプ原稿を持ち出して、今度は、彼の自殺を利用して政権攻撃を繰り返した。その二つの事に質問時間の殆ど全てを費やしていた。
NHKは、それらを嬉々として報道し、ただの一度も、「今は、そんなことをしている場合ではないでしょう」と批判するコメントを入れたことは無い。民放の報道やワイドショーに出演している電波芸者達が同様である事は言うまでもない。
これらの人間達と、これらを購読、視聴しているだけの人間達が、今、何を言っているか？
政府の対応が遅い、後手後手に回っている、と唱和しているのである。
これ以上ない悪質な人間達、その中から、医療従事者の子供を受けいれない、などという悪の極みが出てくるのも当然なのである。
私は、この噴飯物の言動を行っている者達は、在日韓国人、在日中国人達に違いないと確信している。
何故なら、この大中華と小中華の国は、儒教で成り立ち、科挙で国の根幹が出来ている国である。
日本では何処の大学でも医学部が最高の偏差値である。つまり、最も優秀な人間達が医者になって赤の他人の命を救うのである。
この世で、最も尊い職業であると言っても全く過言ではない。
2011年、生きる確率25％と宣告された大病を患って7か月入院生活を送った私は、皮膚感覚で、その事を知っている。
一方、中国はどうか？
何と中国では成績優秀者は医者にはならない。成績優秀者は科挙どおりに文官、役人になるのである。だから中国人は医者に対して全く尊敬の念を持っていないのだそうだ。
先年、神戸で突然医者に切りかかった在日中国人の中年女性がいた。
これは日本人ではありえない衝撃的な事件だった。
何故なら、日本ではやくざの親分たちでさえ、病院ではおとなしくしているし、大変な感謝の念を医師に、或いは病院には抱いているからである。
先般、中国の実態を知った私は、瞬時に、目から鱗が落ちた。
日本のメディアと立憲民主党等は、在日韓国人や在日中国人の在籍比率が異常に高い。
それが彼らが言語道断な態様を平然と行う真の理由だろう。
前文略
議会でのこうした動きの背景には米国の民間での中国糾弾の高まりがある。　
フロリダ、テキサス、ネバダなどの各州では地元の中小企業などがコロナウイルスでの被害の賠償を中国政府に求める大規模な集団訴訟をすでに起こした。　
ハリス世論調査社が４月上旬に実施した全米調査ではコロナウイルス大感染の責任が中国政府にあると答えた人が全体の77％、さらに中国政府が米国に与えた被害に賠償金を払うべきだと答えた人が54％に達した。　
こうした潮流をみると、今後の米国では中国政府への賠償請求という動きが国政の場でも重要な課題となっていく見通しが強いのである。
以下は4月13日のNHK世論調査からである。
前文省略
逆に、支持しない理由では、
▽「人柄が信頼できないから」が35％
▽「政策に期待が持てないから」が28％などとなっています。
中略
政府は法律に基づいて、東京都や大阪府などを対象に、来月６日までの期間で緊急事態宣言を出しました。宣言が出されたタイミングについて尋ねたところ、
▽「適切なタイミングだ」が17％
▽「遅すぎた」が75％
▽「宣言を出すべきではなかった」が２％でした。
後略
＊NHKの世論調査に、コロナウイルス大感染の責任が中国政府にある、等と言い項目が入る事は、逆立ちしても無いのである。
それが、GHQによって、そのように仕込まれた私たちの国のジャーナリズムの実態である。
ましてやNHKは本社内に中国中央電視台（CCTV）日本支社を置いている組織なのだから、猶更。
watch９のキャスターと称する有馬が、歴代最高の首相であり、国際社会でも最高の政治家である安倍首相に対しては、さん付けするどころか、上記の様に批判・非難一辺倒で、生出演の折には、毎回、親の仇を観るような表情と態度である事は御存知の通り。
裸の王様たちに限って、さん付けで呼ぶ事も、言及して来たとおり。