一方、アメリカと中国は行います。 そこに、米中ならではの深い協力関係が生まれたのです。
2015年12月31日に発信した章である。
検索妨害という犯罪行為に遭っていた。
段落等を修正して再発信する。
極言すれば、2015年に日本で出版された論説の中で、最も重要な論説は、月刊誌「正論」（780円）1月号における、米国防総省顧問のマイケル・ピルズベリーと福井県立大学教授島田洋一の対談記事中の以下の言葉だった。
掲載された記事のタイトルは、「日本には知らせなかった 世界制覇を狙う中国にアメリカが甘い本当の理由」、である。
前文略
MP（マイケル・ピルズベリー）
日本にはＣＩＡがない、それでよいのですか。
単に情報収集だけの問題ではありません。
日本は秘密作戦を行わない。
一方、アメリカと中国は行います。
そこに、米中ならではの深い協力関係が生まれたのです。
島田
私は、情報収集・分析だけでなく、作戦部門も持った情報機関が必要だと主張してきました。
確かにそこは日本のシステムの一大欠陥です。
後略
私が誰よりも同感していたことは言うまでもない。
日本の悲劇とは、在るべきCIAがなかったことなのだから。
在ったものは、左翼思想崩れの、私が何度も言及してきたとおり、単なる受験優等生達が、マルクシズムや共産主義の鎧を来たインテリやくざになって、日本の世論を誘導して来た朝日新聞等やNHK等のメディアだけだった。
そこに日本の悲劇があったのだから。
彼等の表向きの主張は似非モラリズムであるとひとくくりにしても過言ではない。
共産党の一党独裁国家である中国や、実態は全体主義国家である韓国にとっては、はなはだ操縦しやすい連中で、おまけに、その本質はマルクシズムかぶれなのである。
だから、中国、韓国にやられっぱなしだったのである。
彼らに、たかられっぱなしで、合計45兆円超の日本国民の税金をふんだくられた揚句に、悪辣な誹謗中傷を受け続けているのである。
朝日新聞がそうさせたのだと言っても全く過言ではないのである。
愛媛の高校を出て東大に入り、小説家になり、西洋かぶれと成って、東京に住み、世界を代表する知識人などと称する連中と嬉々として対談することを、己の価値として見せつけることに生きがいを見出しているような大江健三郎。
この男の後に、ノーベル賞が欲しくてたまらず、世界的だと称されている指揮者に、突然、擦り寄り出した類いの男。
同様に、テレビ朝日の「報道ステーション」などという、低劣にして卑怯な世論操作機関の最大の擁護者である事を、先日、ぬけぬけと言明した吉永小百合。
彼らに代表される大ばか者たちが、日本の世論形成者としているかぎり、日本に対する、無礼極まりない、誹謗中傷は、消えることはない。
日本の国際的な地位の低下も止まる事はない。
それはそうだろう。
彼らに加えて、坂村健のトロン革命を潰して、日本が、その技術力を世界に誇っていた電機メーカー群を、単なるPCの箱もの製造会社に追いやった男もいる始末なのだから。
固定資産税のみならず、電気の供給、電気料金にいたるまで、国家から第一義的に優遇されているのがサムスンである。
日本が円高にあった間中、国家として執ってくれていた為替安政策に後押しされて、終には、日本の電機メーカー9社の合計利益を、サムスン一社が2,000億円も上回るなどという状況を作りだした張本人の携帯電話会社のオーナー。
彼は、3.11後、なぜか、突然、福島に向かい、日本史上最低の総理大臣だった菅直人に取り入って原発を全面停止に持ち込み、今の、東芝の苦境をつくった。
そんな男を、日本のマスメディアは持ち上げているのだから。
CIAもなかった日本の状況は、救い難し、だったのである。
2015年12月31日に発信した章である。
検索妨害という犯罪行為に遭っていた。
段落等を修正して再発信する。
極言すれば、2015年に日本で出版された論説の中で、最も重要な論説は、月刊誌「正論」（780円）1月号における、米国防総省顧問のマイケル・ピルズベリーと福井県立大学教授島田洋一の対談記事中の以下の言葉だった。
掲載された記事のタイトルは、「日本には知らせなかった 世界制覇を狙う中国にアメリカが甘い本当の理由」、である。
前文略
MP（マイケル・ピルズベリー）
日本にはＣＩＡがない、それでよいのですか。
単に情報収集だけの問題ではありません。
日本は秘密作戦を行わない。
一方、アメリカと中国は行います。
そこに、米中ならではの深い協力関係が生まれたのです。
島田
私は、情報収集・分析だけでなく、作戦部門も持った情報機関が必要だと主張してきました。
確かにそこは日本のシステムの一大欠陥です。
後略
私が誰よりも同感していたことは言うまでもない。
日本の悲劇とは、在るべきCIAがなかったことなのだから。
在ったものは、左翼思想崩れの、私が何度も言及してきたとおり、単なる受験優等生達が、マルクシズムや共産主義の鎧を来たインテリやくざになって、日本の世論を誘導して来た朝日新聞等やNHK等のメディアだけだった。
そこに日本の悲劇があったのだから。
彼等の表向きの主張は似非モラリズムであるとひとくくりにしても過言ではない。
共産党の一党独裁国家である中国や、実態は全体主義国家である韓国にとっては、はなはだ操縦しやすい連中で、おまけに、その本質はマルクシズムかぶれなのである。
だから、中国、韓国にやられっぱなしだったのである。
彼らに、たかられっぱなしで、合計45兆円超の日本国民の税金をふんだくられた揚句に、悪辣な誹謗中傷を受け続けているのである。
朝日新聞がそうさせたのだと言っても全く過言ではないのである。
愛媛の高校を出て東大に入り、小説家になり、西洋かぶれと成って、東京に住み、世界を代表する知識人などと称する連中と嬉々として対談することを、己の価値として見せつけることに生きがいを見出しているような大江健三郎。
この男の後に、ノーベル賞が欲しくてたまらず、世界的だと称されている指揮者に、突然、擦り寄り出した類いの男。
同様に、テレビ朝日の「報道ステーション」などという、低劣にして卑怯な世論操作機関の最大の擁護者である事を、先日、ぬけぬけと言明した吉永小百合。
彼らに代表される大ばか者たちが、日本の世論形成者としているかぎり、日本に対する、無礼極まりない、誹謗中傷は、消えることはない。
日本の国際的な地位の低下も止まる事はない。
それはそうだろう。
彼らに加えて、坂村健のトロン革命を潰して、日本が、その技術力を世界に誇っていた電機メーカー群を、単なるPCの箱もの製造会社に追いやった男もいる始末なのだから。
固定資産税のみならず、電気の供給、電気料金にいたるまで、国家から第一義的に優遇されているのがサムスンである。
日本が円高にあった間中、国家として執ってくれていた為替安政策に後押しされて、終には、日本の電機メーカー9社の合計利益を、サムスン一社が2,000億円も上回るなどという状況を作りだした張本人の携帯電話会社のオーナー。
彼は、3.11後、なぜか、突然、福島に向かい、日本史上最低の総理大臣だった菅直人に取り入って原発を全面停止に持ち込み、今の、東芝の苦境をつくった。
そんな男を、日本のマスメディアは持ち上げているのだから。
CIAもなかった日本の状況は、救い難し、だったのである。
