ＷＥＢ入口は阿修羅掲示板（http://www.asyura.com/）。一粒万倍日。来訪者様に感謝。
「東海アマ」ＨＰの紹介です。管理人様に感謝。
中国政府は、多極主義から１極主義へと虎視眈々と狙っている。
しかし、地球の意思は違っている。
まれに見る超大型台風を使って止めさせようとしている。
三峡ダムが仮に崩壊したら、中国政府そのものがなくなる。
長い歴史を通じて、自然を知り尽くした中国。
その中国が、地球からの意思の伝達である今回の超大型台風のメッセージを、
知らないわけはないだろう。
中国政府が、自然の教えに従うか。
紹介はここから。
★ 2010年10月20日水曜日 １３時更新
猛烈な台風１３号による強い抑圧があるのか、前兆体感が激しい割りに目立った解放が少ない。台風通過後に一気に地震が多発しそうだ。現在黒点活動が激化、Ｃ級フレアも発生しているので、今日あたりから地殻変動が活性化する見込み。
台風１３号は９４５ＨＰまで低下したが、それでも伊勢湾台風クラスの猛烈さで２３日朝、中国南部を直撃上陸する見込み。問題の長江は２３日に凄まじい暴風雨に包まれ、もし三峡ダムが破壊されるような事態が起きるとすれば、２５日頃だと考えている。場合によっては数億人の死者が出るかもしれない。日本も無事ではいられない。東アジア全域のもの凄い放射能汚染や日本海にまで数千万の死骸が流れ込む事態がありうる。
■ 再び中国による尖閣軍事侵攻が火を噴く！
筆者は、この五年ほど、尖閣諸島～沖縄に対する中国の軍事侵攻が必ず起きる！ だから、「安全保障として中国に日本の素晴らしい水を輸出せよ」と、うんざりするほど書き続けてきた。もちろん政権に聞く耳があるわけがない。
その恐れていた軍事侵攻が今、本当に実現しようとしているわけだが、この期に及んで政府は、サッカリンのように空虚に甘い認識で、中国との「互恵関係を尊重する」などと戯けた幻想に依存している。バカも休み休み言え！ 中国は９月２日に、政治局の主立ったメンバーで抗日烈士墓参を行っている。アホ菅政権には、このことの重大性が理解できないのか？
この墓参は、まさに日本に対し宣戦布告することの儀式であって、尖閣勃発後に習近平が政権継承者であることを世界に表明した理由は、胡錦涛体制における日中互恵協調関係を終わらせ、習政権によって対日戦争、尖閣・沖縄強奪を宣言したに等しいのだ。同時に、この事件から国交断絶に進み、中国内日本資産没収に至る筋書きが示されたといえよう。このことは、今年７月に公布された「国防動員法」こそ、対日戦争のもっとも重大な前兆、宣戦布告であったことに気付いている人なら容易に理解できるはずだ。
中国は、みんなが思っているような先進国家群と本質的に違う。異常な権力独裁国家なのである。ロシアや北朝鮮と本質的に同じであって、個人の人権など視界に存在しない。官僚利権だけが問題の本質であって、彼らが自身に自惚れ、権勢を誇りたいがために領土問題をでっちあげ、どんな残酷で非道なことでもやってのける。
中国問題を研究してきた者なら、１９５０年代、大躍進政策の誤りによって一億人を超える餓死者を出したこと。文革で中国インテリ層７０００万人（一説では１億以上）を大衆に殺戮させたこと。そしてウイグル核実験で、数十万人の犠牲者を出して被曝被害を隠蔽し続けたこと。完全な他国であったチベットを武力で強奪し、胡錦涛の指示によって数十万人が虐殺されたこと。江沢民の指示によって、法輪功メンバー数万人が非合法に捕獲拘束され、生きたまま内臓を抜かれて売買されていること。これらの事実を知っているはずだ。ならば、今回の尖閣事件が起きるべくして起きていて、過去、すべての領土係争事件で武力衝突を引き起こしている実績を知るなら、必ず尖閣で武力占拠による戦争に至る経過を予想できるはずだ。
尖閣・沖縄強奪と対日戦争の主力は解放軍内部の好戦グループである。とりあえず表に出ているメンバーは、彭光謙少将や中国人民解放軍総参謀部第二部（中国情報局）のスポークスマンらだが、これが政権内の合意に基づく戦略的行動であることは、先に述べた中央幹部会の抗日烈士墓参が示している。
橋下知事の招待を含む中国訪問団の大部分が中止通告を受けている事実は、明らかに、尖閣軍事侵攻が目前に迫っている緊急事態であることを意味している。おそらく11月中にも軍事占拠に向かい、米軍や自衛隊の対応を確かめる部分的衝突が引き起こされるだろう。
もちろん中国の真の狙いは、尖閣800兆円原油利権よりも、琉球諸島を占拠することで、中国海軍の制海権を大規模に確保したいという解放軍の戦略を受けてのことだ。
この発想は、世界の軍事戦略が第二次大戦以降、制海権でなく制空権であり、宇宙戦争と情報戦争、それにロボット戦争に移行している現実を見るならば、いかにも時代遅れで、戦前の統制派日本軍の愚策を思い起こさせるものだ。こんな愚かな戦略があるはずがないと思うのが軍事研究家の常識だが、中国は違う。
中国官僚たちの求める獲得目標は、あくまでもメンツと権勢示威なのである。中国は官僚利権とメンツだけを行動原理とする国家である。
戦争に勝つことなど問題ではない。中国国民の一億や二億が死んだところで痛痒も感じない。ただ官僚たちが、その支配階級としてのアイデンティティのなかで、自分たちのメンツをいかに誇ることができるかが唯一ともいえる重大問題なのである。
したがって、彼らの自尊心メンツは、中国海軍が国旗をなびかせて太平洋を自由に航行することであって、「大中華」の威を天下に知らしめたいという、その一点である。軍事的には、ほとんど無意味な愚行にすぎないが、しかし官僚たちの自尊心をこれほどくすぐるものはないだろう。
このような分析によって、中国が尖閣～沖縄を強奪するという対日基幹戦略が変更されたり日本式の事なかれ転換する可能性は皆無であると考えるしかない。
中国には余剰人口が溢れている。とりわけ数億のヘイハイズ無戸籍者をどう始末するかが政権の焦眉の課題であって、彼らを戸籍をエサに徴兵し、日米連合軍によって殺戮させることこそ、人口削減と領土強奪、資源強奪を狙った一石三鳥作戦と政権幹部は考えているにちがいない。
ましてや沖縄北方海域に新たに50兆円を超える熱水鉱床が発見されたというニュースは、中国政権の涎を増すだけのことだ。彼らが中国独占資源と勘違いしていたレアメタル統制によって経済支配を狙っていたのに、レアメタルの宝庫が沖縄に発見されたのだから、沖縄の戦略価値は、ますます増して、濡れ手に粟、千兆円の宝蔵庫にしか見えないだろう。今後、沖縄強奪戦略も加速することは間違いないだろう。
だが、尖閣侵略は国際世論から考えて実に無理筋であって、中国をこれほどまで焦らせている他に大きな事情があると考えるべきである。
それは、第一に、中国の国家崩壊をもたらすほどの巨大な経済破綻が近いということ。これは上海相場が大暴落寸前でありながら、姑息なドル安、円高、元の為替操作などでもたせているメカニズムに気付いている人なら実感できるだろう。中国にはリーマンショックの数百倍の規模の巨大破綻が待ち受けている。それは北京・上海の不動産バブル崩壊を契機に、全中国におけるインチキ経済が暴かれる日が近いということであり、その後、経済崩壊から政権崩壊へのプロセスが必然的だからである。
「内部破綻を外部問題にすり替える」というのは組織が寿命を迎えて崩壊する間際に、延命策として必ず行われる常套手段であって、中国も経済的内部矛盾を、対外戦争にすり替えることで延命を図るしかない事情があるわけだ。国民の目を戦争に向けて逸らせるという方法も、一時的には成功するかもしれないが、しかし延命でしかなく、そんな姑息な手段をとった政権は、崩壊時の悲惨、ダメージを増すだけのことだ。
また、民族としての資質も、日本と同様、利己主義の増殖によって子供たち、若者たちの劣化が著しく、とりわけ愚劣な一人っ子政策によって、我が儘放題の「小皇帝」世代を生んでしまったこと、それに深刻な公害汚染や放射能汚染などで民族の生物学的形質そのものが劣化し、若者たちの精子は50年前の一割以下に激減し、ウイグル放射能汚染から子供たちの知的レベルも著しく劣化していると報告されている。もはや中華民族の明日は存在しないといってもよいほどだ。
こんな人間劣化の恐ろしい現実を見せつけられ、環境汚染の歯止めもないまま、少しでも未来の見える中国人たちは、中国を棄てて安全な国土に脱出することしか考えていない。そこで腐敗官僚たちの汚職による海外持ち出し資産の総額が一兆円に上るという報告もあり、高級幹部の子弟たちは続々と海外逃亡を図っている状態だ。
さらに、ある程度まとまった数、例えば一億人程度を日本列島に移住させ、中華民族を残したいとする野望もあると考えられる。
紹介はここまで。
「東海アマ」ＨＰの紹介です。管理人様に感謝。
中国政府は、多極主義から１極主義へと虎視眈々と狙っている。
しかし、地球の意思は違っている。
まれに見る超大型台風を使って止めさせようとしている。
三峡ダムが仮に崩壊したら、中国政府そのものがなくなる。
長い歴史を通じて、自然を知り尽くした中国。
その中国が、地球からの意思の伝達である今回の超大型台風のメッセージを、
知らないわけはないだろう。
中国政府が、自然の教えに従うか。
紹介はここから。
★ 2010年10月20日水曜日 １３時更新
猛烈な台風１３号による強い抑圧があるのか、前兆体感が激しい割りに目立った解放が少ない。台風通過後に一気に地震が多発しそうだ。現在黒点活動が激化、Ｃ級フレアも発生しているので、今日あたりから地殻変動が活性化する見込み。
台風１３号は９４５ＨＰまで低下したが、それでも伊勢湾台風クラスの猛烈さで２３日朝、中国南部を直撃上陸する見込み。問題の長江は２３日に凄まじい暴風雨に包まれ、もし三峡ダムが破壊されるような事態が起きるとすれば、２５日頃だと考えている。場合によっては数億人の死者が出るかもしれない。日本も無事ではいられない。東アジア全域のもの凄い放射能汚染や日本海にまで数千万の死骸が流れ込む事態がありうる。
■ 再び中国による尖閣軍事侵攻が火を噴く！
筆者は、この五年ほど、尖閣諸島～沖縄に対する中国の軍事侵攻が必ず起きる！ だから、「安全保障として中国に日本の素晴らしい水を輸出せよ」と、うんざりするほど書き続けてきた。もちろん政権に聞く耳があるわけがない。
その恐れていた軍事侵攻が今、本当に実現しようとしているわけだが、この期に及んで政府は、サッカリンのように空虚に甘い認識で、中国との「互恵関係を尊重する」などと戯けた幻想に依存している。バカも休み休み言え！ 中国は９月２日に、政治局の主立ったメンバーで抗日烈士墓参を行っている。アホ菅政権には、このことの重大性が理解できないのか？
この墓参は、まさに日本に対し宣戦布告することの儀式であって、尖閣勃発後に習近平が政権継承者であることを世界に表明した理由は、胡錦涛体制における日中互恵協調関係を終わらせ、習政権によって対日戦争、尖閣・沖縄強奪を宣言したに等しいのだ。同時に、この事件から国交断絶に進み、中国内日本資産没収に至る筋書きが示されたといえよう。このことは、今年７月に公布された「国防動員法」こそ、対日戦争のもっとも重大な前兆、宣戦布告であったことに気付いている人なら容易に理解できるはずだ。
中国は、みんなが思っているような先進国家群と本質的に違う。異常な権力独裁国家なのである。ロシアや北朝鮮と本質的に同じであって、個人の人権など視界に存在しない。官僚利権だけが問題の本質であって、彼らが自身に自惚れ、権勢を誇りたいがために領土問題をでっちあげ、どんな残酷で非道なことでもやってのける。
中国問題を研究してきた者なら、１９５０年代、大躍進政策の誤りによって一億人を超える餓死者を出したこと。文革で中国インテリ層７０００万人（一説では１億以上）を大衆に殺戮させたこと。そしてウイグル核実験で、数十万人の犠牲者を出して被曝被害を隠蔽し続けたこと。完全な他国であったチベットを武力で強奪し、胡錦涛の指示によって数十万人が虐殺されたこと。江沢民の指示によって、法輪功メンバー数万人が非合法に捕獲拘束され、生きたまま内臓を抜かれて売買されていること。これらの事実を知っているはずだ。ならば、今回の尖閣事件が起きるべくして起きていて、過去、すべての領土係争事件で武力衝突を引き起こしている実績を知るなら、必ず尖閣で武力占拠による戦争に至る経過を予想できるはずだ。
尖閣・沖縄強奪と対日戦争の主力は解放軍内部の好戦グループである。とりあえず表に出ているメンバーは、彭光謙少将や中国人民解放軍総参謀部第二部（中国情報局）のスポークスマンらだが、これが政権内の合意に基づく戦略的行動であることは、先に述べた中央幹部会の抗日烈士墓参が示している。
橋下知事の招待を含む中国訪問団の大部分が中止通告を受けている事実は、明らかに、尖閣軍事侵攻が目前に迫っている緊急事態であることを意味している。おそらく11月中にも軍事占拠に向かい、米軍や自衛隊の対応を確かめる部分的衝突が引き起こされるだろう。
もちろん中国の真の狙いは、尖閣800兆円原油利権よりも、琉球諸島を占拠することで、中国海軍の制海権を大規模に確保したいという解放軍の戦略を受けてのことだ。
この発想は、世界の軍事戦略が第二次大戦以降、制海権でなく制空権であり、宇宙戦争と情報戦争、それにロボット戦争に移行している現実を見るならば、いかにも時代遅れで、戦前の統制派日本軍の愚策を思い起こさせるものだ。こんな愚かな戦略があるはずがないと思うのが軍事研究家の常識だが、中国は違う。
中国官僚たちの求める獲得目標は、あくまでもメンツと権勢示威なのである。中国は官僚利権とメンツだけを行動原理とする国家である。
戦争に勝つことなど問題ではない。中国国民の一億や二億が死んだところで痛痒も感じない。ただ官僚たちが、その支配階級としてのアイデンティティのなかで、自分たちのメンツをいかに誇ることができるかが唯一ともいえる重大問題なのである。
したがって、彼らの自尊心メンツは、中国海軍が国旗をなびかせて太平洋を自由に航行することであって、「大中華」の威を天下に知らしめたいという、その一点である。軍事的には、ほとんど無意味な愚行にすぎないが、しかし官僚たちの自尊心をこれほどくすぐるものはないだろう。
このような分析によって、中国が尖閣～沖縄を強奪するという対日基幹戦略が変更されたり日本式の事なかれ転換する可能性は皆無であると考えるしかない。
中国には余剰人口が溢れている。とりわけ数億のヘイハイズ無戸籍者をどう始末するかが政権の焦眉の課題であって、彼らを戸籍をエサに徴兵し、日米連合軍によって殺戮させることこそ、人口削減と領土強奪、資源強奪を狙った一石三鳥作戦と政権幹部は考えているにちがいない。
ましてや沖縄北方海域に新たに50兆円を超える熱水鉱床が発見されたというニュースは、中国政権の涎を増すだけのことだ。彼らが中国独占資源と勘違いしていたレアメタル統制によって経済支配を狙っていたのに、レアメタルの宝庫が沖縄に発見されたのだから、沖縄の戦略価値は、ますます増して、濡れ手に粟、千兆円の宝蔵庫にしか見えないだろう。今後、沖縄強奪戦略も加速することは間違いないだろう。
だが、尖閣侵略は国際世論から考えて実に無理筋であって、中国をこれほどまで焦らせている他に大きな事情があると考えるべきである。
それは、第一に、中国の国家崩壊をもたらすほどの巨大な経済破綻が近いということ。これは上海相場が大暴落寸前でありながら、姑息なドル安、円高、元の為替操作などでもたせているメカニズムに気付いている人なら実感できるだろう。中国にはリーマンショックの数百倍の規模の巨大破綻が待ち受けている。それは北京・上海の不動産バブル崩壊を契機に、全中国におけるインチキ経済が暴かれる日が近いということであり、その後、経済崩壊から政権崩壊へのプロセスが必然的だからである。
「内部破綻を外部問題にすり替える」というのは組織が寿命を迎えて崩壊する間際に、延命策として必ず行われる常套手段であって、中国も経済的内部矛盾を、対外戦争にすり替えることで延命を図るしかない事情があるわけだ。国民の目を戦争に向けて逸らせるという方法も、一時的には成功するかもしれないが、しかし延命でしかなく、そんな姑息な手段をとった政権は、崩壊時の悲惨、ダメージを増すだけのことだ。
また、民族としての資質も、日本と同様、利己主義の増殖によって子供たち、若者たちの劣化が著しく、とりわけ愚劣な一人っ子政策によって、我が儘放題の「小皇帝」世代を生んでしまったこと、それに深刻な公害汚染や放射能汚染などで民族の生物学的形質そのものが劣化し、若者たちの精子は50年前の一割以下に激減し、ウイグル放射能汚染から子供たちの知的レベルも著しく劣化していると報告されている。もはや中華民族の明日は存在しないといってもよいほどだ。
こんな人間劣化の恐ろしい現実を見せつけられ、環境汚染の歯止めもないまま、少しでも未来の見える中国人たちは、中国を棄てて安全な国土に脱出することしか考えていない。そこで腐敗官僚たちの汚職による海外持ち出し資産の総額が一兆円に上るという報告もあり、高級幹部の子弟たちは続々と海外逃亡を図っている状態だ。
さらに、ある程度まとまった数、例えば一億人程度を日本列島に移住させ、中華民族を残したいとする野望もあると考えられる。
紹介はここまで。