一粒万倍日 オルタナティブ通信の紹介です。posted by NSさんに感謝。来訪者に感謝。
オルタナティブ通信の１１月５日号は過去記事の参照が多かったので、一部を取り出してみました。興味があれば参考にしてください。
オルタナティブ通信:
2008年11月05日
米国大統領バラク・オバマの正体
米国次期大統領バラク・オバマの政策ブレーンが、クーデターにより米国の政権を奪取しようとするＦＥＭＡクーデター計画を作り上げたズビグニュー・ブレジンスキーであるのは、なぜなのか？
ブッシュ政権を実態として運営してきたチェイニー副大統領が、オバマの親類であり、オバマとチェイニーが「同一一族」であるのは、なぜなのか？
チェイニーのボスがイスラエルの「殺人株式会社」であり、オバマが「私が大統領になった場合には、イスラエルを全面的に支援します」と強く語っているのは、なぜなのか？
なお、オバマ＝ズビグニュー・ブレジンスキーについては拙稿、以下も参照。
http://alternativereport1.seesaa.net/archives/20080503-1.html
http://alternativereport1.seesaa.net/article/101701116.html
http://alternativereport1.seesaa.net/article/93404258.html
オバマの資金源・政治指南役のコーリー・ブッカーについては、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/92721238.html
オバマとイスラエルについては、
http://alternativereport1.seesaa.net/archives/20071219-1.html
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2008年05月03日
北朝鮮の核兵器の出所
書籍紹介：ゴードン・コレーラ「核を売り捌いた男」 ビジネス社
インド、パキスタン等の核兵器開発を影で支えた核技術・核物質の密売人として、国際的に悪名の高いアブドゥル・カディーン・カーン。パキスタンの元大統領ムシャラフは、パキスタンの核兵器開発現場には、北朝鮮の技術者達が技術研究に来ていたと証言しているが、現在の北朝鮮の核兵器開発の「母体」となったのが、まさにカーンであったと言える。
カーンが個人的に独立して作り上げた核技術者と核物質密売人のネットワークが、パキスタン・北朝鮮に核兵器を作り出させたとする見方が、現在、「国際社会」の中で一般的であり、本書の著者コレーラもＢＢＣ放送の記者として、英国ＭＩ６の情報「操作」担当者として、そのような間違った見解を本書で流布している。
しかし、ＣＩＡと英国ＭＩ６、さらにイスラエルのモサドが細心に注意を払っている核兵器市場で、天才的な密売人「個人の営み」として、そのネットワークが核兵器の密売を可能にさせる等というのは、銃弾の飛び交うイラクの戦闘現場で「紛争の解決は、スーパーマンの個人の活躍に期待するしか無い」と大声で主張するような、滑稽な認識でしか無い。
元々、ＣＩＡ直結である諜報組織ＩＳＩ（パキスタン三軍統合情報本部）を国家機関として持つパキスタンが、米国の意向抜きで核兵器開発が実行出来るはずがない。また、パキスタンの核開発資金がＣＩＡ銀行と呼ばれるパキスタンの銀行ＢＣＣＩから出資されていた事は、パキスタンの核兵器開発が影から米国の支援を受けていた事実を物語っている。
そして、ブッシュ大統領の経営していた企業アルブスト社の創立資金を出したのが、このＢＣＣＩである。大統領の経営企業とパキスタンの核兵器開発資金が「同一資金源から出ていた」。
カーンの行っている核兵器・核物質の密売を、米国政府は全く知らなかったのであろうか？
米国政府とＣＩＡの代表としてカーンの核兵器密売を監視する立場にあったのがジョセフ・ナイであった事が本書では語られている。ナイは、核兵器の世界各地への流布を「阻止しようという意志がありながら、結局、核兵器の世界全体への拡大を推進する」役割を果たした事が、本書では明らかにされている（ｐ４５）。
元々「バランス・オブ・パワー」論者であるナイは、ソ連（ロシア）の核兵器を抑止するために中国の核兵器を容認し、中国の核兵器を抑止するためにインドの核武装を容認し、インドの核兵器を抑止するためにパキスタンの核武装を容認し、さらにイスラエルの核兵器を抑止するためにアラブ諸国へのパキスタンからの核兵器の拡散を容認するという、「核兵器密売人の商売を正当化するための理論」を構築してきた。
ナイは学者などではなくＣＩＡの工作員であり、その弟子ズビグニュー・ブレジンスキーが、米国次期大統領候補オバマの政策ブレーンであって見れば、「世界の政治を動かしている者が、マーク・リッチのような核兵器の密売人であり、ナイ、ブレジンスキーが、その表の世界での代理人である事が分かる」。つまり、カーンは単なる「あやつり人形」にしか過ぎない（注１）。
事実、本書には、アフガニスタンがソ連（ロシア）の支配下に置かれていた時期に、アフガニスタンにソ連が核兵器を置く危険性をブレジンスキーが指摘し、アフガンに対抗し「バランス・オブ・パワー」を作り出すためにパキスタンの核開発を米国が支援する必要性がある事をブレジンスキー自身が主張している様が記されている。
核兵器の世界各地への「分散」を、現在の米国大統領候補バラク・オバマの政策ブレーンが「強く主張」しているのだ。
さらに米国政府がパキスタンの核武装を容認する立場を取った際の米国国防長官（１９８９年当時）が、現在のチェイニー副大統領であり、パキスタンの核武装に反対する国防省職員を他の国防省職員とチェイニーが抑え込む様も語られている。
チェイニーのボスが国際的核兵器密売人のマーク・リッチであり、リッチがチェイニーの行動を「指示・指揮・監視」するために常時、副大統領チェイニーに付き添わせたのが副大統領主席補佐官ルイス・リビーであった。リビーは、リッチの顧問弁護士である。
また、クリントン政権の国防長官ウィリアム・ペリーが、北朝鮮の核開発を黙認する様子も語られている（ｐ１５２）。兵器密売資金の融資専門銀行デュロン・リードの経営者ペリーである。日本に米軍基地を常駐させ、米国の核兵器を常駐させる事を決定した日米安保条約の起草者ダグラス・デュロンの創立した銀行である。そして中国に核ミサイル技術を売却したデュロン社の社長ペリー。幕末の黒船ペリーの末裔である。
中国を狙う米国核兵器を日本に置かせたデュロン。日本を狙う核兵器を中国に売却したデュロン。こうしてデュロン社の核兵器販売促進のために日本と中国、アジア人同士が核戦争で「滅びる」準備を「させられている」。
本書では、ベルギーのパキスタン大使館とベルギー在籍のフランス企業が、カーンの手足として核開発に必要な部品の調達を行っていた事実が語られているが（ｐ３９）、やはり国際的な核兵器密売人のボス、マーク・リッチの活動拠点で「取引が行われていた」。
またロシア原子力省ＭＩＮＡＴＯＭが、その核兵器開発を技術面で支援していた事も語られている。イスラエル本籍のロシアンマフィア・リッチの母国である。単なる技術者であるカーン個人がロシア政府を動かせるはずがない。
核の闇市場が、こうしてパキスタンを拠点に形成されて行く。なぜパキスタンであったのか。
「有事の際には親友のサウジアラビアを助けるために駆け付ける国がパキスタン」である旨が本書では語られる。つまり核開発の場としてパキスタンが選択された理由は、サウジアラビアを始めとしたアラブ諸国に核兵器を販売する販路開拓、営業事務所作りの意味があった、という事である。アラブに強硬に対立するイスラエルが、核武装し、アラブへの軍事侵略を繰り返している事は、「アラブよ、核兵器を買ってくれ」というイスラエルを拠点とした核密売人達のＣＭ活動である事が分かる。
なお補足的に、本書では、暗殺されたパキスタンの元首相ブット女史が、この核兵器密売のネットワークの代理人として、リビアのカダフィ大佐、北朝鮮への核兵器密輸の「商談」を行っていた事実が語られている。この核密売のネットワークの「維持・隠蔽」のためにブットが口封じのため暗殺された事、この核密売ネットワークが「あやつり人形でしかないカーン」の引退とは関係なく現在も生きている事実を、それは物語っている（ブットはパキスタンの通常兵器も北朝鮮から輸入し、その輸入商談を行っていた）。
現在、世界の核兵器密売市場では、カーンは過去の人となり、その主役はウクライナのセギュオン・モギュレヴィッチ等に引き継がれ、トルコ、スーダン、ナイジェリア、アラブ首長国連邦、クウェート、ミャンマーの核武装が、極秘に着々と進みつつある。
＊注１・・・ジョセフ・ナイ、ズビグニュー・ブレンジンスキーの世界全体への「核兵器拡散」政策、核戦争推進計画については、拙稿「毒入りギョウザの犯人」を参照。
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2008年06月28日
全人類奴隷化計画
拙稿「アジアのマフィア・ネットワーク」より続く。
政府の命令に「何でも黙って従う」ロボット人間を作り出すためには、人間の思考・感情を司る前頭葉を破壊すれば良い。これで人間は「従順な奴隷」となる。
この前頭葉白質除去＝ロボトミー手術を、「政府が認定した危険人物の行動抑止」のために米国政府に認めさせ、その後、アイスピックタイプの前頭葉破壊兵器の開発に道を開いた「全米の医療業界の自称代理人」ジャクソン・フリーマン一族。
この兵器はアイスピックタイプの刃物を、人間の額に刺し、数回、かき回す事で、人間の前頭葉を瞬時に破壊し、ロボット人間を作り出す。
フリーマンの主張する「精神障害者等の危険人物の除去」が、社会の治安維持のため等ではなく、実は「一般市民向けの兵器開発」であった事が、この兵器開発で明らかとなった。
ジャクソン・フリーマンは、全米バプテスト教会聖職者協会理事長として、その膨大な数の信者の圧力を使い、米国政府に、この兵器開発を「強く要望し」圧力を加えて来た。
また、フリーマンはサックス・フリーマン協会を作り、この「兵器開発運動」の活動資金を捻出して来た。「サックス」とは、ロスチャイルドの銀行ゴールドマン・サックスを指し、フリーマンのこの人間ロボット化兵器は、ロスチャイルドの資金提供により、ロスチャイルド世界帝国の下で、全人類を奴隷化するために開発されて来た。
このロスチャイルド世界帝国のグランド・デザインを考案したズビグニュー・ブレジンスキーが、次期大統領？バラク・オバマの政策ブレーンであり、ゴールドマン・サックスが、オバマの最大資金源である。
ゴールドマン・サックスは、今後、中国で５００基もの核兵器原料生産工場＝原子力発電所建設事業を独占し、中国を、その最大活動拠点としている。
posted by NS at 06:46
2008年04月15日
毒入りギョウザの犯人
米国次期大統領候補バラク・オバマの政策ブレーン、ズビグニュー・ブレジンスキーに「セカンド・チャンス」というタイトルの近著がある。「ブッシュが軍事力で世界支配を企て失敗した、次は、外交交渉と金融を使い、眼に見えない形で静かに世界支配を戦略的に推進する」、ファースト・チャンスはブッシュが失敗した、次は世界帝国建設の「セカンド・チャンス」である、という露骨なタイトルの書物である。軍事力を使わない事から、それは「ソフト・パワー戦略」とも呼ばれる（この言葉は、ジョセフ・ナイの言葉）。
ロックフェラー直系の部下であるブレジンスキーの戦略は、世界をアジア、ヨーロッパ、南北米大陸に分割し、この３極を「相互に争わせ」、バランス・オブ・パワーを作り出し、「分割統治」する事である。
小学校の教室を想起しよう。腕力に物を言わせる子供＝米国。頭が良く口が上手な頭脳派＝ヨーロッパ。金持ちの子供＝アジア。腕力に物を言わせる子供には、金持ちが日頃からお菓子を与え手なずけ、命令に従わせ、頭の良い子供が議論で打ち負かし命令に従わせる。金持ちの子供が傲慢になれば、腕力の強い子供が脅迫し、頭脳の良い子供が議論で打ち負かす。頭脳の良い子供が傲慢になれば、「いくらへ理屈を言っても金を出すのは俺だ、お前の言う事など耳を貸さない」と金持ちの子供はソッポを向き、腕力の強い子供も暴れ出す。ジャンケンの「グー、チョキ、パー」理論であり、この３人を支配下に置き、教師は上手に教室を運営する。
これがバランス・オブ・パワー、分割統治による世界帝国支配の力学である。支配者の教師はもちろんブレジンスキーのボス、ロスチャイルド＝ロックフェラーである。
こうしてアジア、米大陸、ヨーロッパ相互を争わせるだけでなく、アジア内部でも相互紛争を「意図的に作り出す」必要がある。
つまり、日本と中国に戦争を行わせる事である。
日本と中国の戦争がバランス・オブ・パワーのために必要とされる。
ロスチャイルド＝ロックフェラーによるアジア支配の戦略として、日本と中国との対立を加速させ、必要であれば戦争を起こす必要を最初に説いたのが「ソフト・パワー」論者のジョセフ・ナイである（拙稿「日本と中国の戦争を画策する者達」参照）。
このジョセフ・ナイの書いた戦略文書が、実はブレジンスキーの「手本・教本」となっている。オバマのブレーン＝ブレジンスキーのアジア・世界支配戦略文書「セカンド・チャンス」が、ナイの戦略文書のコピーである事は瞠目すべきである（Ｆｒｅｄ Ｂｅｒｇｓｔｅｎ, Ｒｏｂｅｒｔ Ｋｅｏｈａｎｅ ａｎｄ Ｊｏｓｅｐｈ Ｎｙｅ ｀Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ ｅｃｏｎｏｍｉｃｓ ａｎｄ ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ ｐｏｌｉｔｉｃｓ：Ａ ｆｒａｍｅｗｏｒｋ ｆｏｒ ａｎａｌｙｓｉｓ´ Ｗｏｒｌｄ Ｐｏｌｉｔｉｃｓ ａｎｄ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｅｃｏｎｏｍｉｃｓ, Ｂｒｏｏｋｉｎｇｓ Ｉｎｓｔｉｔｕｔｉｏｎ,ｐｐ３－３６.）。
この２つの戦略文書の「指示通り」に日本と中国との対立を「アオル」ために、現在、日本のマスコミは中国批判を騒がしく展開している。
日本のマスコミの目的は、日本と中国を戦争に導く事である。
そのために中国製ギョウザに毒物が混入され、日本と中国の感情的対立を「アオル」戦略が取られている。
踊らされてはならない。
この戦略文書をナイと共に書いている人物フレッド・バーグステンには注目する必要がある。バーグステンは、ドルによる世界支配を終わらせ、世界通貨を「ドル・ユーロ・中国元」に三極分解させ、日本円を中国元の「支配下に置く」と主張し、また１ドル＝８０円水準までドル安を誘導し、ドル１極支配を終わらせると主張し、昨今の円高を作り出している張本人である。
バーグステンの戦略通り、現在の為替は「動いている」。
バーグステンは長年、米国中央銀行ＦＲＢ議長であったアラン・グリーンスパンの金融部門のブレーンであり、日本の金融大臣であった竹中平蔵の恩師である。バーグステンが所長を務める米国で唯一の経済「のみ」の専門研究所ピーターソン国際経済研究所（ＩＩＥ）のピーターソンとは、ブッシュ＝ロックフェラーの銀行リーマン・ブラザースの経営者ピーター・ピーターソンから取られている。ピーターソンがライブドア・堀江のボスであった。現在、ピーターソンの経営する「企業乗っ取り専門会社ブラックストーン・グループ」の共同経営者が中国政府である事には注意を要する。
なぜバーグステンが中国元をアジア「統一通貨」にすると主張するのか、ここに理由が明確に表れている。
ＣＩＡの諜報員（スパイ）であったジョセフ・ナイをブレーンとし、現在、世界の金融を動かし、自分の思い通りにドル為替を支配・コントロールしているバーグステンが、「日本と中国に戦争を行わせる」という戦略を取っている事に注意を怠ってはならない。
posted by NS at 01:01
2008年04月09日
中国が狙うアフリカの資源・・・英国のスパイ育成機関
現在、中国は南部アフリカの資源大国ジンバブエに対し１０億ドルの投資計画を実行し、現地で石炭鉱山を開発、またガラス工場等を建設し、経営に乗り出している。
世界最大の共産主義国として、世界の経済市場に「最も遅れて参入した」中国が、資源大国ジンバブエの開発を狙う先進各国を「押しのけて」、しかもアジアにとっての遠隔地である南部アフリカにどのようにして開発に参入し、その資源確保を成功させたのであろうか。
ジンバブエは、旧名ローデシア。ヴェネチアの銀行家一族の末裔として英国王室の金庫番を務めたセシル・ローズが建国したため、ローズの国という意味のローデシアという名前が付けられた。
ローズは、南アフリカと共にこの地域を支配し、黒人を奴隷として酷使し、世界有数の金塊とダイヤモンド生産地域である南部アフリカを「開発」した。
拙稿「黒人リンチ組織ＫＫＫの正体」で明らかにした中国の麻薬マフィア＝ニコラス・デュークは、この南ア出自の最大手金塊企業ニューモントマイニングの経営をローズ一族と共に担当し、黒人の暴動を監視・弾圧する軍隊運営で、暴力団・マフィア役を担って来た。
黒人奴隷を軍事力・武力で支配する軍隊・マフィアそのものが「鉱山開発企業」であった事には、注意を要する。２００８年現在、世界の鉱山開発企業の経営権が徐々に軍隊へと移行しつつあるが、このデューク一族はその先鞭であった。
こうしてデューク一族を通じ、中国の地下経済を支配する麻薬マフィアは、ローデシアの支配者でもあった。このパイプが、そのまま現在の中国がローデシア＝ジンバブエに資金を流し込むパイプとなっている。
地下経済の実権から見ると、中国はアジアのジンバブエであり、ジンバブエはアフリカの中国であった。
現在の中国が１０億ドルもの大量の資金を投資する、文字通り国家の最高意思決定機関の決断を要する事業に際し、中国の地下経済、つまりデュークの後継者となったイスラエルの承諾と了解なしには動けない事実、中国の今後の経済力の生殺与奪の権利を握る資源問題が、中国首脳ではなく中国地下経済に依存しなければ「成立しない」事実が、ここに明らかになる。
現在中国は、ジンバブエのプラチナ、タバコと引き換えに中国製戦闘機をバーター取引している。もちろんタバコは、世界最大のタバコメーカーＢＡＴ＝デューク一族の専売品である。
なお子供がいなかったセシル・ローズは、その死に際して、黒人を奴隷として酷使し形成した財産を財団化し、ローズ奨学金制度を創った。英国王室の利益を守るためのスパイ養成を目的に、優秀な若者を「育成」するためであり、英国諜報組織ＭＩ６、イスラエルのスパイ組織モサドは、ここから多数の若者を育成・リクルートしてきた。
この財団がＭＩ６、モサド、ＣＩＡの「リーダー達」の母体となる。
米国元大統領ビル・クリントンが、その奨学金を授与された政治家の代表である。
またローズは遺言で、黒人の中からも自分達の味方になってくれるスパイを養成し「手なずける」必要を説き、奨学金を黒人にも与えるよう語っている。このローズの「黒人スパイ育成」の遺言に従って奨学金を受けたのが、現在、米国大統領選挙で勝敗の要の一つとなるニュージャージー州のニューアーク市長コーリー・ブッカーであり、ブッカーは、次期大統領候補バラク・オバマのブレーンとしてオバマを強力にバックアップしている。
posted by NS at 00:44
オルタナティブ通信の１１月５日号は過去記事の参照が多かったので、一部を取り出してみました。興味があれば参考にしてください。
オルタナティブ通信:
2008年11月05日
米国大統領バラク・オバマの正体
米国次期大統領バラク・オバマの政策ブレーンが、クーデターにより米国の政権を奪取しようとするＦＥＭＡクーデター計画を作り上げたズビグニュー・ブレジンスキーであるのは、なぜなのか？
ブッシュ政権を実態として運営してきたチェイニー副大統領が、オバマの親類であり、オバマとチェイニーが「同一一族」であるのは、なぜなのか？
チェイニーのボスがイスラエルの「殺人株式会社」であり、オバマが「私が大統領になった場合には、イスラエルを全面的に支援します」と強く語っているのは、なぜなのか？
なお、オバマ＝ズビグニュー・ブレジンスキーについては拙稿、以下も参照。
http://alternativereport1.seesaa.net/archives/20080503-1.html
http://alternativereport1.seesaa.net/article/101701116.html
http://alternativereport1.seesaa.net/article/93404258.html
オバマの資金源・政治指南役のコーリー・ブッカーについては、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/92721238.html
オバマとイスラエルについては、
http://alternativereport1.seesaa.net/archives/20071219-1.html
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2008年05月03日
北朝鮮の核兵器の出所
書籍紹介：ゴードン・コレーラ「核を売り捌いた男」 ビジネス社
インド、パキスタン等の核兵器開発を影で支えた核技術・核物質の密売人として、国際的に悪名の高いアブドゥル・カディーン・カーン。パキスタンの元大統領ムシャラフは、パキスタンの核兵器開発現場には、北朝鮮の技術者達が技術研究に来ていたと証言しているが、現在の北朝鮮の核兵器開発の「母体」となったのが、まさにカーンであったと言える。
カーンが個人的に独立して作り上げた核技術者と核物質密売人のネットワークが、パキスタン・北朝鮮に核兵器を作り出させたとする見方が、現在、「国際社会」の中で一般的であり、本書の著者コレーラもＢＢＣ放送の記者として、英国ＭＩ６の情報「操作」担当者として、そのような間違った見解を本書で流布している。
しかし、ＣＩＡと英国ＭＩ６、さらにイスラエルのモサドが細心に注意を払っている核兵器市場で、天才的な密売人「個人の営み」として、そのネットワークが核兵器の密売を可能にさせる等というのは、銃弾の飛び交うイラクの戦闘現場で「紛争の解決は、スーパーマンの個人の活躍に期待するしか無い」と大声で主張するような、滑稽な認識でしか無い。
元々、ＣＩＡ直結である諜報組織ＩＳＩ（パキスタン三軍統合情報本部）を国家機関として持つパキスタンが、米国の意向抜きで核兵器開発が実行出来るはずがない。また、パキスタンの核開発資金がＣＩＡ銀行と呼ばれるパキスタンの銀行ＢＣＣＩから出資されていた事は、パキスタンの核兵器開発が影から米国の支援を受けていた事実を物語っている。
そして、ブッシュ大統領の経営していた企業アルブスト社の創立資金を出したのが、このＢＣＣＩである。大統領の経営企業とパキスタンの核兵器開発資金が「同一資金源から出ていた」。
カーンの行っている核兵器・核物質の密売を、米国政府は全く知らなかったのであろうか？
米国政府とＣＩＡの代表としてカーンの核兵器密売を監視する立場にあったのがジョセフ・ナイであった事が本書では語られている。ナイは、核兵器の世界各地への流布を「阻止しようという意志がありながら、結局、核兵器の世界全体への拡大を推進する」役割を果たした事が、本書では明らかにされている（ｐ４５）。
元々「バランス・オブ・パワー」論者であるナイは、ソ連（ロシア）の核兵器を抑止するために中国の核兵器を容認し、中国の核兵器を抑止するためにインドの核武装を容認し、インドの核兵器を抑止するためにパキスタンの核武装を容認し、さらにイスラエルの核兵器を抑止するためにアラブ諸国へのパキスタンからの核兵器の拡散を容認するという、「核兵器密売人の商売を正当化するための理論」を構築してきた。
ナイは学者などではなくＣＩＡの工作員であり、その弟子ズビグニュー・ブレジンスキーが、米国次期大統領候補オバマの政策ブレーンであって見れば、「世界の政治を動かしている者が、マーク・リッチのような核兵器の密売人であり、ナイ、ブレジンスキーが、その表の世界での代理人である事が分かる」。つまり、カーンは単なる「あやつり人形」にしか過ぎない（注１）。
事実、本書には、アフガニスタンがソ連（ロシア）の支配下に置かれていた時期に、アフガニスタンにソ連が核兵器を置く危険性をブレジンスキーが指摘し、アフガンに対抗し「バランス・オブ・パワー」を作り出すためにパキスタンの核開発を米国が支援する必要性がある事をブレジンスキー自身が主張している様が記されている。
核兵器の世界各地への「分散」を、現在の米国大統領候補バラク・オバマの政策ブレーンが「強く主張」しているのだ。
さらに米国政府がパキスタンの核武装を容認する立場を取った際の米国国防長官（１９８９年当時）が、現在のチェイニー副大統領であり、パキスタンの核武装に反対する国防省職員を他の国防省職員とチェイニーが抑え込む様も語られている。
チェイニーのボスが国際的核兵器密売人のマーク・リッチであり、リッチがチェイニーの行動を「指示・指揮・監視」するために常時、副大統領チェイニーに付き添わせたのが副大統領主席補佐官ルイス・リビーであった。リビーは、リッチの顧問弁護士である。
また、クリントン政権の国防長官ウィリアム・ペリーが、北朝鮮の核開発を黙認する様子も語られている（ｐ１５２）。兵器密売資金の融資専門銀行デュロン・リードの経営者ペリーである。日本に米軍基地を常駐させ、米国の核兵器を常駐させる事を決定した日米安保条約の起草者ダグラス・デュロンの創立した銀行である。そして中国に核ミサイル技術を売却したデュロン社の社長ペリー。幕末の黒船ペリーの末裔である。
中国を狙う米国核兵器を日本に置かせたデュロン。日本を狙う核兵器を中国に売却したデュロン。こうしてデュロン社の核兵器販売促進のために日本と中国、アジア人同士が核戦争で「滅びる」準備を「させられている」。
本書では、ベルギーのパキスタン大使館とベルギー在籍のフランス企業が、カーンの手足として核開発に必要な部品の調達を行っていた事実が語られているが（ｐ３９）、やはり国際的な核兵器密売人のボス、マーク・リッチの活動拠点で「取引が行われていた」。
またロシア原子力省ＭＩＮＡＴＯＭが、その核兵器開発を技術面で支援していた事も語られている。イスラエル本籍のロシアンマフィア・リッチの母国である。単なる技術者であるカーン個人がロシア政府を動かせるはずがない。
核の闇市場が、こうしてパキスタンを拠点に形成されて行く。なぜパキスタンであったのか。
「有事の際には親友のサウジアラビアを助けるために駆け付ける国がパキスタン」である旨が本書では語られる。つまり核開発の場としてパキスタンが選択された理由は、サウジアラビアを始めとしたアラブ諸国に核兵器を販売する販路開拓、営業事務所作りの意味があった、という事である。アラブに強硬に対立するイスラエルが、核武装し、アラブへの軍事侵略を繰り返している事は、「アラブよ、核兵器を買ってくれ」というイスラエルを拠点とした核密売人達のＣＭ活動である事が分かる。
なお補足的に、本書では、暗殺されたパキスタンの元首相ブット女史が、この核兵器密売のネットワークの代理人として、リビアのカダフィ大佐、北朝鮮への核兵器密輸の「商談」を行っていた事実が語られている。この核密売のネットワークの「維持・隠蔽」のためにブットが口封じのため暗殺された事、この核密売ネットワークが「あやつり人形でしかないカーン」の引退とは関係なく現在も生きている事実を、それは物語っている（ブットはパキスタンの通常兵器も北朝鮮から輸入し、その輸入商談を行っていた）。
現在、世界の核兵器密売市場では、カーンは過去の人となり、その主役はウクライナのセギュオン・モギュレヴィッチ等に引き継がれ、トルコ、スーダン、ナイジェリア、アラブ首長国連邦、クウェート、ミャンマーの核武装が、極秘に着々と進みつつある。
＊注１・・・ジョセフ・ナイ、ズビグニュー・ブレンジンスキーの世界全体への「核兵器拡散」政策、核戦争推進計画については、拙稿「毒入りギョウザの犯人」を参照。
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2008年06月28日
全人類奴隷化計画
拙稿「アジアのマフィア・ネットワーク」より続く。
政府の命令に「何でも黙って従う」ロボット人間を作り出すためには、人間の思考・感情を司る前頭葉を破壊すれば良い。これで人間は「従順な奴隷」となる。
この前頭葉白質除去＝ロボトミー手術を、「政府が認定した危険人物の行動抑止」のために米国政府に認めさせ、その後、アイスピックタイプの前頭葉破壊兵器の開発に道を開いた「全米の医療業界の自称代理人」ジャクソン・フリーマン一族。
この兵器はアイスピックタイプの刃物を、人間の額に刺し、数回、かき回す事で、人間の前頭葉を瞬時に破壊し、ロボット人間を作り出す。
フリーマンの主張する「精神障害者等の危険人物の除去」が、社会の治安維持のため等ではなく、実は「一般市民向けの兵器開発」であった事が、この兵器開発で明らかとなった。
ジャクソン・フリーマンは、全米バプテスト教会聖職者協会理事長として、その膨大な数の信者の圧力を使い、米国政府に、この兵器開発を「強く要望し」圧力を加えて来た。
また、フリーマンはサックス・フリーマン協会を作り、この「兵器開発運動」の活動資金を捻出して来た。「サックス」とは、ロスチャイルドの銀行ゴールドマン・サックスを指し、フリーマンのこの人間ロボット化兵器は、ロスチャイルドの資金提供により、ロスチャイルド世界帝国の下で、全人類を奴隷化するために開発されて来た。
このロスチャイルド世界帝国のグランド・デザインを考案したズビグニュー・ブレジンスキーが、次期大統領？バラク・オバマの政策ブレーンであり、ゴールドマン・サックスが、オバマの最大資金源である。
ゴールドマン・サックスは、今後、中国で５００基もの核兵器原料生産工場＝原子力発電所建設事業を独占し、中国を、その最大活動拠点としている。
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2008年04月15日
毒入りギョウザの犯人
米国次期大統領候補バラク・オバマの政策ブレーン、ズビグニュー・ブレジンスキーに「セカンド・チャンス」というタイトルの近著がある。「ブッシュが軍事力で世界支配を企て失敗した、次は、外交交渉と金融を使い、眼に見えない形で静かに世界支配を戦略的に推進する」、ファースト・チャンスはブッシュが失敗した、次は世界帝国建設の「セカンド・チャンス」である、という露骨なタイトルの書物である。軍事力を使わない事から、それは「ソフト・パワー戦略」とも呼ばれる（この言葉は、ジョセフ・ナイの言葉）。
ロックフェラー直系の部下であるブレジンスキーの戦略は、世界をアジア、ヨーロッパ、南北米大陸に分割し、この３極を「相互に争わせ」、バランス・オブ・パワーを作り出し、「分割統治」する事である。
小学校の教室を想起しよう。腕力に物を言わせる子供＝米国。頭が良く口が上手な頭脳派＝ヨーロッパ。金持ちの子供＝アジア。腕力に物を言わせる子供には、金持ちが日頃からお菓子を与え手なずけ、命令に従わせ、頭の良い子供が議論で打ち負かし命令に従わせる。金持ちの子供が傲慢になれば、腕力の強い子供が脅迫し、頭脳の良い子供が議論で打ち負かす。頭脳の良い子供が傲慢になれば、「いくらへ理屈を言っても金を出すのは俺だ、お前の言う事など耳を貸さない」と金持ちの子供はソッポを向き、腕力の強い子供も暴れ出す。ジャンケンの「グー、チョキ、パー」理論であり、この３人を支配下に置き、教師は上手に教室を運営する。
これがバランス・オブ・パワー、分割統治による世界帝国支配の力学である。支配者の教師はもちろんブレジンスキーのボス、ロスチャイルド＝ロックフェラーである。
こうしてアジア、米大陸、ヨーロッパ相互を争わせるだけでなく、アジア内部でも相互紛争を「意図的に作り出す」必要がある。
つまり、日本と中国に戦争を行わせる事である。
日本と中国の戦争がバランス・オブ・パワーのために必要とされる。
ロスチャイルド＝ロックフェラーによるアジア支配の戦略として、日本と中国との対立を加速させ、必要であれば戦争を起こす必要を最初に説いたのが「ソフト・パワー」論者のジョセフ・ナイである（拙稿「日本と中国の戦争を画策する者達」参照）。
このジョセフ・ナイの書いた戦略文書が、実はブレジンスキーの「手本・教本」となっている。オバマのブレーン＝ブレジンスキーのアジア・世界支配戦略文書「セカンド・チャンス」が、ナイの戦略文書のコピーである事は瞠目すべきである（Ｆｒｅｄ Ｂｅｒｇｓｔｅｎ, Ｒｏｂｅｒｔ Ｋｅｏｈａｎｅ ａｎｄ Ｊｏｓｅｐｈ Ｎｙｅ ｀Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ ｅｃｏｎｏｍｉｃｓ ａｎｄ ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ ｐｏｌｉｔｉｃｓ：Ａ ｆｒａｍｅｗｏｒｋ ｆｏｒ ａｎａｌｙｓｉｓ´ Ｗｏｒｌｄ Ｐｏｌｉｔｉｃｓ ａｎｄ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｅｃｏｎｏｍｉｃｓ, Ｂｒｏｏｋｉｎｇｓ Ｉｎｓｔｉｔｕｔｉｏｎ,ｐｐ３－３６.）。
この２つの戦略文書の「指示通り」に日本と中国との対立を「アオル」ために、現在、日本のマスコミは中国批判を騒がしく展開している。
日本のマスコミの目的は、日本と中国を戦争に導く事である。
そのために中国製ギョウザに毒物が混入され、日本と中国の感情的対立を「アオル」戦略が取られている。
踊らされてはならない。
この戦略文書をナイと共に書いている人物フレッド・バーグステンには注目する必要がある。バーグステンは、ドルによる世界支配を終わらせ、世界通貨を「ドル・ユーロ・中国元」に三極分解させ、日本円を中国元の「支配下に置く」と主張し、また１ドル＝８０円水準までドル安を誘導し、ドル１極支配を終わらせると主張し、昨今の円高を作り出している張本人である。
バーグステンの戦略通り、現在の為替は「動いている」。
バーグステンは長年、米国中央銀行ＦＲＢ議長であったアラン・グリーンスパンの金融部門のブレーンであり、日本の金融大臣であった竹中平蔵の恩師である。バーグステンが所長を務める米国で唯一の経済「のみ」の専門研究所ピーターソン国際経済研究所（ＩＩＥ）のピーターソンとは、ブッシュ＝ロックフェラーの銀行リーマン・ブラザースの経営者ピーター・ピーターソンから取られている。ピーターソンがライブドア・堀江のボスであった。現在、ピーターソンの経営する「企業乗っ取り専門会社ブラックストーン・グループ」の共同経営者が中国政府である事には注意を要する。
なぜバーグステンが中国元をアジア「統一通貨」にすると主張するのか、ここに理由が明確に表れている。
ＣＩＡの諜報員（スパイ）であったジョセフ・ナイをブレーンとし、現在、世界の金融を動かし、自分の思い通りにドル為替を支配・コントロールしているバーグステンが、「日本と中国に戦争を行わせる」という戦略を取っている事に注意を怠ってはならない。
posted by NS at 01:01
2008年04月09日
中国が狙うアフリカの資源・・・英国のスパイ育成機関
現在、中国は南部アフリカの資源大国ジンバブエに対し１０億ドルの投資計画を実行し、現地で石炭鉱山を開発、またガラス工場等を建設し、経営に乗り出している。
世界最大の共産主義国として、世界の経済市場に「最も遅れて参入した」中国が、資源大国ジンバブエの開発を狙う先進各国を「押しのけて」、しかもアジアにとっての遠隔地である南部アフリカにどのようにして開発に参入し、その資源確保を成功させたのであろうか。
ジンバブエは、旧名ローデシア。ヴェネチアの銀行家一族の末裔として英国王室の金庫番を務めたセシル・ローズが建国したため、ローズの国という意味のローデシアという名前が付けられた。
ローズは、南アフリカと共にこの地域を支配し、黒人を奴隷として酷使し、世界有数の金塊とダイヤモンド生産地域である南部アフリカを「開発」した。
拙稿「黒人リンチ組織ＫＫＫの正体」で明らかにした中国の麻薬マフィア＝ニコラス・デュークは、この南ア出自の最大手金塊企業ニューモントマイニングの経営をローズ一族と共に担当し、黒人の暴動を監視・弾圧する軍隊運営で、暴力団・マフィア役を担って来た。
黒人奴隷を軍事力・武力で支配する軍隊・マフィアそのものが「鉱山開発企業」であった事には、注意を要する。２００８年現在、世界の鉱山開発企業の経営権が徐々に軍隊へと移行しつつあるが、このデューク一族はその先鞭であった。
こうしてデューク一族を通じ、中国の地下経済を支配する麻薬マフィアは、ローデシアの支配者でもあった。このパイプが、そのまま現在の中国がローデシア＝ジンバブエに資金を流し込むパイプとなっている。
地下経済の実権から見ると、中国はアジアのジンバブエであり、ジンバブエはアフリカの中国であった。
現在の中国が１０億ドルもの大量の資金を投資する、文字通り国家の最高意思決定機関の決断を要する事業に際し、中国の地下経済、つまりデュークの後継者となったイスラエルの承諾と了解なしには動けない事実、中国の今後の経済力の生殺与奪の権利を握る資源問題が、中国首脳ではなく中国地下経済に依存しなければ「成立しない」事実が、ここに明らかになる。
現在中国は、ジンバブエのプラチナ、タバコと引き換えに中国製戦闘機をバーター取引している。もちろんタバコは、世界最大のタバコメーカーＢＡＴ＝デューク一族の専売品である。
なお子供がいなかったセシル・ローズは、その死に際して、黒人を奴隷として酷使し形成した財産を財団化し、ローズ奨学金制度を創った。英国王室の利益を守るためのスパイ養成を目的に、優秀な若者を「育成」するためであり、英国諜報組織ＭＩ６、イスラエルのスパイ組織モサドは、ここから多数の若者を育成・リクルートしてきた。
この財団がＭＩ６、モサド、ＣＩＡの「リーダー達」の母体となる。
米国元大統領ビル・クリントンが、その奨学金を授与された政治家の代表である。
またローズは遺言で、黒人の中からも自分達の味方になってくれるスパイを養成し「手なずける」必要を説き、奨学金を黒人にも与えるよう語っている。このローズの「黒人スパイ育成」の遺言に従って奨学金を受けたのが、現在、米国大統領選挙で勝敗の要の一つとなるニュージャージー州のニューアーク市長コーリー・ブッカーであり、ブッカーは、次期大統領候補バラク・オバマのブレーンとしてオバマを強力にバックアップしている。
posted by NS at 00:44
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