さてカルロス・ゴーンの逮捕で発生した状況の変化を色々とリストアップしよう。無論林修が理解できない内容だ。

カルロス・ゴーンとルノーは日産を離さないようだが、三菱自動車は無理やりやられた恨みがあり、またルノーは実質上日産に集るダニに成り下がっている。
ドイツは勝組と林修を使っている糞馬鹿文化系大学出のマスゴミがホザクが、例えばネスレとかマトラ社とか結構本社が入って来ている。
マーストリヒト条約の発効日、フランスはアルザス・ロレーヌがドイツ色になって驚愕した様子を今も覚えている。
つまりフランスは本来本社は自分の国に置くつもりだった様である。
まぁ林修の様な低能が関わる事でもないし記憶能力がないからわからないだろう。
さて他方で、これは余り知られていないが、サブプライムローンの問題でEUで一番派手に相場を張ったのはドイツだった。
リーマン・ショック翌年ドイツ三位の企業の社長が自殺していた。
だが、ドイツはサブプライムローン破綻後、アメリカから金融エンジニア（金融工学を駆使してマネージメントをする奴ら）を呼び込んで、その後、相場展開を率先してやっていた。
リーマン・ショック以降のサブプライム・ローンの主役は虫獄で、２００９年からドイツと虫獄の接近は始まる。
他方で、ギリシアを含めた国債攻撃問題は、この頃からECBの総裁トリシエ（トルシエとも言う）とフランス大統領サルコジによる「国債問題誘導陰謀」が始まる。
このぐらい林修くんは知っているよね？知らなかったらテレビに出る資格なし！
この時、重要な存在がいた「アンゲラ・メルケル」である。
サルコジは、この国債問題が発生した頃、盛んに会合を持ち、EUの財布になる事を唆されたようである。
その頃からメルケルの暴走・上から目線・反日・反米が強くなった。
この時、EUの狂ったリベラリズムが始動したと私は記憶している。
しかし、この頃ユダヤの運んだ儲け口が潰れていき、損傷が出てきている。
それがGMO作物の後退である。
ほぼ１００％ユダヤ支配のGMO作物は、その多くがドイツ資本に変わっている。今となってはモンサントもドイツ企業だが、主力製品「ラウンドアップ」はイネ科の雑草には花粉伝搬で、代謝システムが遺伝しているので、今後効果が下がると見られている。
そんな中一帯一路で、EUの主力企業が、ドイツの強力というか最初に狙われたEU企業としてドイツが集中して行われている。
今ルノーとの関わりで部品供給が行われると旧ドイツ現虫獄の企業の部品を使う恐れがあるからだ。
実はカルロス・ゴーンの排除は、その意味もあった。
あれ？林修驚いているの？馬鹿じゃない？低能じゃない？糞舐めじゃない？
その一方でブレグジットを決めて、それが危うくなっているイギリスは、もっと悲惨だった。
イギリスはハロッズも死の商人アルファイドのものとなっており、またアラブ移民が幅を利かせてテロのメッカと成り下がっていた。
機動戦力はほぼ０で、まぁイギリス・フランスには良くある「目の前の暴利に酔う」と言う典型だった。
私は「戦略論」と言う理屈には「ある正しさ」はあると思っているが、戦略を論じていたイギリスの醜態を幾らも見ている。
所詮クズはクズの言う事を聞く。
何時も賢い戦略家の話を聞く訳ではない。
取り敢えず、イギリスは「第二のバブル」を「マン島」で起こす事を決めたのだ。
先ず、パナマ文書が、一部であるがサブプライム・ローンの下衆野郎の金の動きを出したが、それが一斉に逃げる場所が必要で、それを吸収しようとしていたのである。
お笑いなのは「飛行機を買い易い」と言うものでF-1レーサーもその他のボロ儲け野郎もプライベートジェットを買うのである。
何故か？
イギリスに残っている唯一のものづくりは「ジェットエンジン会社」しかなかったのだ。
だが、このマン島の「タックス・ヘイブン」には、時期的に「カルロス・ゴーンの関与」が濃く、今後色々調べると、イギリスの痛い腹を探る事となる。
日本はサブプライム・ローン問題での傷は、損失しか無く、不正は一切ない。
クレディースイスのプリンストン債やBNPパリバと富士通の融資問題などの、後ろ暗い所は何もない。
つまり今日本は「失われた２０年」のお陰で「悪い膿は全部出した」のである。
残りは文科省と在無省（良い誤変換だ）を処理するだけである。
だから安倍政権は世界中から喜ばれている。
文科省・マスゴミ・在無省・野盗以外に問題はない。
此等は国内問題で、それを解決する為に寅の分際が、思った通りの動きをした。
まぁ予言しよう。
２０２０年、小汚い小池を処理し、返す刀で糞舐め汚い嘲賤と断交・竹島上陸・その途中での戦闘・初めての防衛権発動、実質上の初めての交戦。
その後憲法９条の改正となるのではと思っている。