ドイツとベネズエラのハイパー・インフレーションを同一視する経済音痴か詐欺師『インフレ＆中国発不況－スーパー・スタグフレーションが襲ってくる！』【日経ビジネス・2021/10/18(月)】

アドレスは以下の通り
https://news.yahoo.co.jp/articles/3e627fd9b256c0dc93d4908027db937824bcffb7
大原 浩（国際投資アナリスト）とかは、「経済史」は、赤点だったのだろう。何かと言うと、すぐ「ハイパー」と叫ぶのは明石家さんまも呆れて、そんな奴を「ハイ！貴方もハイパーちゃん！」とネタにしていた。日経ビジネスは、何時から「お笑い雑誌」になったのだろう？
私が記憶する「ドイツで起きたハイパー・インフレーション」を書く。
『第一次世界大戦で、ドイツは「勝ってはいなくとも、少なくとも負けてはいない自負」があったが、ベルサイユ講和会議という出来の悪い空騒ぎで、敗北側とされてしまい、全てのドイツが呆然とする中、瓦礫だらけのドイツの賠償が始まった。この賠償はしつこいもので２０１９年つまり１００年かけて支払われた。第二次世界大戦の勝者アメリカと違い英仏の本質はねちっこい上に嫌味なものだった。また第一次世界大戦に勝ったとは言え、その原因である、放漫財政を放置したままで、改革には全く消極的であった。何とはなれば、ドイツの賠償金があると、英仏共問題を先送りしていた。
ドイツにとっては、タダでさえ膨大な額だが、その支払いの邪魔が入った。当時のドイツでは、銀行制度が破綻しており、勝手に「銀行」を名乗り勝手に紙幣を発行するものがいた。これらは、往々にして「不名誉な仕事」を嬉々としてやる「代理人：ユダヤ人」に賠償金の徴収と裏銀行業務を黙認しドイツ当局が、立ち入ろうとするとバックの威勢を翳していた。この時起きたのが年5万％と言われる、世に言う世界最初の「ハイパー・インフレーション」である。
赤点の「大原 浩」！どうやって収束したでしょうか？
ドイツの窮状は凄まじく、ある年は、賠償金支払えず、延期を願い出に行き、米仏ともドイツの使者に対して屈辱的待遇を行い、ドイツのみならずヨーロッパ全体の忌避を買った。これが後のナチズムがヨーロッパに広がった所以である。
このドイツの状況を改善するため、ドイツのレンテン銀行の頭取「シュトレーゼマン」は、レンテン銀行名義のレンテンマルクを国家紙幣と宣言し、それにより「偽札による通貨不信」は消えて通貨経済が安定に向かった。』
以上である。
つまりドイツのハイパー・インフレーションは、状況が特殊すぎて、そうそう例題としては、使えないのは「経済学の基礎中の基礎」である。大原 浩は、どんな授業を受けてきたのか？甚だ興味が有る。
さて、大量資金の投入を現場も知らなきゃ簿記も付けられない罪無性と一緒に否定するが、この大原 浩の経済知識の那辺を知った今、どう思う？
現状は、「ちうごく」の「ぶたきんぺい」がしでかした「新型武漢コロナウイルス」による世界的な生産遅延による「物不足」による「インフレ」である。インフレに対して金融緩和は悪手と「きょうかしょ」には書かれているねぇ〜大原 浩。その辺は、覚えていたらしい。だが、同時に巣ごもり生活で「キャッシュ不足」も進行している。飲食・旅行セクターを駆動するには、キャッシュが不可欠で、そうでないなら飲食・旅行セクターが倒産してキャッシュ不足のデフレが信仰する。この経済音痴大原 浩は、「ハイパー・インフレーション」を吹聴するが年率で１％を超えるインフレが何回あった！言ってみろ！この経済音痴！「ハイパー・インフレーション」は、年率で500%以上だったか？のインフレを言う。これに対して年率10%も上がって賃金も上がれば御の字だろうが！高橋教授も「取り敢えず急いで流動性を補給して、倒産を防がないといけない。それで2%超のインフレでも仕方ないが、このインフレが賃金に繋がらないと意味がない。賃金がインフレ率相当に上昇すれば何時でも止められる。何故なら罪無性が３０年間やってきた政策は只一つ「インフレ撃退」だけである。その実績しか罪無性には無い」
何か言うことあるか！大原 浩！