5月26日から27日にかけて開催された伊勢志摩サミットは成功裏に終了しました。
それにも関わらず、伊勢志摩サミットに嫉妬した中韓両国がまたもやトンデモ行動をしています。
中国政府の「嫌がらせ非難」や、韓国の「羽田空港での大韓航空機エンジン出火事故」が典型的な実例です。
そして、それらに対する「対抗措置」も開始されています。
5月28日にzakzak by 夕刊フジが「中国外交大失敗 G7から「最後通告」 米が鉄鋼40社の調査開始」の題で次のように伝えました。
『伊勢志摩サミット(主要国首脳会議)の首脳宣言で、経済面でも安全保障面でも矢面に立たされた中国。味方と思っていた英国やドイツにも裏切られ、G7(先進7カ国)からの「最後通告」を突き付けられた習近平政権は、焦りの色を隠せない。
安倍晋三首相がサミットの経済討議で「リーマン・ショック級の危機」と強調したのは、中国の経済失速を念頭に置いたものだった。
英国から「悲観的すぎる」と異論が出たこともあり、首脳宣言では「下方リスクが高まってきている」とやや弱まった一方、「工業部門、特に鉄鋼における世界的な過剰生産能力は、世界的な影響を伴う差し迫った構造的課題」と中国に対する強い表現でまとまった。
サミットと歩調を合わせて、米国際貿易委員会(ITC)は、中国の鉄鋼大手40社を対象に輸入と米国内の販売差し止めを求めた米企業の訴えを受け、関税法337条に基づく調査開始を決めたと発表した。
首脳宣言ではまた、中国の一方的な海洋進出を念頭に「東シナ海・南シナ海の状況を懸念」と明記した。
習政権は英国やドイツに巨額投資を約束し、アジアインフラ投資銀行(AIIB)にも参加させるなど、G7を切り崩したはずだったが、英国やドイツも味方してくれなかった。
中国外務省の華春瑩副報道局長は27日の記者会見で、「日本とG7のやり方に強烈な不満を表明する」と批判。議長国を務めた日本に対し「サミットを主催し、南シナ海問題をあおり立て、緊張を高めた」と反発し、南シナ海での軍事施設建設などは「完全に主権の範囲内だ」と身勝手な言い分を繰り返すほかなかった。
中国は9月に杭州市で開かれる20カ国・地域(G20)首脳会議の方がG7より重要な会議だと主張する。王毅外相は「G20は先進国と途上国が対等な立場で同じテーブルを囲み、平等に協議して決める場であり、時代の発展の潮流に合致している」と強調するが、内実は伴うのか。』
中国に対する厳しい態度は、当然の因果応報でしょう!!
一方、韓国はまたもや、ケンチャナヨ精神の大爆発で、サミット機関に羽田空港で大韓航空機がエンジン出火事故を引き起こしました。
同日に同メディアが「大韓機事故“お粗末対応”に非難集中 脱出時の乗客補佐不十分」の題で次のように大韓航空の対応がお粗末であると非難しています。
『東京・羽田空港の滑走路で27日発生した大韓航空機の出火事故。350便以上が欠航するなど、6万人以上に影響したが、一夜明けた28日も衝撃は収まらない。原因として整備不良によるエンジントラブルの疑いが浮上。さらに事故発生時の航空会社側のお粗末な対応にも非難が集まっている。
事故機は、ソウル・金浦空港行き大韓航空2708便ボーイング777。ほぼ定刻通りの27日午後0時20分ごろ、羽田空港を出発。C滑走路に入り加速を開始、直後の午後0時半ごろ左エンジンから出火した。
航空ジャーナリストの伊藤弘輝氏は「燃料管などの異常で爆発したエンジントラブルの疑いが強い。ただ当該機種は現存機体の中でもトラブルが少ないことで知られ、初期不良は考えにくい。整備履歴をさかのぼり、左翼側に何らかのトラブルの痕跡が残っていれば、整備不良の疑いも出てくる」と指摘する。
今回の事故では、航空会社の対応にも疑問の声が挙がる。緊急停止後に脱出用シューターが開かれたが「乗務員は韓国語と英語ばかりで、日本語での避難誘導は聞こえなかった」(乗客)との声も。韓国語が通じない乗客に焦った様子で身ぶりを交え脱出を促す乗務員もいたという。
脱出する乗客のサポートも不十分で、「日系の航空会社なら、シューターの両脇で乗務員がサポートする。しかし、今回はそうした対応が取られなかったようだ」(先の伊藤氏)。
大韓航空は、2014年12月、創業家出身の副社長(当時)が、機内サービスのナッツをめぐって乗務員に暴言を吐き、離陸を遅らせた「ナッツリターン騒動」の影響などで「経営状態が悪化している」(業界関係者)とも伝えられる。今後の対応次第では経営危機をさらに加速させかねない。』
実にお粗末極まりない対応で、羽田空港の滑走路を一時全面閉鎖をしてしまった今回の事故。
従業員の対応自体、実にお粗末極まりないです!!
やはり、安かろう、悪かろうの韓国の航空会社ですね!!
伊勢志摩サミットに嫉妬した中韓両国がまたもやトンデモ行動、身の程知らずとはこの事だ!!
これらの責任は全て中国の習近平国家主席と韓国の朴槿恵大統領の悪政と無為無策にある!!
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それにも関わらず、伊勢志摩サミットに嫉妬した中韓両国がまたもやトンデモ行動をしています。
中国政府の「嫌がらせ非難」や、韓国の「羽田空港での大韓航空機エンジン出火事故」が典型的な実例です。
そして、それらに対する「対抗措置」も開始されています。
5月28日にzakzak by 夕刊フジが「中国外交大失敗 G7から「最後通告」 米が鉄鋼40社の調査開始」の題で次のように伝えました。
『伊勢志摩サミット(主要国首脳会議)の首脳宣言で、経済面でも安全保障面でも矢面に立たされた中国。味方と思っていた英国やドイツにも裏切られ、G7(先進7カ国)からの「最後通告」を突き付けられた習近平政権は、焦りの色を隠せない。
安倍晋三首相がサミットの経済討議で「リーマン・ショック級の危機」と強調したのは、中国の経済失速を念頭に置いたものだった。
英国から「悲観的すぎる」と異論が出たこともあり、首脳宣言では「下方リスクが高まってきている」とやや弱まった一方、「工業部門、特に鉄鋼における世界的な過剰生産能力は、世界的な影響を伴う差し迫った構造的課題」と中国に対する強い表現でまとまった。
サミットと歩調を合わせて、米国際貿易委員会(ITC)は、中国の鉄鋼大手40社を対象に輸入と米国内の販売差し止めを求めた米企業の訴えを受け、関税法337条に基づく調査開始を決めたと発表した。
首脳宣言ではまた、中国の一方的な海洋進出を念頭に「東シナ海・南シナ海の状況を懸念」と明記した。
習政権は英国やドイツに巨額投資を約束し、アジアインフラ投資銀行(AIIB)にも参加させるなど、G7を切り崩したはずだったが、英国やドイツも味方してくれなかった。
中国外務省の華春瑩副報道局長は27日の記者会見で、「日本とG7のやり方に強烈な不満を表明する」と批判。議長国を務めた日本に対し「サミットを主催し、南シナ海問題をあおり立て、緊張を高めた」と反発し、南シナ海での軍事施設建設などは「完全に主権の範囲内だ」と身勝手な言い分を繰り返すほかなかった。
中国は9月に杭州市で開かれる20カ国・地域(G20)首脳会議の方がG7より重要な会議だと主張する。王毅外相は「G20は先進国と途上国が対等な立場で同じテーブルを囲み、平等に協議して決める場であり、時代の発展の潮流に合致している」と強調するが、内実は伴うのか。』
中国に対する厳しい態度は、当然の因果応報でしょう!!
一方、韓国はまたもや、ケンチャナヨ精神の大爆発で、サミット機関に羽田空港で大韓航空機がエンジン出火事故を引き起こしました。
同日に同メディアが「大韓機事故“お粗末対応”に非難集中 脱出時の乗客補佐不十分」の題で次のように大韓航空の対応がお粗末であると非難しています。
『東京・羽田空港の滑走路で27日発生した大韓航空機の出火事故。350便以上が欠航するなど、6万人以上に影響したが、一夜明けた28日も衝撃は収まらない。原因として整備不良によるエンジントラブルの疑いが浮上。さらに事故発生時の航空会社側のお粗末な対応にも非難が集まっている。
事故機は、ソウル・金浦空港行き大韓航空2708便ボーイング777。ほぼ定刻通りの27日午後0時20分ごろ、羽田空港を出発。C滑走路に入り加速を開始、直後の午後0時半ごろ左エンジンから出火した。
航空ジャーナリストの伊藤弘輝氏は「燃料管などの異常で爆発したエンジントラブルの疑いが強い。ただ当該機種は現存機体の中でもトラブルが少ないことで知られ、初期不良は考えにくい。整備履歴をさかのぼり、左翼側に何らかのトラブルの痕跡が残っていれば、整備不良の疑いも出てくる」と指摘する。
今回の事故では、航空会社の対応にも疑問の声が挙がる。緊急停止後に脱出用シューターが開かれたが「乗務員は韓国語と英語ばかりで、日本語での避難誘導は聞こえなかった」(乗客)との声も。韓国語が通じない乗客に焦った様子で身ぶりを交え脱出を促す乗務員もいたという。
脱出する乗客のサポートも不十分で、「日系の航空会社なら、シューターの両脇で乗務員がサポートする。しかし、今回はそうした対応が取られなかったようだ」(先の伊藤氏)。
大韓航空は、2014年12月、創業家出身の副社長(当時)が、機内サービスのナッツをめぐって乗務員に暴言を吐き、離陸を遅らせた「ナッツリターン騒動」の影響などで「経営状態が悪化している」(業界関係者)とも伝えられる。今後の対応次第では経営危機をさらに加速させかねない。』
実にお粗末極まりない対応で、羽田空港の滑走路を一時全面閉鎖をしてしまった今回の事故。
従業員の対応自体、実にお粗末極まりないです!!
やはり、安かろう、悪かろうの韓国の航空会社ですね!!
伊勢志摩サミットに嫉妬した中韓両国がまたもやトンデモ行動、身の程知らずとはこの事だ!!
これらの責任は全て中国の習近平国家主席と韓国の朴槿恵大統領の悪政と無為無策にある!!
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