☆ 日本総研 高橋氏のコメント
サブプライム問題は２位だったが、世界経済への影響力からすると１位になる。
原油の高騰もサブプライム問題によって行き場のなくなった投機マネーが原油市場に流れたり、アメリカの信用が下がりドル安を引き起こしたり様々な局面で波及力が強いことが理由。今後も世界経済はサブプライム問題が大きく影響してくると思われる。
今年後半に起こった経済のマイナス傾向は来年前半も続くと見られる。この世界的経済不安を「グローバル・リスク」として来年のキーワードと考えている。
具体的な予想として、原油は１００ドルを超え、為替はドル安で１ドル１０４円近辺まで円高、株価は年前半までに一時的としても１万４０００円ぐらいまで下落すると思われる。
今年は後半にかけて一気に景気が冷え込んで、来年も景気上昇が望める要素は少ないですね。一方で東証斉藤社長のように、日本の実体経済の強さが評価されて来年はオイルマネーが日本市場に大量に入って来るという見方もあります。
確かに、企業業績から見れば、今の日本の株価は世界的に見てもアンバランスなことは確かで買い得と言えます。ただ、商品は幾ら性能が良くて安くても魅力的かどうかは別問題。
個人投資家としては、東証の見方が的中するのを祈るばかりではないでしょうか。
