2021年5月18日（ありうる近未来の物語）

昨年（令和2年）のCOVID19の騒動はなんだったのだろう。昨年2月に国内感染者が1名死亡したことで、見えざるウィルスの恐怖におびえて過ごした国民が多かったので、忘れ得ぬ思い出になりました。

人が集まる人気レストランの閉店、衰退産業の中小パチンコ店の相次ぐ閉店、長距離バス会社の倒産、サラリーマンの自宅就業増加、一番特筆されるのは2週間の連続国民休日による全国民自宅待機だと思います。連続した感染をストップするために国民に外出を禁止して、5月の連休から2週間の籠城（？）を求めたのは画期的な出来事だったのです。この2週間の外出禁止前に食料を求めてスーパーに殺到したシーンは驚くべき光景でした。でも2週間の籠城発令前に1ｹ月の食糧手配期間が準備されていましたので、このスーパーに殺到した混雑はあっという間に解消されました。そしてこの籠城期間中、酔っ払って夜間外出した数多くの人々が逮捕されたことにも驚きましたね。やはり、ストレスに耐え切れず、外にでたいという欲求には勝てなかったと同情したことを思い出します。

でも昨年にこのウィルスへの特効薬が開発されてウイルス騒動が年末には下火になったのは不幸中の幸いでした。死亡例も少なったので日本の医療体制への賛辞が世界から送られました。

現在、日本の産業構造が著しく変化しました。海外観光客のインバウンドによる観光収入は途絶えましたので、観光地のお土産屋さんは青息吐息の状態です。でも一部外国人観光客には日本の伝統的な観光地をゆっくり訪問できてうれしいと好評な声も聞こえてくるのです。座禅や京都お寺での1週間修行旅行なども好評だそうです。賢い日本人ですから観光業に携わる人はなにかしら観光客を呼ぶ方法を考え出すでしょう。政府による人為的なインバウンドではない、本当の日本を知りたい長期滞在型の観光客を呼びよせたいものです。

さて、内需拡大が一番重要であることが現政府から打ち出されました。消費税１０％廃止と国内企業へのある種の税免除措置などが今年令和3年、２０２１年の目玉でしょうか？観光地宿泊のプレミアム特典、大型LEDテレビ購買への補助等、国内経済に活況を呈する方針が発表されました。

そして、国会議員報酬の3分の2カット継続による低報酬へのかじ取りには驚きました。政治活動はボランティア行為であり、報酬目当てではないということを現政府が発表したことは世界各国から拍手を持って歓迎されたのです。

安倍晋三首相は昨年辞職をしました。国会を解散して総選挙に打って出たかったのでしょうが、このウイルス危機で国民からの不評を買い支持率３０％を切っては打つ手はなかったのでしょうね。

今の総理大臣はの名前は？

 

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