灯籠と真っ赤なツツジが

 

鮮烈な赤のツツジです

 

 

 

 

 

 

ヒメウツギの白い花が咲きます

 

ヒメウツギの可憐な白い花が咲きますね⭐

高麗神社です

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

ウランバートル＞東京で数少ないモンゴル料理のお店

 

ウランバートル　/　両国駅　/　アジア・エスニック料理 (ulaanbaatar-ryogoku.com) 

 

 

 

東京で数少ない
モンゴル料理のお店


平場モンゴルの家庭料理を提供している「ウランバートル」。全ての料理が無添加で、手作りです。家族や友人など、皆さんでお召し上がりください。

 

 

 

 

モンゴル料理ウランバートル - 両国/アジア・エスニック/ネット予約可 | 食べログ (tabelog.com) 

https://tabelog.com/tokyo/A1312/A131201/13096790/

 

 

【両国駅3分】オーナーは元力士◆本場さながらのモンゴル伝統料理をカジュアルに満喫♪貸切OK

羊肉と野菜を包んで蒸した代表料理「ボーズ」や羊肉たっぷりの水餃子「バンシ」をはじめ、本格的なモンゴル伝統料理がお楽しみいただける【モンゴル料理ウランバートル】。「モンゴルウォッカ」や「チャツァルガンサワー」など、モンゴルならではのドリンクを片手にどうぞ◎充実のコースには、ご宴会にぴったりの〈2H飲み放題付〉もございます！ゲルをイメージしたアットホームな空間で、心ほぐれるひとときをお楽しみください◎

 

 

 

当店おすすめのひつじの肉をたくさん使った骨付き塩茹で肉や、ラムスペアリブのメニューからお選びいただけます。

 

 

ミンチした羊肉と野菜を包んで蒸した代表料理のポーズや、当店おすすめの骨付き塩茹で肉など、モンゴルの家庭料理をご堪能ください。

 

 

 

 

 

 

https://ulaanbaatar-ryogoku.com/

 

店名
ウランバートル
住所
東京都墨田区両国3-22-11‐2F
営業時間
ランチ　11:30〜14:30 （L.O.14:00）
ディナー　17:30〜22:00（L.O.21:30）

日曜営業
定休日
年中無休

 

電話番号
03-6411-4298

 

アクセス
JR総武線「両国駅」東口より徒歩3分
都営大江戸線「両国駅」より徒歩4～5分
両国駅から155m

 

駐車場
無
近隣にコインパーキング有り

 

最寄駅
JR総武線 両国駅
都営大江戸線 両国駅
平均予算
￥3,000～￥3,999

 

座席数
40席

 

（テーブル席）
予約
予約可
貸切
可
（20人～50人可）
個室
無
クレジットカード利用
カード可
（VISA、Master、JCB、AMEX、Diners）


電子マネー不可
禁煙・喫煙
全席喫煙可
2020年4月1日より受動喫煙対策に関する法律(改正健康増進法）が施行されており、最新の情報と異なる場合がございますので、ご来店前に店舗にご確認ください。
備考
PayPayのみ支払受付可能。
アメックスが使えます（情報提供元：アメックス）

 

 

 

「トランプがアメリカにとどめを刺した」と経済専門家も苦言 今後の世界経済「アメリカが沈めばみんな沈む」

 

https://news.yahoo.co.jp/articles/bab382e9b31428ed07bfacb73d3b740625ad2957

「トランプがアメリカにとどめを刺した」と経済専門家も苦言 今後の世界経済「アメリカが沈めばみんな沈む」
4/17(木) 16:02配信

「一番の問題は不確実性の高さだ。貿易赤字や“アメリカファースト”が理由だと思われているが、

要は自分が世界を仕切りたい。支配している快楽に酔い、支持者から褒められたいという気持ちで一貫している」。

158
コメント158件

ABEMA TIMES
トランプ氏

　トランプ大統領の関税政策をめぐり、大混乱が起きている。世界中からの輸入品に関税をかける一方、突如として自国の基幹産業である自動車メーカーへの救済措置を講じるなど、毎日のように方針が変わり、株式市場は乱高下。投資家からは悲鳴が上がっている。

【映像】トランプ関税で乱高下する日経平均株価（グラフ）

　日本も無関係ではない。専門家からは、トランプ関税が日本経済の追い風になるとの分析が出る一方、世界的な不況が加速するという分析もある。4月17日には赤沢亮正経済再生担当大臣が訪米し、トランプ氏と会談。赤沢氏はトランプ氏が「日本との協議が最優先だ」などと発言したと明かし、石破茂総理は「次につながる協議だった」との認識を示した。日本経済の今後はどうなるのか。『ABEMA Prime』で専門家が議論した。

■「相対的に日本のチャンス」「関税はトランプではなくアメリカの国策」
エミン・ユルマズ氏

　慶応大学大学院教授で経済学者の小幡績氏は、以前からトランプ政策が世界を破壊し、株価も暴落すると予測していた。「一番の問題は不確実性の高さだ。貿易赤字や“アメリカファースト”が理由だと思われているが、要は自分が世界を仕切りたい。支配している快楽に酔い、支持者から褒められたいという気持ちで一貫している」。

　しかしながら、「最近はそれが通用せず、面白くなくなっている」と、トランプ氏の心情を察する。「ウクライナ・ロシア問題も、うまく行かずに放り出す。『安易に支配したい』と、弱腰ですぐ譲歩する日本を呼びつける」としつつ、こうした動きは「予想通りだ」と説明する。

　株価の乱高下は、「投資家が楽観的に『トランプ氏は結局、ディールを行うビジネスマンだから、株価に悪いことはしない』との願望を株価に反映させた」ことによるものだとして、「心理が上下に動いた。投資家の動揺ぶりが現れ、不確実性の高まりとともに経済は悪くなっている」と話す。

　今後について、小幡氏は「世界はこのまま悪くなる」と見る。「相対的に日本のチャンスは来る。中国も、アメリカが沈めば、相対的に有利になるため、急に愛想がよくなった。ただ、アメリカが一気に沈み、中国も不動産崩壊が起きるなか、少し浮上してもつらいだろう」。

　エコノミストのエミン・ユルマズ氏は、トランプ関税が実施されたとしても、日本株爆上げのシナリオは変わらないと考えている。「トランプ氏は、アメリカに製造業を戻すうえで『所得税が悪だ』として、所得減税には関税を導入するしかないと考えている。『ディールしたい』のではなく、ただ財源が欲しいだけだ」。

　また、「アメリカと中国の経済は、今後離れていく」とも見通し、「第1次トランプ政権で導入した関税を、バイデン政権は大体キープした。さらにバイデン氏はアメリカの国策として、半導体規制を強化し、中国の電気自動車やバッテリーに関税をかけた。トランプ氏は今回、対中だけでなく同盟国も敵視する姿勢をむき出しにしている点は異例だが、それ以外はアメリカの長期的戦略の一環だ」と分析する。

　そして、この戦略によって「日本は恩恵を受ける」と語る。「中国の電気自動車は、アメリカでは売れない。もし中国BYD社の車がアメリカで売られると、一番シェアを失うのは、同価格帯で勝負する日本の自動車メーカーだ。日本は関税をかけられたが、最終的には追い風になるだろう」。

　現状の政策は「トランプ政権の失敗だ」と評し、「第1次政権と違って、今回はトランプ氏に忠誠を誓う過激な支持者ばかりのため、EUや日本、カナダ、メキシコをないがしろにしている。トランプ氏の『中国企業の迂回（うかい）先をブロックしたい』という主張はわかるが、同盟国すべてと対立するのは失敗で、どこかで軌道修正してくるだろう」と考察する。

 

 

■トランプ氏により「アメリカの没落が早まった」と経済学者
小幡績氏

　小幡氏はトランプ関税以前から、トランプ氏の言動が国内外からの反発を招くと予想していた。「トランプ氏は、目の前のディールで自分の手柄を立てようとしていて、発言に矛盾がある。罪深いのはバンス副大統領だ。ウクライナのゼレンスキー大統領との会談以前にも、ヨーロッパ人を侮辱していた。後から『あれはディールのためで本心ではない』と言っても、傷ついた信頼は戻らない」。

　これまでアメリカ国内は「株価も経済もバブル的だった」として、「どこかで調整・減速しなければならないときに、ショックが起きると、もう流れを戻せない。『アメリカだけがダメ』と言っても、世界経済はアメリカ市場に依存しており、アメリカが沈めばみんな沈む」。

　加えて、「一度失ったサプライチェーンや信頼は、永遠に戻らない。『やはりアメリカに依存するのはマズい』となり、アメリカの衰退が加速する。トランプ氏は、アメリカの一般的な考え方に乗って、人気を集めて大統領になったが、過激な行動でとどめを刺してしまい、アメリカの没落が早まった」と語る。

　共和党支持者からも、トランプ氏への反発は大きいという。「いまは静かだが、不満が高まっている。トランプ氏が一番恐れているのは、共和党議員だと言われている。トランプ氏の主張は有権者にはウケるが、1ミリも実現しない。行動力があるから『政治家として頼もしい』と評価されているにもかかわらず、交渉相手がいる外交では、思い通りに行かない。今は従っている共和党議員だが、トランプ人気が落ちるタイミングを狙っている」。
（『ABEMA Prime』より）

ABEMA TIMES編集部

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

車窓から見える春の息吹

 

すでに、初夏の陽気ですね

 

 

 

4・26・2025