急落の株式市場を「絶好の買い時」と見る投資家たち

ここ数日の株式市場の混乱は、多くの投資家らを混乱に陥れた。分別ある大人たちが、恐怖感を煽る見出しに踊らされ、パニックに陥っているケースも見受けられる。しかし、恐怖に駆られて持ち株の全てを売り払うのは賢明な選択とは言えないだろう。

その一方で、下落した相場は買い時だと見て、安値の株を買い漁るような投資家も居ると聞く。しかしながら、何も考えず安いから買うというのもおすすめできる選択肢ではない。

投資顧問企業Intrepid Capital Managementのマーク・トラビス氏は「世界的な相場の総崩れの中で、興味を持っている株がいくつかある」と話す。「しかし、だからと言って買うことを推奨したりはしない」と言う。

「それは、食料品店に入って、お腹が空いているから何でも買ってしまうような行為です。以前は高くて買えなかった株が、今なら安値で買えるという状況を市場の急変が生んでいる。しかし、例えばエネルギー分野の株のように根本的な問題で値下がりが起こっている株は、決して手を出すべきではないのです」

今週月曜に相場が急変を告げた時、投資家たちは今こそポートフォリオを見直す時だと気づいた。中国市場が8%の急落に見舞われた後、ダウ平均株価は1000ポイントの下落を記録した。

トラビス氏によると、月曜日に発生した市場の見境のない売り浴びせは、以前から予測されていた事態だと語る。数ヶ月前から市場は弱気含みの展開になっており、市場の調整局面は既に多くの株式を下落に追い込んでいた。

5月のピークから21%も下落したアップルがその象徴と言える。S&P 500の多くの銘柄が先週末までに下落していた。

ここ数年間、絶え間ない上昇を遂げた株式市場は、投資家らに「買わないと損だ」と思わせるような幻想を与えてきた。ネットフリックスやフェイスブック、その他のバイオ銘柄などもその例として挙げられる。

しかし、投資の神と呼ばれるカール・アイカーンや、ウォーレン・バフェットらは、この騒乱を予期したかのような動きをとっていた。

アイカーンの場合は6月の末にネットフリックスの株式の全てを売却し、今後の株式市場や高利回り債の危険性を指摘していた。ネットフリックス株はその後も上昇を続けたが、アイカーンは「全く後悔などしていない」と言明していた。

一方でウォーレン・バフェットは8月上旬、飛行機部品メーカーのプレシジョン・キャストパーツを37億ドルで買収したばかりだ。彼は「みんなが売りに出しているタイミングで買う」ことをポリシーとしており、2008年にゼネラル・エレクトリック社とゴールドマン・サックス社への投資で、巨額の富を生み出した。

月曜日の暴落の引き金を引いたのは、中国の株式市場のバブルの崩壊だった。中国経済の不安が、同国と関わりを持つ企業に対する不安の連鎖を呼んだ。

中国でのiPhoneの販売台数は投資家にとって大きな関心事項の一つだ。ティム・クックはその疑問に答えようと、投資家のジム・クレイマーがホストを務めるCNBCの番組にわざわざメールを寄越し、「中国では7月に次いで8月も、iPhoneの売上は伸びている」と言明したほどだ。

一方で、ゴールドマン・サックスが「中国の件が気になるなら、買うべきではない銘柄」に挙げた、マイクロン・テクノロジーやSkyworks Solutionsは、その予想に反して月曜に値上がりを見せていた。中国に関する懸念は、必要以上に誇張された面もあるのだ。

アップルでさえも当初は急落ではじまったが、市場が落ち着きを取り戻すにつれて、ポジティブ領域に立ち戻っている。

長期的な運用を考えるのであれば、今回の市場の混乱は、個別銘柄に関しても、ファンドやETFであろうと、むしろ買い時と言えるだろう。しかしながら、短期間のリバウンドを期待して軽率に買い急ぐような行為は誤りだ。この状況下で買うのであれば、しばらくの間は損失に耐えられる十分な覚悟を持って取り組むべきなのだ。

米利上げ、世界経済にとって好ましい＝日銀総裁

日本銀行の黒田東彦総裁は26日、米連邦準備制度理事会（FRB）の利上げは、その時期にかかわらず世界経済にとって歓迎される動きになるとの見方を示した。

　ニューヨークのジャパン・ソサエティが開催した会合で黒田総裁は、FRBが利上げした場合、米国経済が力強く回復しているとの確信を示すことになり、米国経済だけでなく日本など世界経済にとって好ましい展開だと述べた。

　また、FRBが利上げを開始する具体的な時期は分からないとしつつも、FRBが利上げを決めたとすれば、世界経済にとって好ましいことに違いないと語った。

　黒田総裁は、日本経済の状況や、日銀と政府が実施している政策については総じて

楽観的で、日銀が現行の緩和策を継続する構えであることを示唆した。

　「量的・質的金融緩和」と呼ばれる債券買い入れ策を「必要があれば、躊躇（ちゅうちょ）なく調整を行う方針」としながらも、今のところ経済や物価の基調は見通し通り推移しており、現状の量的・質的金融緩和で2％の物価目標は達成できるとの見方を示した。

　黒田総裁は講演で、人々の間に定着してしまったデフレマインドを払拭（ふっしょく）する必要があるとした上で、量的・質的金融緩和のもとで（賃上げや値上げに）「非常に期待の持てる変化が生じている」と指摘した。

　中国の景気減速が及ぼす影響については限定的との見方を示した。長期的には中国経済であっても一段の減速が見込まれるものの、中国経済は6〜7％の成長率が今年、来年と続くと一応見通せるのではないかと述べた。

　上海株が急落するなど株価の急激な調整が起きているが、それでも中国の成長は続き、日本が回復軌道から外れることはないとの見方を示した。

　さらに、各国の中央銀行が自国通貨を安値に誘導し、国際競争力を高めようとしているとの見方は否定した。通貨戦争については心配しておらず、通貨戦争は起きていないと述べた。

　中国人民銀行（中央銀行）が利下げしたことについては、黒田総裁の観点からは問題がないとし、これを歓迎すると語った。

ボルト２００ｍで４連覇！１０個目の金

　「陸上世界選手権・男子２００メートル」（２７日、北京）

　男子の２００メートル決勝が行われ、世界記録保持者のウサイン・ボルト（ジャマイカ）が、１９秒５５で４連覇を達成。金メダルの数は、自身が持つ大会単独最多を更新する通算１０個目となった。

　ジャスティン・ガトリン（米国）は１９秒７４の２位。１００メートルに続いて、僅差でボルトに敗れた。

　１９６センチ、８６キロの大きな体で躍動。ボルトがまたしてもガトリンとの競り合いを制した。






　２３日に行われた男子１００メートル決勝では、ボルトが向かい風０・５メートルの条件下、９秒７９で２大会連続３度目の優勝。ガトリンは９秒８０で２位だった。

日本株の不安定な自律反発、中国株次第で２番底の懸念も

日本株がようやく反発した。アジア株が切り返すなか出遅れが目立っていたが、中国株がプラス圏に浮上したタイミングで先物へのショートカバーなどが強まった。ただ、中国株に連動する不安定さは変わっていない。買い戻しが一巡すれば、中国株次第で日本株も２番底を探る展開になると警戒されている。

＜中国株上昇時に買い戻し＞

中国株が明確に反転したわけではない。 中国人民銀行（中央銀行）が２５日夜、主要政策金利と銀行の預金準備率を引き下げる金融緩和策を発表したが、２６日の上海総合指数(.SSEC)はプラス圏とマイナス圏を往復する不安定な展開。待望の政策対応にさえ反応が鈍い中国株に対し、市場では「がっかり」（国内証券）との声も出た。

「利下げは景気刺激的な効果を有する一方、景気が弱いなかでは資金流出の圧力も高めてしまう。そうなってしまえば、今度は市場金利に対する上昇圧力となり、株価を圧迫するというマイナス面が出かねない。とはいえ、金融緩和の翌日から株価が弱いことには驚いた」とＳＭＢＣ日興証券・投資情報室中国担当の白岩千幸氏は話す。

それでも、中国株が一時４％近く上昇した（終値は１．３％の下落）ことで、日本株にもようやく買い戻しの動きが出た。前日は日本以外のアジア株が軒並み反発するなかで日本株の出遅れが目立っていたが、先物を中心に買い戻しが入ったとみられ、東証１部上場銘柄の９４％（１７９２銘柄）が上昇。日経平均(.N225)の上昇幅は一時６００円を超え、１万８０００円台を回復した。

＜市場心理は依然不安レベル＞

しかし、マーケット心理がいったん悲観に傾いた今、このまま一直線のリバウンド局面に入ると見ている市場関係者は少ない。

別名「恐怖指数」と呼ばれるＶＩＸ指数(.VIX)は、前日の４０．７４ポイントから４．７２下がったが、３６台と、ここ２年で最も高い水準に依然として位置している。日経ボラティリティ指数(.JNIV)も３５．８９ポイントと、いわゆる「バーナンキ・ショック」直後以来のレベルだ。

前場、ＴＯＰＩＸ(.TOPX)の好調さが目立ち、市場では「公的年金系の買いが主力株に広く入ったのではないかとの観測が出ていた」（国内証券）という。ただ、前日も同じような観測が出ていたが、上海株が一時８％近い急落を見せると、日本株もつられるように下落。日経平均は７３３円安となった。

２６日も中国株にほぼ連動するような動きを見せており、市場では「日本株を積極的に評価する動きが出たというわけではなく、あくまで自律反発の範囲内のリバウンドだろう。日本株は依然として中国株次第の展開」（日本アジア証券グローバル・マーケティング部次長の清水三津雄氏）と慎重な見方が多い。

＜１万９０００円を回復できるか＞


日本株の不安定な自律反発、中国株次第で２番底の懸念も© REUTERS 日本株の不安定な自律反発、中国株次第で２番底の懸念も
市場関係者が１つの戻りめどと見ているのが、２００日移動平均線だ。２６日の日経平均終値ベースで１万９０２３円に位置している。２００日移動平均値は過去１年の平均価格ともいえ、ここを上回れば多くの投資家の損益がプラスになる。

「ここを突破してくればＶ字リバウンドも期待できるが、逆にここで押さえられてしまうと２番底を探る展開になりかねない」（みずほ証券エクイティ調査部シニアテクニカルアナリストの三浦豊氏）という。

２番底をつけに行った場合の下値めどは、日経平均で１万７０００円から１万７５００円という見方が多い。

２０１３年５─６月の「バーナンキ・ショック」時の下落率が２２．１％。１万７０００円まで下落すると６月２４日に付けた高値２万０９５２円から１８．８％の下落となるため、下値めどをこのレベルに置く市場関係者が多いようだ。

証券ジャパン調査情報部長の大谷正之氏は、２６日の日本株反発について「（商品投資顧問業者の）ＣＴＡの売買や短期筋の買い戻しが中心だろう。ボラティリティが大きく、値が飛びやすい環境が続いているため、仕掛けやすいのではないか。 直近の下落幅は大きいが、これで日本株が底入れしたとは考えにくい。リバウンドが一巡した後に２番底を探る展開になりそうだ」と話している。

（伊賀大記　編集：石田仁志）

ボビー・オロゴン 世界的株安で牛４０頭分、約２４００万円の大損！

　タレントのボビー・オロゴンが２６日、ＴＢＳ系情報番組「白熱ライブ　ビビット」に出演し、世界同時株安の影響で「牛４０頭分くらい」の損を出したことを明かした。牛は１頭約６０万円で、約２４００万円の損ということになる。

　ボビーは約１０年前から投資をはじめ、アベノミクスにのり、別荘を購入したり、千葉県に２００坪を超える豪邸も建設した。元々父親の仕事の関係で来日し、経済にも明るい。雑誌にも株のコーナーを持つほどの“株通”だ。

　だがこの１週間ほどで大損してしまい、今後は「コツコツとテレビの番組で（稼ぐ）。損をしないから」と地道に稼ぐことを誓った。その一方で「だけどロマンを見るのが男。これからはロマンを見ていくぜ」と投資は継続していくとを宣言した。

　芸能界も株取引をする人が多く、ではバレーボール元全日本主将のタレント川合俊一はデイトレーダーとして年間１０００万円もうけたことをバラエティー番組で披露。また最近では、財テク芸人でも知られるキャイ～ンの天野ひろゆきが「ギリシャと中国株で僕もきれいなワンツーパンチをもらった」と発言したり、ココリコの遠藤章造が未公開株詐欺にひっかかり数千万円の大金を失なったことも知られている。