超整理手帳

　Ａ４サイズで持ち歩きができて、しかもスケジュール管理ができて…といろいろシステム手帳を使ってみたが、結局、どんなに豪勢な革の手帳を購入しても「持ち歩きにくい」となるとやはり使わず…。かといって、会議の記録はそれなりに最初から分類して保管しておきたいし、全部をパソコンで代替するわけにはいかないし…とついにあの「超整理手帳」を購入。いや昔からパソコンなどを母体にしてＡ４サイズのこの超整理手帳があることは知っていたが、使ってみると本当に便利。Ａ７サイズのアイデアノートなども人によって好みは分かれるかもしれないが、これだけ分離して使ってもいいわけだし、なんといってもリフィルを講談社のサイトから無料でダウンロードできるというのが素晴らしい。会議録などはシステム手帳の場合、いちいち買いにいかなければならなかったがこの超整理手帳だとパソコンで印刷すればそれで済むという便利さ。あとはクリアフォルダなどに放り込んで、時間のあるときに重要なものだけ入力すればいいという便利さ。話題になるだけのことはあると再認識のすぐれもの…。

勉強法関係の書籍

　いわゆるハウツー方式の勉強法については色々眼を通してきた。ただ各種さまざまな書籍ができているうち、共通点は以下のような点にあると思う。まずはここで暫定的にではあるが、そうした勉強本の「必須事項」みたいなものを抽出してみたい。
①勉強は自己投資であってしかもノーリスク・ハイリターンである。
妙なインターネット・トレーダーとして小さな利幅を稼ぐよりも、ある程度基礎知識や体系的な知識が身についてからの投資判断ほうが確かに確実でリターンは早い。
②復習を重視する（反復演習）
　エヴィングハウスの忘却曲線は必ず引用される。予習も一定の効果があるが、復習を３回ほどしたほうが知識も理論も定着しやすい。
③過去問題の検討
制度が変わろうが試験委員が変わろうが、やはり本試験の過去問題は１０回分ぐらいは自分なりにデータベース化しておいたほうがよい。
④本や雑誌でその気になった段階ですでに上位２０パーセントに入っている。
これは確かにそう…。魅力的な専門学校のパンフレットに「惑わされた」としても「何かやろう」と思った瞬間、すぐ行動に移せた場合、行動できなかった人よりも一歩先んじている。ただし、それを最後まで継続できるかどうかだが…。

コミック・ヨシモトの廃刊（休刊）…

　「コミック・ヨシモト」が創刊3ヶ月で廃刊（あるいは休刊？）ということになるらしい。良質な作品を提供する「舞台」としては文句なしの「舞台」。人気コメディアンが原作を書き、さらに実力のある有名な漫画家がコミック化するという試み。けっして無謀でもなんでもない企画だったと思う。しかも人気が出れば単行本などにして再発売も可能だっただろう。ただおそらく「笑い」というサービスの世界にはない問題点が雑誌にはある。「返本」そして「在庫の管理」という問題だ。週刊誌もしくは隔週誌の場合には、適正な需要を見込んで印刷し、在庫が出れば早期に断裁しなければならない。しかしとりあえずは倉庫などの確保が必要となるが、この倉庫の管理費というのが実は莫迦にならない金額となる。しかも税法の上では書籍や雑誌は固定資産として課税対象になるので固定資産税などの付随する各種の費用や税金も考慮して新規投資をしなくてはならない。ある程度知名度のある老舗の週刊誌であればコンビニエンスストアやキヨスクといった流通もありうるが、まだ実績販売数を残していない雑誌の場合、いかに「笑いの巨大産業」とはいっても書店もコンビニエンスストアもシビアな需要数実績で、棚の上に置く部数を絞ってくる。電機製品や食品などと比較してもかなり流通経路が複雑な書籍部門について、当初の見込みが大きくはずれていたのではなかろうか。雑誌というキケンな媒体よりも、むしろ「ガロ」のような単行本を少しづつ発行して「様子見」をしていくという方法もあったと思う。
　連載途中で終了した作品も多いと思うが、媒体を他の雑誌に移す、もしくは単行本発刊をめざして完成まで作業を進めるといった方法もあると思う。良質な作品を生み出す土壌はあるだけにこのまま廃刊（休刊）で終わってしまうのはもったいない。思えば昔扶桑社が爆発的なヒットを生んだ「タレント本」。あの企画は「本」として売り出し、在庫の管理体制も整った専門の出版社が、雑誌とは違う流通経路で勝負したからこそ成功した企画ともいえる。品質だけでも厳しい業界で在庫管理体制や営業体制などさまざまな要因が考えられる雑誌形態よりも、まずはウェブ連載など固定費用があまりかからない分野で再挑戦するということも考えられるだろう。いろいろな分野で新事業分野を開拓していく笑いの「王様」の会社だけに、このまま廃刊（休刊）ではなく、また新たな形での再挑戦を望みたい。

週刊東洋経済「その市場は危ないかバブル真相解明」７月２１日号

　原油、中国株、インド株、外債投資信託、ファンド、不動産…７月下旬ころまではいずれも値段が相当上がっており、バブル状態ではないかといわれていた。その後、市場の状態はいずれも落ち着いたようにもみえるが原油がらみはまだ需要と供給のバランスが悪いので一定の価格を維持しそうではある。不動産価格については、いくら都心に回帰現象がみられるとはいえ、不動産販売会社のチラシを見るごとに「高すぎるなあ」と感じていたのが実感。この特集では２００７年１月から５月までの新築マンションの平均価格は千代田、港、目黒の３つの区で一億円を突破。それでも契約率は９０パーセント台という。ただ最近の新聞報道では労働者の平均賃率は昨年より下がっているので、こうしたハイエンドな物件に手を出す消費者は限定されたものとなるだろう（それに契約者がちゃんとローンを最後まで払うという保証なども実はない）。８０年代バブルのころと比較すると一定の値上がりの「幅」があり、利用価値も考慮されているということだが、どうだろう。不動産ＲＥＩＴはちょうど債券市場と同じで金利が上昇すると下がる傾向にあるので今後さらに公定歩合が上がればおそらく不動産市場の価格も下げ局面に入るだろう。第一生命経済研究所主席えこのみすと熊野英生氏の「いま日本経済を取り巻く陶酔と題した論文が掲載されており、非常にわかりやすいのが印象的。