大川隆法総裁の大講演会後にUFOが出現 チラチラと姿を見せるUFOの意図とは?

大川隆法・幸福の科学総裁の大講演会の後、またもUFOが現れた。

 

12月15日の21時頃、東京都内にある幸福の科学の施設上空で、UFOの大群が目撃された。この日は、大川総裁の大講演会が千葉の幕張メッセイベント ホールで行われた日だ。幸福の科学の2大祭典の1つである「エル・カンターレ祭」の法話として、「信じられる世界へ」が説かれた。

 

UFOの目撃者は、幸福の科学の男性職員。男性は、肉眼では何も見えなかったものの、ふと気にになって夜空の映像を撮ってみたという。すると、映像にUFOが多数写っていた。

 

この男性は26日21時頃にも、同じ場所で、今度はUFOを肉眼で目撃し、動画撮影に成功した。母船らしきUFOが地上から数百メートルくらい上空を、飛 行機やヘリコプターではありえない動きで点滅しながら移動し、1分位すると姿を消したという。他にも多数のUFOらしき光が写っている。

 

東京都内で12月26日に撮影されたUFO。

12月15日に現われたのは偶然ではなかった!?

 

大川総裁は、このUFOの正体を探るべく、UFO母船に乗っていた宇宙人の霊査を行った。

 

霊査では、現れたUFOのリーダーという宇宙人と意思疎通ができた。リーダーの宇宙人によると、偶然ではなく意図して12月15日に現れたようだ。また「伝えたいこと」があったために、現れたのだという。

 

この宇宙人リーディングは、2016年1月1日より全国の幸福の科学の精舎でご覧いただける。宇宙人が「伝えたいこと」も明らかにされている。

 

これまでも、大川総裁が大きな講演会などを行う日には、UFOが度々目撃されてきた。

 

2010年12月に横浜アリーナで行われた大川総裁の大講演会の終了後にも、数十から数百機ものUFOが現れ、多くの人に目撃された。また同年、大川総裁 が沖縄で講演会を終えて、東京に向かう飛行機に乗っていた時、UFOが併行して飛んだこともあった。2015年の秋、映画「UFO学園の秘密」の上映中 も、全国で数多くのUFOが目撃された。

 

宇宙人は、地球の様子を頻繁に見に来ており、その存在をチラチラと見せているようだ。

 

【関連ページ】

幸福の科学 公式サイト「法話・霊言 公開情報」http://info.happy-science.jp/lecture/

【関連書籍】

幸福の科学出版 『ザ・コンタクト』大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1531

幸福の科学出版 『「宇宙人によるアブダクション」と「金縛り現象」は本当に同じか』大川隆法著 https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1150

【関連記事】

2016年1月号 映画「UFO学園の秘密」がアカデミー賞審査対象作品に - UFO・宇宙人研究を本格化させる時が来ている - The Liberty Opinion 3http://the-liberty.com/article.php?item_id=10532

【年末企画】リバティ編集部が選ぶ2015年映画ランキング

2015年に「ザ・リバティ」本誌の映画ページで紹介した作品を中心に、リバティ編集部の映画担当者が、おすすめ作品を「泣ける」「エキサイティング」 「勉強になる」に分けて勝手にランキング。年末年始のDVDや劇場鑑賞の参考にどうぞ。(15年3月号～16年2月号掲載分より)

 

【泣ける】

• 1位「くちびるに歌を」(4月号)

• 2位「ビリギャル」(6月号)

• 3位「海難1890」(1月号)

 

最近の邦画は心に染み入る感動モノの質が高い。「くちびるに歌を」はアンジェラ・アキの名曲「手紙～拝啓 十五の君へ～」をベースに制作された青春映画で、大人も中学時代にタイムスリップさせてしまような不思議な力を感じる。「ビリギャル」は学年ビリのギャル が大学受験に挑戦するドラマ。「海難1890」は日本とトルコの実話をもとにした大作。

 

【エキサイティング】

• 1位「スター・ウォーズ フォースの覚醒」(1月号)

• 2位「トゥモローランド」(7月号)

• 3位「天空の蜂」(10月号)

 

ファンとしてのひいき目も入っているかもしれないが、「スター・ウォーズ」最新作はやはり興奮する。単独の映画としてもスリルがあり、旧作のキャラクター やアイテムの絡みも絶妙だ。「トゥモローランド」は未来都市がリアルに描かれたファンタジー。「天空の蜂」は人気作家・東野圭吾原作の本格サスペンス。

 

【勉強になる】

• 1位「グローリー/明日への行進」(7月号)

• 2位「ブリッジ・オブ・スパイ」(2月号/日本公開2016年1月8日)

• 3位「アメリカン・スナイパー」(3月号)

 

どれも実話をもとにした作品。「グローリー」は「I Have a Dream(私には夢がある)」のスピーチで知られるキング牧師の活動を描いた淡々とした作品だが、宗教的リーダーの姿を垣間見ることができる。「ブリッ ジ・オブ・スパイ」は米ソ冷戦時の交渉人ドラマ。「アメリカン・スナイパー」はイラク戦争時に米軍で活躍した狙撃手の半生。

 

2016年も、素敵な映画との出会いをサポートします。どうぞよいお年をお迎えください。

(大塚紘子)

 

【関連記事】

ザ・リバティWebシネマレビューhttp://p.tl/qT7d

2015年12月4日付本欄 映画「杉原千畝」が公開 ユダヤ人を救ったのは杉原だけではないhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10577

2016年2月号 「私一人が英雄だという描き方は間違いです――杉原千畝に聞く 日本外交の正義論」大川隆法総裁 法話・霊言ガイドhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10661

2015年12月4日付本欄 日本とトルコの時を超えた友情 「海難1890」上映の意義を考えるhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10571

「パリ協定」の曲解で国を滅ぼすことなかれ【後編】

[HRPニュースファイル1536]

文／幸福実現党・政務調査会　佐々木勝浩

◆不確実性が高い米国の参加

米国はパリ協定をオバマ大統領のレガシー（政治的遺産）とするため、議会の同意を必要とせず大統領権限で署名できる「単独行政協定」の範囲にとどめる必要がありましたが、大統領権限だけで本当に署名できるかどうかについては、異論があります。

議会で過半数を占める共和党は、「パリ協定はシュレッダーにかける」と徹底抗戦の構えを見せており（12/23 毎日新聞）、議会の同意が必要となれば、米国はパリ協定に署名することは不可能です。

また、仮に米国が署名したとしても、今後共和党への政権交代があれば、京都議定書のように米国がパリ協定から離脱する可能性は非常に高いといえます。

日本は米国など他国の状況を十分に見ながら、場合によってはパリ協定への署名を拒否する姿勢を持たなければなりません。

◆パリ協定を「利用」する環境派・環境省に注意せよ

このように、パリ協定では各国が削減目標を達成する国際法上の義務はなく、仮に達成する場合でも削減目標の厳しさには大きな差があり、そもそも米国など主要排出国の参加が完全に保証されているわけではありません。

しかし、パリ協定の採択をきっかけとして、またぞろ、環境派のメディア、政治家、学者、NGO、環境省等が、日本国内でのCO2排出削減の強化を主張しています。

パリ協定の採択を受けて、12月22日に安倍総理を本部長とする政府の地球温暖化対策本部が開催され、地球温暖化対策の取組方針が決定されました。

※パリ協定を踏まえた地球温暖化対策の取組方針について
（2015年12月22日 地球温暖化対策本部）
https://www.kantei.go.jp/jp/singi/ondanka/kaisai/dai32/paris_torikumi.pdf

それとともに、同日の政府の審議会で地球温暖化対策計画の骨子案が提示されました。

※地球温暖化対策計画（骨子案）
2015年12月22日 産業構造審議会 産業技術環境分科会 地球環境小委員会・中央環境審議会
地球環境部会 合同会合　資料3
http://www.meti.go.jp/committee/summary/0004000/pdf/044_03_00.pdf

この骨子案には、「国民運動の推進」という項目があり、「地球温暖化に対する国民の意識改革と危機意識浸透を図る」、「国民に積極的かつ自主的な行動喚起を促すことで、低炭素社会にふさわしい社会システムの変革やライフスタイルの変革を促進させる」と書かれています。

日本の約束草案は、年率1.7％という控えめな経済成長率のもとで、国民の徹底した省エネ・節電によってエネルギー需要を大幅に削減することが前提となっており、「国民運動の推進」は、国民が自由にエネルギーを使えなくなることを意味します。

また、「慎重に検討を行う」とは書かれているものの、「国内排出量取引制度」について、わざわざ言及しています。

「国内排出量取引制度」は、政府が企業に「CO2を排出できる量」を割り当て、これを達成した企業と達成できなかった企業との間で、余剰排出量を取引する制度であり、EUや米国の一部の州、日本では東京都と埼玉県で導入されています。

CO2は生産活動やエネルギーの使用に伴って必然的に排出されるものであり、その排出上限を政府が割り当てるということは、生産調整やエネルギーの配給制に他ならず、極めて経済統制的な手法であることから、産業界が強く反対しています。

このような政策を実行すれば、製造業は規制の緩い国に生産拠点を移転し、結果としてGDPを減少させ、雇用が失われてしまいます。

このように、特定の目的のために国民の価値観を誘導し資源配分を集中するような、社会主義的・全体主義的な政策が政府によって簡単に提案できてしまうところに、「地球温暖化対策」の本当の恐ろしさがあります。

今後の半年で、政府の「地球温暖化対策計画」の具体化が進むと考えられますが、その内容が国民の自由と繁栄を奪い、経済の低迷に伴って日本の安全保障が脅かされることがないよう、幸福実現党は警鐘を鳴らしてまいります。

 

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