愛の輝きとつぶやき

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戦後教育について

2018-05-06 15:36:09 | 真実を知る

戦後教育について」

教育が大切なことは誰でも解っているのに、戦後あれよあれよと言う間に、義務教育の在り方がおかし方向にいっているのを感じてきました。イジメは相変わらず無くなりませんし、学校や教育委員会の対応も腰が引けたものです。日教組という存在が問題の原点であるように思います。そして、メディアが裏で繋がっているようです。

 

「和の国・日本の民主主義」著:馬淵睦夫 発行所:KKベストセラーより、

ご紹介させていただきます。

 

◎メディアが煽った「戦後教育」の失敗

 

昨今の国会審議を見ていても、「もっと寄こせ」という話ばかりです。

このままでは私たちが持っている人間の尊厳は徐々になくなってしまうことでしょう。

被災地で泥棒や置き引き被害が出ているという報道を見たコメンテーターが「けしからん」とおっしゃっていました。しかし、このコメンテーターはひとつ重要なことを忘れています。「けしからん」と言う前に、なぜそういう人間が出てきたかを考えなければならないのです。

メディアはただ、「けしからん」と嘆いているだけです。でも、実はそこで嘆いているメディア自身がこのような人間を養成してきたのではないかという気がしてならないのです。

はっきり言えば、日教組による戦後教育の失敗がそういう人間を創ったのです。そして、そうした教育を煽ってきたのがメディアです。被災地で空き家を漁る人たちを口汚くののしる前に、メディア自身がそうした人たちを育ててきたことの反省をすべきなのです。

しかし、自主的に反省するメディアであったならば、今のような酷い状況にはならなかったでしょう。残念なことに、今は目を覆いたくなるような犯罪が増えてきています。

それは、根本的には「教育が悪かった」ということに尽きると思います。

さらに、その教育は一定のイデオロギーのもとに行われています。それが、「貰うことだけを主張する人間」を育ててきたのです。

 

 

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日本の国体および、日本人を貶める存在が、一定のイデオロギーのもとに国内でも暗躍しています。

そして、メディアがその旗頭として活躍しています。

大人ばかりでなく、未来の子供たちを教育で洗脳して日本を弱体化しようとしているのです。




「報道の自由」とは何か<検証例>

2018-05-03 21:01:21 | 真実を知る

「報道の自由」とは何か<検証例>

昨日に引き続き、「和の国・日本の民主主義」著:馬淵睦夫 

発行所:KKベストセラーより、

 

メディア報道の洗脳の検証例を述べさせていただきます。

 

●<検証例2>プーチン悪者説

今でもこういった洗脳報道は行われています。

例えば、プーチン大統領に対する日本のマスメディアの態度です。これは産経新聞から朝日新聞まで、それこそ右から左まで一致しています。

「プーチンは悪」というラインで全マスコミが統一されています。だからそのことひとつとってみても、何かが隠されていると考えられます。

「ウクライナ危機」の真相、プーチン大統領の立場なり考えについて、私はいろいろなところで何度も説明してきました。日本のメディアはじめ、世界のメディアで報道されているプーチン大統領に関する報道は、ほとんどがデタラメです。事実とは真逆のことが報道されています。

プーチン大統領は受け身です。つまり、先に喧嘩を売ったのはアメリカで、喧嘩を売られたのがプーチンなのです。でもそういうことは、日本のメディアは一切報じません。

今、ほとんどのマスコミは「プーチン訪日は時期尚早」と言っています。これだけでもわかりますね。つまり、「日露関係を強化してもらっては困る」という勢力がいて、その勢力の意向を日本のメディアは代弁している。そういうふうに日本のメディアの報道を読んでいかなければならないのです。

 

 

 

●<検証例3>スタップ細胞=小保方潰しの背景

次に取り上げるのは、いわゆる「スタップ細胞」問題です。

これが起こった時、マスメディアはどう動いたかということです。科学誌『Nature』に発表した論文で、形式的な不備が発覚した後、メディアは一致して小保方晴子氏を攻撃しました。

私自身は科学者でもありませんし、理研の事情に詳しいわけではありませんが、なぜ日本のメディアは一致して、「スタップ細胞潰し」「小保方潰し」に走ったのかということを問題にしたいのです。

ここでも裏返して見ればわかりますね。「なぜ小保方氏を潰さなければならなかったのか」ということです。そうしなければならない“背景”があったはずです。

小保方氏が手記を出しました。(『あの日』2016年1月)が、それに対してもメディアはこぞって反発しました。彼女が研究者として、たとえ至らぬ点があったとしても、これほど執拗に攻撃する必要はないと思います。

しかも、スタップ論文は単独の論文ではなく、理研が組織として、共同研究者のチェックをクリアして『Nature』に出したわけですから、なぜ彼女だけが責任をとらなければならないのかということです。

もうお分かりですね。彼女をそういうふうにして葬りさらなければならない“事情”があったのです。誤解を恐れずに言えば、「日本にはスタップ細胞の研究をさせない」という誰かの“意志”があった。こういうことが背景に隠されていると私は思います。

「おそらく、そのうちにどこかの国の製薬会社か研究者、あるいは研究所がスタップ細胞を発見し、作成する。そして、特許を取るだろう。日本はおそらくこの研究では先行していた。だから、潰されたのだ」と、騒動を見ながら私はそう考えました。

私は確実な証拠をつかんでいるわけではありませんが、一連のスタップ細胞騒動の報道を見ていれば想像がつきます。すべてのメディアが一斉に叩きましたから、「何かが隠されているな」ということは常識的に見ればわかるのです。

私は「常識」の話をしているのであって、別に怪しげな情報に基づいてこういう話をしているわけではありません。賢明な読者の皆さまはすでにお気づきになったと思いますが、こういう類いの話は過去に何度も起こっています。日本が何かの研究で先行すると、必ずといっていいくらい足を引っ張られるのです。

 

 

__その後、ドイツのハイデルブルグ大学がスタップ細胞を再確認することに成功し、またハーバード大学がスタップ細胞の特許申請を行ったとの報道がありました。

 

 

 

●「魔女狩り」を楽しむ、恥ずべきメディア人

小保方晴子氏はお若いし、いろいろ至らぬ点はあったかもしれませんが、もうすでに彼女は理研を辞職して責任をとっています。本来は早々に終わりにすべき事件だったはずです。しかし、メディアはそれを終わらせなかった。執拗に彼女を攻撃し、博士号まで取り上げたのです。

どうしてそうまでする必要があるのでしょうか。彼女がミスをしたのであれば、それは「理研を退職した」という事実で社会的な制裁は受けているわけです。私はそれさえもやり過ぎだと思っていますが__。

あの一連の報道を見たときに、これは一種の「魔女狩り」だと思いました。なぜあそこまでやらなければならないのか。しかも、理研という組織は小保方氏を守らなかった。

理研も一緒になって魔女狩りをやった。早稲田大学も一緒になってやった。彼女から博士号を取り上げたわけですからね。

では、なぜそうしなければならなかったのでしょうか。それは先ほど申し上げた通り、「日本にはスタップ細胞の研究はさせない」という勢力がいるということが真因です。

おそらくこれから日本の研究者のなかからは、スタップ細胞研究をやる人は出てこないでしょう。

恐いですから、誰も手を出せないと思います。

こんな魔女狩りのようなことを、各メディアが一緒になってやるのはいかがなものか。

多くの知識人が一緒になって騒いだではないですか。一緒になって彼女を叩いたではないですか。それは、人間としてとても恥ずかしいことだと思います。

そういうことがこの日本で堂々と行われている。私はそれを見ていて、非常に暗澹たる気持ちになりました。やはり、日本人の倫理観が劣化していると感じています。

本来の日本人の精神とはかけ離れた行動だと思うのは私だけでしょうか。

 

 

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メディアの上から目線の傲慢さは、酷いものです。日本人としての道徳観、倫理観はどこへいったのでしょうか。

 

ご参考までに、

下記より転載させていただきました。

「TBS会長 井上弘の本性「日本は選ばれた…」の記事へ

 

 売国奴列伝!株式会社東京放送ホールディングス及び

株式会社TBSテレビ代表取締役会長/井上弘

 

 

「テレビは洗脳装置。嘘でも放送しちゃえばそれが真実」(1998年 TBS副社長時代)

 

 

「社会を支配しているのはテレビ。これからは私が日本を支配するわけです」(2002年社長就任時)

 

 

「日本人はバカばかりだから、我々テレビ人が指導監督してやっとるんです」(2003年)

 

 

「NHK受信料を値上げして、その一部を民放にも分配するべき」(2005年)

 

 

「通告と一緒に弾が来た」(2007年4月東京新聞)←株主を暴力団呼ばわり

 

 

入社式で、新人に対してなされた発言。

『君たちは選ばれた人間だ。 君たちは報道によって世の中を動かす側の人間。
 対して一般国民は我々の情報によって動かされる人間だ。
日本は選ばれた人間である我々によって白にも黒にもなる』

 

 

これが公共の電波を使った会社の会長の台詞でしょうか…

 

 


「報道の自由」とは何か

2018-05-02 15:30:31 | 真実を知る

報道の自由」とは何か

昨日に引き続き、「和の国・日本の民主主義」著:馬淵睦夫 発行所:KKベストセラーより、

 メディア報道の洗脳の検証例を述べさせていただきます。

 

●<検証例1>杉原千畝の「命のビザ」問題

まず、「日本のシンドラー」と言われる杉原千畝(すぎはらちうね)の話からいきましょう。今でも彼を主人公にした映画やドラマが作られたりしています。ご存じの方も多いと思いますが、いわゆる杉原千畝の「命のビザ」問題です。

これは第二次世界大戦の最中、リトアニアのカウナスの副領事に赴任していた杉原千畝が、ユダヤ難民に対して日本の「通過ビザ」を出したという話です。

ここで問題としたいのは、日本政府が「ビザを出すな」と言っているのに、それに抵抗して杉原が個人的にビザを出したと言われていることです。映画もドラマも基本的にこのラインで貫かれています。

しかし、私がイスラエルに赴任していたとき、いろいろな外務省の文書にあたってこの問題をチェックしましたが、映画やドラマで描かれるようなは話はひとつも出てきませんでした。あれはまったくのフィクションなのです。

当時、外務省からは「統一の訓令」が出ています。外務省は「ユダヤ難民にビザを発給してもいい」と言っています。その場合に、「十分な旅費を持っていること」「(通過ビザですから)最終目的地のビザを持っていること」を条件としてはいますが、それをクリアさえしていればビザを発給してよいと指示していました。

ちょっと考えてみれば、当たり前のことでしょう。外務省の人間なら誰でも知っていることですが、ビザは本国政府が「YES」と言わないと発給できません。だから、それに逆らって、現地のいち外交官がビザを発給するということはあり得ません。

あり得ないことが起こったというふうにドラマは作られる。ここからもう洗脳が始まっているのです。

当時、日本に用務で一時帰国していた私は、某テレビ局から「杉原千畝のテレビドラマを作るので、事情をレクチャーして欲しい」という依頼を受けました。そこで私は、日本政府がビザの発給を拒否しなかったこと、杉原千畝はその後順調に出世をして勲章までもらっていること、彼が外務省を辞めたのは外務省の人員整理の一環であったことなどを、テレビ局のディレクターに詳しく説明しました。そのディレクターは、「よくわかりました」と言って帰られました。ところが、できあがったドラマを観たら、私が話したことはまったく無視されていたのです。

噂通りの筋書きというか、洗脳通りの筋書きになっていました。つまり、日本政府が拒否したにもかかわらず、自分(杉原)の命の危険を冒してまでビザを発給してユダヤ人を救ったという美談としてドラマが作られていたのです。

私は、そのテレビドラマを観たときに、とてもやりきれない気持ちになりました。ところがその後も、杉原千畝に関しては、日本のメディアすべてこの美談のラインで一致しています。左右関係なく、未だにそうです。

例えば「慰安婦問題」についてはメディアの態度は右と左で分かれていますが、こと杉原千畝に関してはまったく同一なのです。

杉原千畝のビザ発給については、メディアは右も左も一致して日本政府を悪者に仕立て上げている。これはどう考えてもおかしいでしょう。背景に何かがあると、当然そう考えざるを得ません。

この問題が取り上げられたのは、1990年代のはじめです。その当時は、どうしても日本政府を悪者にしなければならない事情があったのだと思います。杉原千畝のビザ発給の話が出てきたのは、冷戦後、いわゆる日米の構造協議が始まり、アメリカと日本との間の経済関係が悪化したときです。「経済を巡って、日米の利害が対立していた時期」といってもいいでしょう。

 

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この杉原千畝の美談はドラマで数年前に観て感動していたのですが、昨年その真実を知りガッカリしました。そして、他にもビザを発給していた人物がいたことなどを知りました。

それは、数千人のユダヤ人の命を救った偉大な日本人

ゼネラルヒグチこと大日本帝国陸軍中将・樋口季一郎(ひぐちきいちろう)という人物です。こちらはドラマにはなっていないと思います。

 

 

 


「報道の自由」とは何か

2018-05-01 22:03:02 | 真実を知る

「報道の自由」とは何か

今、新聞、テレビ、雑誌等のメディアが盛んにフェイクニュースを流し、

国民に印象操作をおこなっています。

そのことに危機感を持たない人々が約60%はいると言われています。

メディアが主張する「報道の自由」とは何か?を考えていたとき、

馬淵睦夫氏の著書にそのことがコメントされていましたので、

抜粋してご紹介させて頂きます。

「和の国・日本の民主主義」著:馬淵睦夫 発行所:KKベストセラー

 

「日本再発見」講座より

◎「言論の自由」と「報道の自由」は同じ?

「報道の自由」という言葉は、憲法のどこにも書かれていません。「言論の自由」はもちろん保証されていますが、「報道の自由」は保障されていないのです。通説では、「報道の自由」も「言論の自由」の中に含まれているということになっていますが、本当にそうなのか、というのが今回の講義での問題提起です。

「報道の重要性」ということは私もわかりますが、「言論の自由」と同じレベルの「報道の自由」というものが存在しているのか、ということについてはとても懐疑的です。

「メディを使って人々を洗脳することは、民主主義という政体を維持するうえで必要なことだ」ということが、すでに1920年代から言われています。アメリカのジャーナリストのウォルター・リップマンは「民主主義は幻想だ」と言っています。「そう錯覚しているにすぎない」と―。

アメリカ国民は「4年に一回、大統領を自分の力で選べる」と思っていますが、実はそれは幻想に過ぎません。すでに100年近く前にリップマンはそう喝破しているのです。

 

忘れてはならない、バーネイズの警句

もっとはっきり言っているのは、「広報の父」として知られる広報活動とプロパガンダの専門家エドワード・バーネイズです。彼の著書『プロパガンダ教本』は日本語にも訳されていますから興味のある方はチェックしてみてください。

彼は、「大衆の意見を、大衆の意見を、大衆の目にみえないかたちでコントロールする人々こそが、アメリカの目に見えない統治機構を構成している」と言っています。つまり、「アメリカ国民の意見を、目に見えないかたちで、それと見抜かれずにコントロールしている存在。それこそがアメリカの真の支配者だ」と言っているのです。

私たちは「報道の自由」を議論するときには、バーネイズのこの警句を絶えず心に留めておかなければなりません。私たちは今でこそインターネットを介するなどしてマスメディアの報道をチェックする手段を得ています。しかし、ネットが普及する少し前までは、まったくその手段を持っていませんでした。私たちは一方的に流される新聞報道を読み、一方的に報じられるテレビのニュースに接するだけだったのです。

バーネイズもリップマンも1920年代に活躍した人なのですが、もうその頃からメディアの真の役割ということを先のような言葉で説明していました。私たちは彼らの言葉を決して忘れてはいけないと思います。

 

私は、メディア報道のすべてが洗脳だと言っているわけではありません。しかし、「どういう方向に世論を導くか」あるいは「どういうイメージを視聴者に、読者に植え付けるか」という段階では確実に洗脳が行なわれていると言っていいと思います。

 

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次回その検証例を読んでいただけば、今までマスメディアによって

知らず識らずのうちにある一定の方向付けをされていたということに

気づかれると思います。