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(朝鮮日報日本語版) サムスンの最新OLEDテレビ、展示会へ輸送中に紛失
朝鮮日報日本語版 9月5日(水)9時5分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120905-00000502-chosun-kr
サムスン電子が開発した最新のOLED（有機発光ダイオード）テレビ2台が先月、韓国からドイツに輸送される途中に紛失するというミステリーのような事件が起きた。この事件は4日に明るみに出た。紛失したOLEDテレビは未発表の製品で、先月31日から6日間、ドイツのベルリンで開かれた欧州最大の家電見本市「IFA」で展示される予定だった。
サムスン電子が問題の製品を韓国・水原事業所から韓国の物流業者「イープラス・エキスポ」に引き渡したのは先月21日。同業者はコンテナトラックにOLEDテレビ30台を載せ、仁川空港へと運び、通関手続きを受けた。ドイツに輸送する予定だった55台のうち、初回輸送分25台には問題がなかった。
2次出荷分の30台は、3日後の24日に大韓航空の貨物機でドイツのフランクフルト空港に到着した。現地の通関手続きを終えた後、トラックで目的地の展示会場「メッセ・ベルリン」に到着したのは28日のことだ。フランクフルトからベルリンまでは陸路で5時間の距離だ。サムスン電子の関係者は「通関手続きに加え、25－26日が週末に当たったため、配送に4日かかったとみられる」と話した。
28日午前に展示会場でサムスン電子の社員がコンテナを開けると、中に入っていたのは28台だけだった。残る2台は積まれていた形跡があるだけで、姿を消していた。サムスンは直ちに現地警察と韓国の京畿地方警察庁に被害届を出した。サムスン電子の関係者は「テレビが紛失した時期、場所はまだ確認できていない。4日間のドイツでの輸送過程で紛失した可能性が高い」と指摘した。なお、航空輸送は税関の通関手続きでX線検査などを経るためだ。
サムスン電子がドイツに輸送したOLEDテレビは、IFAの展示会場、バイヤー・VIPルーム、現地の店頭などに展示される予定だった。予備の製品があったため、展示自体には支障がなかった。紛失した製品は今年第4四半期（10－12月）に量産予定の55インチOLEDテレビで、世界各地のバイヤー、競合メーカーの関係者が関心を寄せていた機種だ。世界で第4四半期に量産に入るのは、サムスン電子、LG電子を含め4社だけだ。
サムスン電子の関係者は「警察が調べを進めている段階で、盗難、紛失のどちらとも言えない状況だ。単純に製品の価値だけ言えば数千万ウォン（数百万円）だが、競合メーカーの手に渡れば、巨額の技術流出が予想される」と述べた。テレビの後部パネルを開けば、回路や部品配置を見ることができるため、競合メーカーが入手すれば、対抗機種の開発期間を短縮することが可能になるというのがサムスンの説明だ。今回の事件に関する責任は、テレビが紛失した区間の物流を担当した業者が負うことになる。
サムスン電子は以前にもテレビの最新機種を紛失したことがある。2001年4月に米ラスベガスの国際放送設備展示会（NAB）に出展した63インチの壁掛けプラズマディスプレーパネル（PDP）テレビ63台が現地のホテルで姿を消し、1台だけが発見された。
■OLEDテレビとは
電流が流れると自ら発光し、色彩を出す有機化合物半導体の有機発光ダイオード（OLED）が組み込まれたテレビ。明るく鮮明な画質、きれいな色感を備え、「夢の画面」と呼ばれる。
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「平均年収で日本抜いた」と小躍りする韓国メディア＝中国報道
サーチナ 9月4日(火)10時0分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120904-00000008-scn-cn
経済協力開発機構（OECD）が先月31日に発表したリポートで、韓国のフルタイム労働者の平均年収（購買力平価ベース）が日本を初めて上回ったことが明らかになった。中国メディア・新華網は「日韓の外交問題がこじれる中、韓国の各大手メディアは興奮冷めやらぬ状態に」と伝えた。
新華網の記事は、「朝鮮日報」が単純数値では韓国人の平均年収は日本の56％にすぎないが、為替レートや物価差を考慮した購買力平価ベースで換算すると3万5406ドルとなり、日本の3万5143万ドルを上回ったと説明し、「東亜日報」が「実際の給料は日本より少ないが、物価が日本より安いため、実際の生活水準は日本より高い、ということを意味している」と報じたことなどを「興奮ぶり」として紹介した。
一方で、韓国国内の金融ニュースメディアが、全労働者の半分を占め、給料はフルタイム労働者の半分ちょっと、というパートタイム労働者がリポートの対象に含まれていないことや、労働生産率が極めて低いことを指摘して「得意になっている場合ではない」と警告する評論を発表したことも合わせて伝えた。（編集担当：柳川俊之）
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韓国監督、日本は「圧縮バットを使用」
サンケイスポーツ 9月5日(水)7時51分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120905-00000033-sanspo-base
１８Ｕ世界選手権第５日（日本７－０チェコ＝五回途中降雨コールド、４日、ソウル）１次ラウンドを行い、Ｂ組の日本はチェコを７－０の五回途中降雨コールドゲームで下し、通算成績を４勝１敗とした。
早くも神経戦？ 韓国から因縁をつけられた。４日付の中央日報（電子版）によると、韓国代表の李正勲（イ・ジュンフン）監督が４日の日本－チェコ戦を観戦後、日本選手の打ち損じた打球が伸びたことなどから「（反発力の高い）圧縮バットを使用していることは１００％確実」と主張したというのだ。日本代表のチームスタッフは「使っていません。バットを全部提出してもいい」と否定した。
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韓国監督「日本が圧縮バット使用」と主張＝世界野球
聯合ニュース 9月4日(火)20時22分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120904-00000039-yonh-spo
【ソウル聯合ニュース】ソウルで開幕中の野球の18U（18歳以下）世界選手権で、韓国代表のイ・ジョンフン監督（北一高）が「日本選手が圧縮バットを使用している」と主張した。
大会組織委員会は、反発力に優れる圧縮バットは公平性に欠けるとの理由で使用を禁止している。
イ監督は4日にソウル市内の球場で行われた日本－チェコ戦を観戦した後、日本選手の打撃の音や、打ち損じても打球がぐんぐんと伸びたことなどを挙げ、「圧縮バットを使用していることは100％確実」と主張した。
イ監督は日本が台湾戦以降に圧縮バットを使い始めたようだと述べ、通常金属バットを使用している日本の高校野球の選手が木製バットに慣れていないため圧縮バットを使っていると主張した。
圧縮バットの使用が確認されれば、使用した選手は即アウトとなり、退場処分を受ける。別の試合にも出場できなくなる。
一方、大韓野球協会の関係者は、日本の選手らが使用しているバットはミズノなど大手スポーツ用品メーカーが製作したもので、国際大会で問題となるようなことはしないだろうと指摘し、日本の圧縮バット使用の可能性は低いと話した。
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コメントより
もうどうにもなりません・・・
韓国で国際大会とか無理だから。
冬季オリンピックとかも先が思いやられる。
頼むからもう関わりあわないでくれ。
ほっといてくれ。
違うなら韓国監督の責任追及をすべきだ
古代の奴隷国家からいきなり現代にきたコイツらに
合理性をもとめる現代社会への適応は無理。
マジでこの国民、国家と断交できない？
向こうは日本と国交断絶すると困るだろうけど日本は全く困らんよね？
笑ってないで名誉棄損で訴えるなりしたら。
根拠のない言い掛かりでも、悪いイメージが着くんだから。
韓国は公の場で、虚偽の発言を行った。
韓国は、国連総会で、国旗を下ろし、韓民国の解散を宣言しろ！
日本の大会関係者の方へ
韓国人関係者がこっそりバットをすり替える可能性があります。
道具の管理には細心の注意を払っていただきますようお願いします。
それと韓国人が作った料理や飲物にはくれぐれも注意をしてください。
現状日本の野球で圧縮バットは一切使ってないぞ
対日では何か文句言わないと気が済まない国。
うざいから永久に世界地図から消えて欲しい。
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(朝鮮日報日本語版) 校内暴力：加害者の保護者に特別教育、未受講なら過怠料
朝鮮日報日本語版 9月5日(水)10時49分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120905-00000832-chosun-kr
今年10月から、学校での奉仕活動、転校などの処分を受けた校内暴力の加害生徒・児童の両親が、定められた期間内に特別教育を受けない場合、過怠料が課されることになる。4日、教育科学技術部（省に相当）の関係者が明らかにした。過怠料は300万ウォン（約20万円）以下で、基礎生活（生活保護に相当）受給者、低所得層、重症障害者などには「過怠料減額基準」が適用される。過怠料を支払っても特別教育は必ず受講しなければならず、参加しない場合は過怠料を追加で支払わなければならない。
保護者が受講する特別教育の時間は、子どもが学校での奉仕活動、社会奉仕活動、報復行為禁止などの処分を受けている場合は4時間で、出席停止、クラス替え、転校、特別教育の処分を受けた場合は5時間だ。教科部は過怠料賦課の指針を盛り込んだ公文書を、17の市と道の教育庁（教育委員会に相当）に送付した。
政府は今年2月、校内暴力根絶総合対策を打ち出し「校内暴力防止および対策に関する法律」を通じ、校内暴力の加害生徒・児童だけでなく、その保護者も共に特別教育を受講するようにし、応じない場合には、過怠料を賦課するよう決めた。しかし特別教育の受講期間が決められておらず、過怠料の賦課に関する基準もない。特別教育に参加しない保護者を強制する手段はなかった。
今回の指針によると、校内暴力対策自治委員会で加害生徒・児童の処分が決定すれば、学校長は7日以内に書面で、加害生徒・児童の保護者に「3カ月以内に特別教育を受けるように」と通達し、特別教育の場所や時間を案内しなければならない。さらに校長は期間内に特別教育を受けない保護者の名簿を直ちに教育庁に通報しなければならない。市・道の教育監（教育長に相当）は、通報を受けてから15日以内に保護者に対し「1カ月以内に特別教育を受けなければ過怠料が賦課される」という事実を通知する必要がある。
教科部関係者は「特別教育の受講は今年4月から開始したため、5カ月以内に教育を受講しなければならないという今回の指針に基づくと、大半の対象者はまだ期間が残っている」と話した。
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覚せい剤を日本に密輸、韓国人留学生を逮捕
カナダ製覚せい剤を日本の暴力団に渡そうとした疑い
記事入力 : 2012/09/04 10:04
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2012/09/04/2012090400852.html
ソウル中央地検強行部（朴成鎮〈パク・ソンジン〉部長）は3日、カナダ製の覚せい剤メタンフェタミン（ヒロポン）3キロを日本の麻薬流通組織に引き渡そうとし、現地で逮捕された韓国人L容疑者（29）に犯行を指示したとして、カナダの麻薬組織の運搬責任者で韓国人留学生のS容疑者（30）を最近逮捕した、と発表した。メタンフェタミン3キロは、10万人が使用できる分量で、時価に換算すると94億ウォン（約6億5000万円）に達する。
検察によると、昨年5月、カナダに滞在していたS容疑者は、現地で知り合ったL容疑者の旅行用かばんの裏地に覚せい剤を隠し「運んでくれたら謝礼として1000万ウォン（現在のレートで約69万円）を支払う」と約束した疑いが持たれている。L容疑者はS容疑者の指示通りに覚せい剤を運び、成田空港で税関検査の際に摘発された。同年11月、L容疑者は日本の裁判所で懲役9年の判決を受け、現在服役している。検察は、S容疑者が日本の暴力団に覚せい剤を渡そうとした証拠をつかみ、余罪を追及している。検察の調べに対しS容疑者は「カナダの韓国系住民から、単なる運搬役として覚せい剤を受け取っただけで、麻薬組織とは関係ない」と主張しているという。
韓慶珍（ハン・ギョンジン）記者
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版
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韓国で生活保護受給者が急減、142万人に
記事入力 : 2012/09/05 12:34
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2012/09/05/2012090501059.html
経済的に困窮し、生活費の援助を受ける基礎生活保障（生活保護）の受給者数が急減している。2009年末の157万人をピークに翌年から急減し、今年6月末現在は142万人となっている。
保健福祉部（省に相当）の関係者は4日、「7－8月に実施した（受給条件を満たしているかどうかの）2度目の確認調査結果が出れば、140万人ほどに減る見通しだ」と語った。140万人に減少すれば、09年末に比べ10.8％急減することになる。
政界と政府が福祉関連予算を大幅に増やし、恩恵を受ける対象を中産階級にまで拡大している中、福祉政策の焦点となるべき基礎生活保障受給者の規模が逆に縮小しているというわけだ。
韓国保健社会研究院のキム・ミゴン研究企画調整室長は「今の受給者選定基準が合理的なら受給者数の減少はよいことだが、基礎生活保障を受給できない絶対的貧困層が依然として多いにもかかわらず、受給者数が減っているのは望ましくない」と指摘した。
受給者が大幅に減り始めたのは、財産と所得を一括管理する社会福祉統合管理システムが10年に本格稼働してからだ。特に、これまで所得を全く把握できなかった日雇い労働者の所得データを国税庁が提供したことで、支給を打ち切られる人が続出している。
また、システムの導入により、自身や扶養義務者の所得・財産を隠して受給する不正受給も相次ぎ発覚した。釜山市では息子の月間所得が1400万ウォン（約97万円）に上る受給者、京畿道では扶養義務者の娘夫婦の資産が179億ウォン（約12億円）に達し、月の家賃収入などが4000万ウォン（約280万円）を超える受給者が見つかった。
その一方で、連絡を絶っている子どもの所得が明らかになり、扶養義務者の基準に従い受給対象から外されるケースも多く、苦情が相次いでいる。先月7日には、慶尚南道巨済市庁の花壇で78歳の女性が「基礎生活保障の受給対象から外れ、これ以上生きていけない」という遺書を残して自殺した。この女性は基礎生活保障で生計を立てていたが、扶養義務者となる娘の夫が就職したことから、支給を打ち切られたという。貧困問題研究所のソ・ビョンス所長は「基礎生活保障の受給者たちは非常に貧しい環境で生活しているため、突然支給が打ち切られると大きなダメージを受ける」と指摘した。
保健福祉部の関係者は「受給対象から外れた人の数だけ、生活が貧しい人を新たに受給者に指定するため、高齢者や障害者、片親世帯に対する扶養義務者の所得水準を最低生計費の130％から185％に緩和した」と説明する。しかし、対象から外れる人の方が新たに指定される人に比べはるかに多いため、受給者の減少傾向が続いている。こうした中、保健福祉部は来年の受給者数を今年の見込み数（155万人）に比べ8万人少ない147万人と推計して予算を申請し、「お役所仕事」との批判を受けている。
キム・ミゴン室長は「基礎生活保障受給者の所得を正確に把握することも必要だが、同時に扶養義務者の基準や財産の所得換算基準の緩和など、制度を合理的に改善すべきだ」と指摘している。
キム・ミンチョル記者
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版
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帰化した元在日韓国人に国家賠償命じる＝ソウル中央地裁
記事入力 : 2012/09/05 10:04
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2012/09/05/2012090500714.html?ent_rank_news
日本国籍を取得した元在日韓国人Hさん（69）が「1970年代、中央情報部（KCIA）＝現・国家情報院＝に連行され、拷問を受けた」として、韓国政府を相手取って起こした訴訟で、ソウル中央地裁民事25部（李元中〈イ・ウォンジュン〉裁判官）は4日「政府はHさんに対し、慰謝料3000万ウォン（約210万円）を支払うように」との判決を下した。
外国の国籍を取得した人への、韓国国籍を保持していた当時の韓国政府による違法行為に対し、裁判所が国家の賠償責任を認めたのは、今回が初めてだ。
政府側は「Hさんは2006年、日本国籍を取得し『外国人』となっており、外国人に対する国家賠償は、該当する国家と相互の保証がある場合だけに適用される。日本と韓国は国家賠償についての相互の保証がないため、Hさんが起こした訴訟は適法ではない」と主張したが、地裁はこれを受け入れなかった。
地裁は「Hさんに対する国家の違法行為は、Hさんが韓国国民だったときに発生した。Hさんが韓国国籍を喪失したからといって、国家賠償請求権が喪失したとはいえない」と判断した。さらに地裁は「国家権力による拘禁や拷問が組織的に行われたという点、Hさんが無罪判決を受けた後、刑事補償を請求していない点、通貨の価値の変動などを考慮し、慰謝料を3000万ウォンに設定した」と付け加えた。
Hさんは1943年に日本で生まれ、大阪大学に通った後、73年にソウル大医学部に入学したが、75年にソウル大病院の寮（ソウル市鍾路区蓮建洞）から、中央情報部の捜査官らによって令状もないまま連行された。捜査官らはHさんを棒で殴り、Hさんはうその自白を余儀なくされた。検察は同年12月、在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）から資金援助を受け、対南（韓国）赤化統一のために活動する「韓国民族自主統一連盟」に加入して、韓国の国家機密を収集し、外部に漏えいしたとして、Hさんを起訴した。
一審でHさんは実刑判決を受けたが、大法院（日本の最高裁判所に相当）で無罪が確定した。
ソン・ウォンヒョン記者
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版
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＜１８Ｕ世界野球＞韓国監督「日本、圧縮バット使用の疑い」
中央日報日本語版 9月5日(水)10時28分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120905-00000017-cnippou-kr
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韓国１８Ｕ野球代表のイ・ジョンフン監督（４９）。
「ハンマーで割ってみる」。韓国１８Ｕ野球代表チームを率いるイ・ジョンフン監督（４９）が日本代表の圧縮バット使用疑惑を取り上げた。
イ監督は４日、第２５回世界１８Ｕ（１８歳以下）野球選手権大会予選ラウンド第５戦のオランダ戦（ソウル蚕室球場、雨天延期）を控え、「日本の打者が圧縮バットを使用していた。大会すべての試合を分析しているが、（日本は）台湾との第２戦からずっと（圧縮バットを）使用していると把握している」と述べた。
日本はカナダとの第１戦（７安打）の後、台湾戦（１２安打）、パナマ戦（１３安打）、イタリア戦（１０安打）、チェコ戦（５回コールド、１０安打）とすべて２けた安打をマークした。
３日にソウル木洞球場で行われた日本－イタリア戦を視察したイ監督は「三塁側のベンチの方向にファウルボールが飛んだ瞬間、バットから‘タッ’ではなく‘タン’という音がした。一般の木製バットでは絶対に出ない音だった」とし「打ち損なったボールもよく飛ぶのがおかしかった」と圧縮バット使用を確信した。イ監督は「日本との決勝ラウンドでも日本が圧縮バットを使用している疑いがあれば、ハンマーを準備して割ってみる」と語った。
国際野球連盟（ＩＢＡＦ）が主催する今大会は木製バットを使用することになっている。ＩＢＡＦ規約集によると、連盟が認める６７社が製造した木製バット（ｏｎｌｙ ｏｎｅ－ｐｉｅｃｅ ｗｏｏｄｅｎ）だけが許され、他の物質が合成されたバットの使用は禁止（Ｃ７．５．Ｕｓｅ ｏｆ ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ ｂａｔｓ ｉｓ ｐｒｏｈｉｂｉｔｅｄ）されている。
大韓野球協会側は圧縮バット疑惑について「そんなはずはない」としながらも「ＩＢＡＦ技術委員会に問い合わた結果、競技中に相手チームの監督から抗議が入ればその場で直ちに確認するという回答を受けた」と伝えた。
協会のある関係者は「審判も音を聞けば（圧縮バットかどうか）分かる。今大会は国際野球連盟ルールに基づき、圧縮バットを使用すれば懲戒を受けることになる。使用が発覚した選手は直ちに退場となり、出場停止措置が獲られる」と述べた。
日本共同通信のある記者は「圧縮バット使用の話は聞いたことがない。絶対にそんなことはないはず」と話した。
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