Research: レアアースとレアメタル

レアアース　rare earth（希土類）

　120種類ある元素の中で、原子核の周りの４ｆ軌道に電子が詰まっていく元素で、材料に混ぜると材料の持つ性質を大きく変化させる。電子の方向がふぞろいになることで、磁力を強めたり、光の色を変化させる。当初希少と考えられレアアースと名付けられた。17元素ある。
　世界供給の97%が中国（中国は1990年代に安値輸出でシェアを伸ばす。2010年の輸出枠は昨年比４割減の３万トン）　2011年の輸出枠はさらに減ることになった（1万5000t弱）。中国政府の姿勢転換を受けオーストラリア、ベトナム等中国以外での開発も進む。双日、住友商事、三菱商事の３社で日本の輸入量の半分を扱う　三井金属　アドバンテストマテリアルジャパン。
rare earth wiki(English)
　中国政府は2010年に入り、採掘規制強化。2010年7月には輸出規制で同年輸出枠を3万tと前年比4割減少を、「突然」「強硬に」断行し、これには事実上の禁輸といった表現もとびかった。背景には内需拡大もあるとされる。さらに2010年12月の2011年の輸出規制では前年比35%減1万4446tに削減した（日本国内の在庫は急減　2010年10月末には9月末913ｔの半分の481ｔ　価格高騰を招くほか　中小は生産にも支障の指摘）。
　たまたま尖閣問題が重なり中国政府は禁輸に近い措置をとる。しかしその結果　日本企業はレアメタル　レアアースの確保に
より熱心に取り組むようになった。

　2011年4月　中国ではレアア－ス生産者に課す資源税を10倍以上に引き上げた（4月1日から１ｔあたり3元から30-60元に引き上げる　大手国有企業に採掘・生産を集中し中小業者の退出を促す狙いもあると推測されている）。
　2011年5月下旬　中国政府はさらなる生産・輸出管理強化を表明　一部の日本メーカーは生産拠点の中国移転に踏み切った。
　2011年7月5日　世界貿易機関WTOは 中国が鉱物資源（レアメタル９品目）の輸出を不当に制限しているとして米国と欧州が提訴している紛争について、米欧の訴えを認める小委員会報告書を発表した。
　皮肉なことにこの7月頃をピークにレアアースの価格は反落をはじめ、2011年10月末には7月のピーク時の5－8割まで下がった。その理由は複合的だが、欧米の経済事情の悪化による世界経済の減速が大きいのでは。⇒　中国生産大手は一部あるいは全面的生産停止を実行　価格維持図っている。現在の低下傾向が続くかどうかは不明。生産の大半を握る中国の生産抑止の姿勢に変化はないと考えられ、他方で伝えられるほかの国でのレアメタルの生産がうまくゆくとしても、中国にすぐに代替できるとは思えない。しかし他方で、レアメタルを使わない技術が生み出されれる可能性もないとはいえない。
　レアメタルをめぐる2010年春以来の中国の「突然の」（その兆候は数年前からみられた）「強硬な」姿勢転換は、2010年9月に生じた漁船船長「逮捕」事件での日中対立とともに（あるいはホンダなど中国進出企業工場での賃上げスト(2010年5月)とともに）、中国に依存した経済モデルに潜む不安定な側面を露呈させたことは間違いない。
　その後　2013年7月　レアアースの価格はついに中国が輸出制限する前の価格(2011年7月)の高値の7分の１に戻った。日本側の省資源そして代替資源活用の努力。中国の経済成長ダウン。在庫の積み上がりなどが影響していると思われる。なお中国では乱掘による水汚染による健康被害も伝えられており、将来この健康被害の問題は大きなリスクとなる可能性もある。
　日本の企業としては安定的に供給できないものは、供給(調達)リスクがあるとして調達を控える行動を選択した。中国側はレアアースを対日戦略に使う側面があったが、結果としてこの戦略は、成功しなかった。日本の側が取った行動としては、異なる調達先の確保、使用量の削減努力、代替資源の使用、などがある。中国国内での乱掘により自然破壊の問題も絡んでいるが、中国側のこうした資源戦略は、中国に対する日本国内の警戒感を高める方向に働いた。
　自然破壊（地下水の汚染など）の問題については、中国の中央および地方政府が主体的に防止に努めるべき問題だが、日本は公害問題を経験した先進国として法制の整備、地域住民の健康管理・汚染を低減する技術開発・自然環境の回復などを支援する必要があるのではないか。
　他方　日本近海の海底に高濃度のレアアースが存在することが確認されている。比較的浅い海底でも確認されているので採掘コストが安くなる可能性も指摘されている。近海の海底ではメタンドレートも確認済み。問題は採取コストとされる。

　レアアース：17元素の総称
　磁石になりやすい　酸素とくっつきやすい　鉱石から取り出すのがむつかしいものが多い　レアメタルの一種である。
　具体的には、
　セリウムCe　液晶ガラス基板の研磨剤や排ガス浄化材用触媒に使う　研磨剤国内大手　昭和電工　2010年7月から8月にかけて価格が2倍になる。在庫不足の声（2010年8月中旬）。2010年末　前年末比6-7倍に急騰。
　ネオジムNd　ハイブリッド車のモーターなどの強力な磁石の原料に使う　 2010年7月から8月で13%高　2010年秋までに昨年比４倍に高騰
　　　　　　2011年5月から6月で4割高騰
　　　　　　強力な永久磁石　主成分のため例外的に大量にネオジムを使う　電気自動車用モーター
　　　　　　高性能磁石に使用　HDドライブのモーター用　中国で9割
　ジスプロシウムDy　磁石の耐熱性を高める　高温になっても磁力が落ちない効果がある　磁石原料　電気自動車用モーター
　　　　　　　　　ハイブリッド車の強力磁石に使う　2011年4月　１ケ月前に比べ３割上昇　１年前の６倍　
　　　　　　　　　2011年5月の取引価格キロ1200ドル　6月下旬3300ドル前後に跳ね上がる　　　　
　　　　　　　　　ネオジム磁石にジスプロシウムを添加する　微細化による添加量削減が研究されている
　　　　　　　　　電気自動車の普及で需要拡大見込まれる　採掘規制が始まっている
　　　　　　　　　小さくて力が出せる磁性体　モーターや振動体の小型化に貢献。微量のディスプロシウムが必要。
　　　　　　　　　雲南省など中国南部にだけ鉱床。中国で2010年以降採掘規制強化　中国国内需要で輸出減少
　　　　　　　　　信越化学工業や日立金属　希土類磁石　
　　　　　　　　　愛知製鋼がジスプロシウムを全く使わない磁石の開発に成功。2011年春に量産へ。
　ランタンLa　レンズの屈折率を上げるために必要　光学レンズ材料　光学ガラス　超電導物質　水素吸蔵合金
ユウロピウムEu　赤色蛍光体
イットリウムY 高温超電導物質　強力なレーザー
　スカンジウムSc 軽量高強度合金　球場の証明
　など

希土類（レアアース）の埋蔵量
　中国36％　CIS19% 米国13% 豪州6% インド3%（豪州のほか　ベトナム　インドネシア　カザフスタン　ブラジル　南アフリカなど各国でプロジェクトが進行中）オーストラリア　ベトナムなど各地
　世界の埋蔵量は9900万ｔ　現在の採掘量は12万ｔ程度？
　現在の生産量が中国の生産（2009年　12万ｔ　世界の97%　生産量は2010年10万ｔに削減　規制逃れの生産があるともされる）に偏った理由　人件費の安さ　環境対策にコストをかけていないこと 中国の鉱床はレアアースが付着する粘土層が地表近くにあり低コストで取り出せる　米国では主力のマウンテンパス鉱山（米資源会社モリコープが保有　1952年生産開始　過去の在庫を保有　三菱商事を通じ国内販売　住友商事から出資交渉中　2010年7月NYSEに上場　生産再開に5億3000万ドル必要）が98年に閉山（1994年当時米国は3割ほどのシェアがあった。2003年に米国の生産はゼロに）、2012年生産再開にむけ準備中。ベトナム、中央アジアでも新たな鉱山開発進行中。
　輸出制限の背景には価値の高いレアアースがこのままでは20年以内に枯渇する恐れがあり生産制限をかける必要がでてきたとみられている。
　自国用に確保の面も指摘されている
　工場を先進国から中国に移転させて生産技術の流入を促す狙い　
　⇒生産拠点の中国への移転（技術移転）を促す
　
生産量で9割以上の中国の対応
　中国に埋蔵量の36%　生産量は97%。埋蔵量の多い国はロシア19% アメリカ13% オーストラリア5% インド3% など（2009年の米議会調査局調査）。中国の中でも内モンゴル自治区包頭市が中国生産の6割を占める。残りは江西州等南部　北部は大手国有起用が生産販売を独占　生産規制も守られている　南部は中小業者乱立　違法な操業が後を絶たないとされている。
　1992年　小平が「中東に石油あり中国にレアアースあり」といったとか。
　1990年代　中国が安値で大量供給　米国などの鉱山が生産停止
　2007年1月　希少金属（レアメタル）や希土類（レアアース）の輸出に厳しい規制　輸出を許可制に　数量（非公表）を毎年削減する
　2007年6月　輸出税課税始める
　2010年に入り　南部で採掘権を持たない業者の取り締まり強化　江西省や広東省で採掘規制
　2010年4月　湖南省で排水浄化設備の設置強化が義務付け
　中国はレアアースの備蓄を始めているともされる（レアアース最大手　内蒙古包鋼希土集団高科技が2010年春から試行　供給管理　価格調整等の狙い　輸出抑制姿勢が鮮明）
　2011年4月　中国ではレアア－ス生産者に課す資源税を10倍以上に引き上げた（4月1日から１ｔあたり3元から30-60元に引き上げた　大手国有企業に採掘・生産を集中し中小業者の退出を促す狙いもあると推測されている）　
　2011年5月下旬　中国政府はさらなる生産・輸出管理強化を表明　
　2011年7月5日　世界貿易機関WTOは 中国が鉱物資源（レアメタル９品目）の輸出を不当に制限しているとして米国と欧州が提訴している紛争について、米欧の訴えを認める小委員会報告書を発表した。
2010年7月　輸出許可枠を前年比4割減らし約3万ｔにすると発表した前年比4割減少　事実上の禁輸といった表現もとびかう。背景に内需拡大。（このほかに採掘規制強化もあり鉱石供給量が大幅に減少　2009年の生産量12万t 2010年以降は10万t以下に抑える）
　輸出枠を5年前の半分以下の3万トンに抑制したことは価格上昇招く　投機マネーも流入
2010年9月7日　尖閣列島で中国漁船が海上保安庁の警備艇に衝突。9月24日に船長を釈放するものの日中関係悪化。レアアース輸出が滞り一部のレアアースの価格が4-6倍にはねあがる。
　2010年9月　中国国務院がレアアース開発業者の合併・再編を促進する方針を明らかにした
2010年12月14日　中国財務省は一部のレアアースの輸出税を2011年1月から引き上げると発表した。
　2010年12月の輸出規制では前年比35%減1万4446tに削減（日本国内の在庫は急減　2010年10月末には9月末913ｔの半分の481ｔ　価格高騰を招くほか　中小は生産にも支障の指摘）
　2011年4月　中国ではレアア－ス生産者に課す資源税を10倍以上に引き上げた（4月1日から１ｔあたり3元から30-60元に引き上げる　大手国有企業に採掘・生産を集中し中小業者の退出を促す狙いもあると推測されている）
　2011年5月下旬　中国政府　生産・輸出管理強化を表明
　2011年5月19日　レアアース産業育成指針を公表　北部の内モンゴル自治区だけでなく江西省でも中小生産者を統廃合する方針
　　　　　　　　　7月からレアアース含有率の高い鉄合金（レアアースと鉄の混合物）を輸出枠の対象に加える（規制対象にする）
　2011年6月　　　生産管理の強化から8月にも生産中止命令が見込まれる
2011年夏　　　　レアアース価格高騰（7月がピーク　ジスプロシウムは７月末に前年同月の7-10倍の高値をつけた）
　2011年9月　酸化セリウムの価格は2010年4月の16倍　ネオジムの価格は同8倍
　2011年10月末　7月ピーク時の5－8割まで下がる　⇒　中国生産大手は一部あるいは全面的生産停止を実行　価格維持図る
　2011年秋　　　　7月をピークに下落（11月には5月時点程度まで下がる）
　　　　　　　　採掘規制を守っていない業者による在庫処分
　　　　　　　　レアアース使う省エネエアコンの中国での販売伸び悩み
　　　　　　　　電機自動車の販売　磁石に使う鉛の問題で販売鈍化
　　　　　　　　投機マネー流出　レアアースあまり使わない新技術開発も進む
　　　　　　　　ネオジム、ジスプロシウム
　2012年12月27日 中国商務省発表の2012年前期の輸出枠は24,904トン。これは年間の80%とされるので通年の輸出枠は３万トン程度と2011年なみになった。ただし2012年からは、セリウムなど軽希土と、ジスプロシウムなど中重希土を分別管理することとし、後者は4000トンに限定した。2011年に日本は、中国からジスプロシウムを1000トン、ジスプロシウム合金を1万トン輸入する見込み。こうした中国の厳しい規制、そして2012年の新たな輸出規制が日本経済にどのような影響を与えるかは注目される。

日本政府　および日本企業の対応

調達源の多様化
　日本　米国　豪州　カザフスタン　ベトナム　インドなどと連携　　開発に協力　調達源の多様化を進める
　　　　このほかモンゴルでの探査事業着手もある（2010年10月）

使用量の削減
　エオコカーに必要なネオジム磁石。ネオジム磁石をつくるときのネオジムの使用量を3割、ジスプロシウムの使用量を半分似減らせる新技術を開発。2013年から新技術で量産するとのこと。将来的にはシスプロシウム使用量をゼロにするとも。
　三菱電機がレアアースの使用全廃したモーターを開発した。
　TDKはジスプロシウムを使わない駆動モーター用磁石の実用化にめどをつけた。
　東芝もジスプロシウムを使わない磁石の開発を進めている。
　インターメトリックス（三菱商事　大同特殊鋼と連携　ネオジム磁石の生産でジスプロシウムの使用量を２割へらす需要開始）　
　　　　　　　　インジム（液晶表面材の原料の一つとなる）
　　　　　　　　大量に使う液晶テレビ　パソコンの販売低迷が影響
　　　　　　　　スマホ向けは伸びているがスマホ向け需要は大型液晶テレビやパソコンに比べてはるかに少ない
　　　　　　　　画面が小さい分必要ない
生産拠点の中国への移動
　一部のメーカーは拠点を中国に
　日立金属　２０１３年ニネオジム磁石の生産を中国で始め方針（中国政府の思惑　産業高度化に乗っている面もある）。日立金属はネオジム磁石で日米欧でシェア５割の最大手。　
　　米モリコープと長期契約。米国でネオジム磁石生産も検討。
　　これまでは熊谷製作所のみで生産。調達の多角化だけでは限界。　
　磁石用合金を生産する昭和電工も、高性能合金の一部生産を2011年7月に江西省の合弁製造会社に移管した。


　2010年後半　中国からの輸入が一時停止した。
　　　　代替品を使う
　　　　使用料を減らす
　　　　家電から回収する
　2011年7月4日　英ネイチャージオサイエンス　東京大学などの研究チームが太平洋の海底にレアアースの巨大鉱床を発見
　　　　水深3500-6000m 多くは公海　推定埋蔵量約1000億トン　⇒　南鳥島近海が有力ともされている
　2011年10月29日　日本政府は日印外相会議でインドのレアアース共同開発推進で一致　インドは世界生産で2位　埋蔵量で世界4位と潜在力がある
　2011年10月31日　日越首脳会議でレアアース共同開発計画で合意　
　2011年末　オーストラリアのライナス社（双日などが出資）が生産開始　2012年に１万1000トン体制
　　　　このほか米モリコープが閉鎖鉱山を2012年再稼働（中国のピーク時の価格提示に日本国内は反発強い　品質が悪いとも）　2013年には両社あわせて６万トン
　　　　ベトナム　アフリカ南部からも調達計画が進行中

信越レア・アース
中電レアアース
豊通レアアース

レアメタル（希少金属）について
　レアメタルは埋蔵量が少ない金属という分類で科学的な分類ではなく、経済産業省ではレアアース17品目を含めて47元素をレアメタルに指定している（レアアース全体を1元素として31元素ということもある。すなわち30+1(=17)である）。したがってレアメタルの議論にレアアースの議論が混じっている。
レアメタル　wiki(日本語) なおレアメタルは和製英語。minor metalsといった方が外国人には通じるようだ。
　もともと生産量の少ないレアメタルの確保ができなければ、思わぬ成長制約となりかねないという意味でレアメタルが広く注目を集めている。また価格の高騰も悩みの種になっている(参照　商品市場)。
　たとえば白金(プラチナ)は排ガス浄化用触媒に欠かせない。自動車1台あたり約3グラム必要。次世代燃料電池車では80グラムから100グラム必要で現在価格で40万円超が必要とされる。しかし白金は南アフリカでほぼ8割が生産されている。超硬工具に使われるタングステンに至っては、中国での生産が9割を超える。液晶パネルの電極にはインジウムが使われるが、これは中国で5割以上が生産されている。
日本は世界の中でもレアメタルの使用量が多く、世界で生産されるインジウムの６割、プラチナの２割を消費している（N07/06/21;07/08/20NE)。
　より使用量を削減する技術の開発、安い金属に代替させる技術の開発、さらにはリサイクルによる確保などが進められている。
　レアメタルは電気自動車等のエコカーやハイテク製品の生産に不可欠。
　価格の高騰により調達難だけでなく企業収益の影響も懸念される。
　レアメタルの取引価格が一段と上昇している（N11/02/09）
　このレアメタルについても中国政府が輸出枠の削減姿勢を示している。日本としては調達源の多様化を急いでいる。
　　　　ポルトガル（タングステン）、カナダ（モリブデン）、チリ（モリブデン）

レアアース以外のレアメタル
アンチモン(アンチモニー)　　難燃助剤（合成樹脂を燃えにくくする）　中国が供給の9割　主生産地：湖南省で2010年４月環境規制で中小生産者の操業が長期間停止　鉱山の操業規制が強化され鉱石の供給減っている　2010年11月初旬　年初比価格は91%上昇　2011年2月前年同期比2.1倍
インジウム　液晶テレビの電極　大型化で使用量上昇　液晶パネル　5割以上中国55%　リサイクルが有力（再生品活用で値下がりへ）
ゲルマニウム　中国7割
コバルト　　　主産国はコンゴ民主共和国　リチウムイオン電池材　小型2次電池　年初比1.4倍タングステン　自動車の生産にかかせない超硬工具に使う　中国8割　中国でも消費が拡大　輸出枠削減　生産抑制進む
ジルコニウム　自動車排ガス用触媒に使う　2010年末に比べ2011年２月には６割高　原料はジルコンサンド　主産地　オーストラリア　南アフリカで販売抑制　埋蔵量減少
タングステン　中国で８割生産　超硬工具に使う　2010年10月上旬　中国が税関検査強化　2010年年初に比べ42%価格上昇（2010年11月上旬）
チタン　　　　航空機需要　発電所向け溶接管　プラント重要など（価格ノピークは2008年。2010年まで価格は下落。2011年は2010年比５％程度上がる。）　
バラジウム　　南アフリカ5　自動車用触媒
マグネシウム　中国8割（中国は5割とも）　パソコンの外枠に使う　年初比2倍　08年10－12月　3年ぶりに反落　7-9月比27%下落　景気後退で供給過剰　携帯電話　パソコンの外装材　軽量化が進む自動車ノアルミ合金向け　東日本大震災後　中国と日本で自動車生産は減速　価格高騰が一服　6月の頭　トン3135ドル（5月上旬比９０ドル安い　昨年末比２６０ドル高い）　　
マンガン　　　自動車用バッテリー
モリブデン　　製鋼原料　特殊鋼用需要好調　鉄に添加すると高い強度得られる。鋼材の強度を高める役割。
タンタル　　　パソコン基盤
プラチナ（白金）　需要の４割は自動車排ガス用浄化触媒　自動車の排出ガスをきれいにする触媒　南アフリカに生産集中8割　08年10月23日　一時786.1ドル　04年7月7日以来の安値　ピークは08年3月の2251.1ドル
ニッケル　　　蛍光灯の電極に使う
リチウム　　　電気自動車、ノートパソコン向け電池　現在(2009年)は日本はチリから全体の86%を輸入している。ボリビアのウユニ塩湖（リチウム埋蔵量は世界の半分、世界１とも）の開発計画　日本（住友商事　三菱商事）のほか韓国も囲い込み急ぐ モンゴルにもリチウムを豊富に含む塩湖があり注目されている

　最近では銅やニッケルなど大量に入った非鉄金属、ベースメタルにも不足感が波及（新興国の消費増加　中国は銅の世界消費量の3割を占める　インドネシアやタイなど東南アジアが2割強：自動車や家電など銅を使う工場の集積を反映　インド　電気自動車は車種によってはガソリン自動車の3倍銅を使う）。価格が高騰している（鉱山の開発　低品位鉱石の利用拡大に合わせて精錬技術の向上　精錬メーカーが鉱山開発を確保する動きをしている　なお鉱山開発は巨額の資金が必要である一方リスクも高い）。
　DOWAホールデイングス　非鉄金属大手　非鉄精錬事業の売上高が約5割　世界各地に銅鉱山等の権益
　住友金属鉱山　銅のほかニッケル鉱山保有
　輸出（価格面のメリットが少ない場合でも）　稼働率の改善　需給引き締め効果
　ファウンダリー（半導体の受託生産）　１９８０年代後半は日本の天下。しかしいまでは台湾(TSMC)・韓国(サムソン電子)などにシフト。
　国内生産が減るとともにリサイクルの市場も海外に。海外で発生。国内で金属を回収。再び海外向けに金属材料再生。
　他方では景気の低迷＝需要の減少、円高による輸入価格減少は価格の押し下げ要因

アドバンスト・マテリアル・ジャパン
日下レアメタル研究所
鈴木産業株式会社

Originally appeared in Oct.29, 2010
Corrected and re-posted in August 13, 2013

Financial Management Pt.1　Fin. Manangement Pt.2　Modern Fin. System　Fin. Management Reference
East Asia　Business Model　Business Strategy