LEAP/E2020の描く恐ろしい未来予測

毎度のLEAP/E2020であるが、今月号の33号が発行された。有料版によって、それを簡単に説明したい。今回は、テーマは2つだ。ひとつは現在の欧州懸念の問題、もうひとつは今後の世界だ。

前者については欧州の懸念は、米国・英国のキャンペーンによるものが大きく、それほどの問題ではないと説く。もともとE2020はフランスのシンクタンクであることもあって欧州びいきだ。だから、この説については今は特に触れない。

後者は今後の世界についてだ。4月のG20で画期的な転換がなされる場合となされない場合に分けて、今後の世界を予測している。

画期的な転換とは、複数の通貨をもとにしたバスケット制の新通貨システムの創設に向けて話が展開する場合だ。この場合は、2013年までに世界経済は新通貨体制に転換してゆき、今から5年で回復の軌道にのる可能性があるとする。
　
それに対して4月のG20で従来の路線が継承された場合（E2020のメインシナリオはこちら）は、次のようになる。予備会議の様子からも、この路線になることはほぼ間違いないだろう。日付はおおよその目安であるが、順番はだいたいこの通りになるとされる。起こるとされる出来事から抜き出して示す。

2009年4月～7月
米国大企業（GMとクライスラー含む）の倒産・米国銀行の国有化とそれによる欧州・アジアへの連鎖・英国の負債について英国中銀以外の資金の出し手がなくなる・ポンドの崩壊およびIMFとEUの英国デフォルトへの干渉
2009年8月～10月
中国、日本、産油国の米国国債を買う能力の喪失・FRBによる米国債直接購入・ドル崩壊・米国の金融システム、政府のすべてのデフォルト・世界的失業者の増加
2009年11月～2010年3月
共通課題の喪失によるG20の継続中止・米国における失業率20パーセント越え・中国における各地からの労働者の日々の暴動・日本における民主党政権の樹立・欧州の失業者の増大する地域のための欧州共通ファンドの創設・欧州の大都市における毎日のデモと暴動・米国における税収入の崩壊による州政府から連邦政府への納税不可能（テキサス・カリフォルニア等）・米国における反連邦政府攻撃の増加（極右の軍事勢力に主導される）・予算カットによる米軍の海外の半分以上の拠点からの撤退・（銀行倒産による重要なサプライルートの喪失による）世界経済システムの脆弱化
2010年4月～2014年4月
世界的な食料、薬品、機械部品、エネルギー等の不足・米国における2008年比GDPの30パーセントダウン、生活水準の50パーセントダウン・失業その他の社会問題の増加による米国での大規模な戦闘の発生・米国南部地方の浸食（メキシコ国境の政治的問題）・米国各州の利害衝突による軍事的行動の発生（特に連邦政府に対して）・米軍の残された最後の部隊の欧州撤退・NATOのロシアを含む欧州米国連合への変化・コロンビアにおける全面的な市民戦争・ブラジルを中心とした南米連合の創設・ロシアの辺境部の問題発生による非常事態・ウクライナの分裂・アフリカからの大量の飢餓難民の欧州への流入・2008年比20パーセントの欧州の生活水準ダウン・イスラエルの経済危機とイランへの核攻撃・世界的産油能力の喪失・中国、日本、韓国のアジア連合の創設・中国の台湾併合・アジア連合が米国西海岸の州と特別な条約を結ぶ
2014年以降
あたらしい枠組みを作ろうとするリーダーのもとで一部の大国が力をつける（「弱肉強食」の状態となる）・第１次世界大戦後100年の記念すべき年、世界は1914年の欧州に逆戻りしたように見える

翻訳していて暗澹たる気分になってくる。しかし、この予測が今まで80パーセントの的中率を誇るシンクタンクの予測であることは忘れないで欲しい。またこれは何かの啓示による「予言」ではない。数々の数値的解析を元にシンクタンクの研究により導き出された「予測」である。

#有料版の内容は上に抄出したよりさらに豊富である。英語でいい方はぜひ購入して読んでいただきたい。年２００ユーロであるが、１０号刊行されるし、バックナンバーサービスもつくしそんなに高価なものではない。購入の申し込みはこちらの説明を読んでください。