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世界一周、2度の離婚、事業の失敗、大地震を乗り越え、コロナ禍でもしぶとく生き抜く『老春時代』の処世術

第二の国(Scound Country)

2014年03月29日 | ライフスタイル
セカンドハウスといえば別荘のことを指す。


セカンドオピニオンは、第三者の意見あるいは、別の人の意見を指し、

主にお医者さんに関して使われることが多い。


では、セカンドカントリーとは何か。


第二の国のことだが、

自分の祖国以外に別の国を持ちなさいということだ。


よく、第2の故郷だとか言ったりするがそれに近いものがある。

つまり、第二の祖国というべきものだ。


ほとんどの日本人にとっては日本が祖国だ。


それ以外にも、どこかの国に祖国があれば便利だ。

例えば、疎開。


原発の疎開組も、九州に郷里のある人はまだ良いが、

身寄りのない人はそれなりに苦労をしている。


あるいは居残りを余儀なくされる。

もちろんそれも立派な選択だ。



たとえば、日本が戦火に見舞われたり、

財政破綻したり、

全土が災害に見舞われたり、

環境汚染されたとしたら、どこへ逃げるか。


いわゆる、日本沈没だ。


難民やボートピープルとして着の身着のまま逃れる人もあろう。


だがいち早く察して安全、快適なところに逃れる場所があればそれに越したことはないだろう。


それを、別の国に予め作っておけばいいのだ。



それぞれの好みもあろう。

第二次世界大戦の時、アメリカに住む日本人はひどい目にあった。


今やアメリカも安全とは言えない。

いや、最も危険な国の一つだと言える。


国を選ぶとき、総合的に考えなければならない。


政情(70)、経済(80)、宗教(100)、気候(70)、災害(80)、人間性(90)、食べ物(90)、文化(80)、習慣(80)、言語(70)などなど。


数字は100点満点中の満足度だ。

平均点は80となる。


だからボクは、ベトナムを選んだ。


そもそも暖かいところが好きだ。

だからといって、年中30度を越すような熱帯地方も嫌だ。

そうすると、ベトナムの中でも、南のホーチミンより

四季のある北のハノイの方が住みやすい。



日本人にとって、最も住みやすい海外にマレーシアが挙げられる。

ボクはそうは思わない。

全く思わない。(上記の点数は40点だった)


それは好き好きなので住みたい人は住めばいい。



中長期滞在の外国を探している人が少なからずボクのところに来る。


では、どうやって自分の適性国を判断するか。

まず気になる国に行ってみることだ。


1週間でも、一ヶ月でも滞在してみることだ。

そして肌で感じて判断するしかない。


ボクは、ベトナムをお勧めする。




明日からまた旅に出る。


今回は、

上海、ホーチミン、プノンペン(カンボジア)、そしてハノイと移動する予定。

強行軍になりそうだ。




【追記】

カンボジアはボクのサードカントリー(第三の国)としての候補だ。

アンコールワットのある町、シエムリアップは2度訪れて、大好きになった。


だが点数は、今の所60点くらいだが。

それを確かめに今回は、首都プノンペンに行く。



【補足】


昨日入手した情報を載せておこう。




アジアで求人増加が見込まれる国、1位はベトナム2014/03/28 18:18 JST配信


関連記事:
•エンジャパン調査、海外で働きたい地域1位は東南アジア (13/08/28)


 人材総合サービスを提供するエン・ジャパン株式会社(東京都新宿区)が運営する人材紹介会社集合サイト「エン転職コンサルタント」はこのほど、転職コンサルタント237名を対象に実施した「アジアを対象とした求人」に関するアンケート調査の結果を発表した。


 それによると、アジアを対象とした求人数について、91%の転職コンサルタントが「昨年に比べ増加する」と回答。

今後、特に求人数の増加が見込まれるアジアの国・地域は、第1位がベトナム、第2位がインドネシアだった。


求人数が増加すると見込まれる理由は、

いずれも「市場が拡大しており、ビジネスチャンスが広がっているため」が最も多かった。

また、これらの国は、物価・人件費が安いことや、比較的治安が良いことも、求人数の増加が見込まれる要因の一つとなっている。



 求人数の増加が見込まれる「業界」についての質問では、

いずれの国・地域でも「製造業」との回答が最多だった。

また、「職種」については、ベトナムとインドネシアでは「技術系(機械・メカトロ・自動車)」という回答が多かったのに対し、

タイでは「経営・ 経営企画・事業企画系」という回答が最も多かった。


この結果から、ベトナムとインドネシアへは生産部門の進出を検討している企業が多く、

タイへはヘッドクォーターとしての役割を担う部門の進出を考えている企業が多いことが分かった。



 一方、昨年に比べ、求人数の減少が見込まれるアジアの国・地域は、第1位が中国、第2位が韓国だった。


理由としては、中国は「物価・人件費が上昇しているため」、

韓国は「政治的リスクが高まっているため」といった回答が挙げられた。



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