プレハブ増設はほぼ完了したが、まだ電気配線がないので真っ暗なままだ。
だが部屋と部屋をの扉感覚で行き来できるようなり、さらに昨日の夜から薪ストーブが始動した。やはり断然暖かい。圧倒的な火力と「おき」の保温力で、結局灯油ストーブはほとんど使用しなくても良いだろう。
また増築した窓は断熱窓なのでとても暖かい。ちょっと感動物ものである。
その後、テレビの引っ越しや片付けなどで寝たのは午前5時。さすがに疲れて寝たのだが、だが8時には親が様子を見に来たようで目が覚めた。今日もすごい冷え込んでいるとのことで、アメダスによると氷点下18度くらいになっているそうだが、新プレハブの断熱材と薪ストーブのおかげで、寒くなっている事に気づかなかった。
今年の冬は快適な生活が送れそう。
普段寝泊りしているプレハブだが、もう一つ増築することになった。
そこで大工さんに壁の一部に穴をあけ自由に行き来できるようにしてもらったのだが、まだ作業が途中なので全て完了するのは明日以降になるだろう。ストーブなどがないので、ものすごく寒い。
普段は微小運転しかしないストーブなのだが、今の状況は最大にしても寒いままだ。ストーブについている温度計は14度。パソコン横の温度計でようやく20度。当然足元はずっと寒い。普段考えた事がないフローリングの冷たさがこたえる。
さらに今日は年末とは思えない驚異的な寒さなので、今日はまじできつい。
4年間つかってきたauの携帯電話をスマートフォンに買い替えた。
htc j butterfly 最新のアンドロイド端末である。
まだ使い方がよくわからない。文字入力に苦労している。
きょう、東京証券取引所のマザーズ市場に２社が上場しました。ソーシャルゲームを開発する「ｅｎｉｓｈ（エニッシュ）」と、インフルエンザワクチンなどの研究・開発をする「ＵＭＮファーマ」です。エニッシュの杉山社長は、実は2005年にもＩＴベンチャー「ザッパラス」の社長として上場を果たしていて、社長としては２回目の上場でした。杉山社長は上場について、「リーマン・ショックの前と後では違う」と語ります。2008年のリーマン・ショック以降、企業の新規上場は大幅に減少しました。しかし、今年の上場件数は48件とリーマン・ショック前の49社に近づいています。株式相場も回復傾向にある中で、上場を目指す企業にとってはチャンスが訪れています。今月20日に上場するのは藻の一種「ミドリムシ」を使った健康食品などを製造・販売するユーグレナ。次の事業の核として今エネルギーや環境分野に力を入れています。ミドリムシから製造したバイオ燃料の2018年までの実用化を目指します。野村証券の神戸聖治・公開引受部長は「順調に上場社数は増加し、来年は60社近くの上場達成が見込まれる」としています。新規上場が回復傾向にある中、「起業」を志す人も増えています。都内のビルの一室では午前７時から出社する前の１時間を活用した起業セミナーが行われていました。参加者は30～40代で会社で10年以上の経験を積んだ人たち。セミナーの講師は、長引く不況で会社にとどまっても安心感が得られないほか、フェイスブックやツイッターなどの普及で起業の敷居が低くなっていると指摘しています。
経営者やエコノミストら350人が集う年末エコノミスト懇親会（主催：日本経済研究センター、テレビ東京、日本経済新聞社）で、新政権に最も期待する政策を聞きました。ローソンの新浪剛史社長は「日本が変わる大きなきっかけになる」として「ＴＰＰ推進」を挙げました。アサヒグループホールディングスの泉谷直木社長や、三越伊勢丹ホールディングスの大西洋社長は「デフレ対策」が最重要だと主張。オリックスの宮内義彦会長は「経済は国の大本だ。成長戦略を打ち、経済のパイを大きくしながら、弱者対策などに取り組むべきだ」と述べました。
韓国の聯合ニュースはきょう、韓国政府筋の話として、北朝鮮が事実上の長距離弾道ミサイルを発射台から撤去した兆候があると明らかにしました。ただ、北朝鮮は発射を強行する姿勢を崩しておらず、「修理などを経て再び運び込まれる可能性がある」としています。また、日本の森本防衛大臣は北朝鮮が発射期間を29日まで延長したことを受けて、自衛隊に出していた破壊措置命令を29日まで延長することを決めました。
敦賀原発２号機の下に活断層がある可能性が高いと結論付けた原子力規制委員会の専門家会合の判断に対し、日本原子力発電はきょう、科学的根拠を含め説明が不十分だとして、詳細な説明を求める質問状を提出しました。規制委員会が断層の動きが建屋にまで影響を及ぼすと判断した根拠などを、科学的に説明するよう求めています。
関西電力と九州電力の電気料金値上げ申請について、内閣府の専門調査会は初会合を開き、関電や九電の担当者にヒアリングを実施しました。関電と九電の担当者は冒頭、「値上げは苦渋の決断だ」などとして謝罪しましたが、メンバーからは「消費者が納得する説明を」との意見が相次ぎました。調査会は年明けにも意見を消費者庁に提出し、その後、消費者担当大臣が経済産業大臣と値上げ幅を協議します。
スマートフォン用の無料通話・メールアプリ「カカオトーク」を手がけるカカオジャパンと、10月に資本・事業提携したヤフーが、共同事業戦略を発表しました。ヤフーが展開している地図や路線情報のサービスとアプリ内で連携できる機能などを、年内をめどに公開する予定です。13日から、モデルの土屋アンナさんを起用したＣＭを開始し、現在、750万人の国内ユーザーを来年度内に3,000万人にすることを目指します。
【商品名】
ジェスチャーいいね！
【商品の特徴】
ある決められたジェスチャーをするとＦａｃｅｂｏｏｋ上のイベントページに“いいね！”ができるサービス。ＰＣやスマートフォンなどのＦａｃｅｂｏｏｋページに行き“いいね！”を押さなくても、ユーザーがカメラに向かって特定のジェスチャーをするだけで“いいね！”をカウントできます。
【問い合わせ】
凸版印刷 サイバーエージェント
住所 東京都千代田区神田和泉町１
【価格】
90万円～
【発売日】
サービス展開中
担当アナウンサー 白石小百合
http://www.tv-tokyo.co.jp/wbs/
長期金利がおよそ９年５ヵ月ぶりの低水準まで低下し、個人マネーの動きにも影響を与えています。りそな銀行は住宅ローン金利を今月に入って過去最低水準に引き下げ、最初の10年が固定の最優遇金利を年1.3％にしました。渋谷ローンプラザでは、11月のローン利用者数は1.5倍に増えているといいます。インターネット銀行の「じぶん銀行」では、今月から新規で口座を開設する客に３ヵ月ものの定期預金に0.65％の金利を提示するキャンペーンを始めました。このキャンペーン期間中で約５万件の口座開設を計画しています。ＪＴＢでは旅行代金を積み立てる「たびたびバンク」が人気です。「年利」にあたるサービス額は満期を決める定期プランで1.75％、自由に積み立て・使用ができるフリープランは1.50％と、銀行などに預けるより利率が高く、フリープランは前年比200％の伸びを記録しました。
経営不振が続く国内半導体大手のルネサスエレクトロニクス。政府系ファンドの産業革新機構に加え、ルネサスの取引先企業であるトヨタや日産など名だたる国内企業８社が10日、あわせて最大2,000億円を出資することを決めました。日本が誇る半導体会社だけに官民を挙げての支援となりました。ただ、世界でもトップシェアの企業が、なぜ経営不振に陥ったのか。そこには、日本企業ならではのきめ細やかな取引先への対応が影響していると専門家は分析します。日の丸半導体は、復活へ歩めるのでしょうか。
「活断層の可能性高い」 敦賀原発で規制委調査団
日本原子力発電・敦賀原発の原子炉建屋の直下を走る断層について、原子力規制委員会の調査団は10日、活断層である可能性が高いとの見解を示しました。国の基準では、原子炉建屋などの重要な施設を活断層の上に設置することは認めていないため、敦賀原発は再稼働が難しくなり廃炉となる可能性もあります。
29日まで発射期間延長 北朝鮮“ミサイル”断念せず
北朝鮮は今月10日から22日の間としていた事実上の長距離弾道ミサイルの発射予定期間を29日まで７日間延長すると発表しました。朝鮮中央通信が伝えました。３段式ミサイルの１段目に技術的な欠陥が見つかったためとしていますが、同時に「発射準備作業を最終段階で進めている」として、年内の発射を断念しない姿勢も鮮明にしました。
景況感２期ぶりマイナス 日中対立で製造業大幅悪化
財務省が10日発表した10月から12月期の法人企業景気予測調査によりますと、大企業の景況判断指数はマイナス5.5となり、２四半期ぶりにマイナスとなりました。特に製造業では、エコカー補助金の終了や日中関係の悪化で、自動車の販売不振などが響き大きく落ち込みました。一方、先行きについては、海外経済の回復への期待から、プラスを見込んでいます。
冬のボーナス↓５万円 国家公務員にきょう支給
国家公務員に10日、冬のボーナスが支給され管理職を除く平均支給額は去年より５万円ほど少ない56万5,300円となりました。東日本大震災の復興財源を捻出するため大幅なマイナスとなり、削減率は過去２番目の大きさです。特別職では野田総理がおよそ371万円、閣僚はおよそ309万円でそれぞれ２～３割の減額となっています。
国立病院が減塩レシピ本
国立循環器病研究センターは、入院患者に提供しているオリジナルの減塩メニューをレシピ本として、11日から全国の書店で販売します。国立循環器病研究センターでは、京都の割烹などで修行した調理師長を中心に京料理の手法を取り入れて独自のメニューを開発、退院した患者からも「あの食事を家でも食べたい」と要望が相次いでいたということです。レシピの１食分の塩分は、日本人の食塩摂取量のほぼ半分の２グラム未満に抑えられています。
■12月8日（土）放送
「徹底検証！習近平体制の経済政策」
中国共産党は、習近平氏を総書記とする指導部を発足させました。
10年間に及んだ胡錦濤前総書記に代わり、人口13億人の大国を率いることとなった習近平総書記は、一体、どのような舵取りをするのでしょうか。
9人から7人に減員された最高指導部の政治局常務委員。番組では、そのプロフィールを紹介しながら、新体制が目指す政策について、様々な角度から検証します。
また、GDPで世界第2位に浮上した中国経済ですが課題は山積。経済成長は減速し、曲がり角に差し掛かっています。こうした状況下で、習近平体制は、"尖閣問題"をはじめ、関係が悪化している日本と、どう向き合っていくのでしょうか？
次回、グローバルナビフロントは、政策研究大学院大学 大西靖客員教授をゲストにお招きし、新たな局面を迎えた日本との関係を中心に、中国新体制の経済政策を分析します。
７日午後５時18分ごろ、東北・関東地方で震度5弱の地震がありました。気象庁は一時、宮城県沿岸に津波警報を出しましたが、地震発生から２時間後の午後７時20分に解除しました。地震発生時の仙台市内のオフィスの映像を見ると。机の上のパソコンや蛍光灯が左右に激しく揺れています。また、視聴者が撮影した宮城県富谷町の住宅では、家具が大きく音を立てて揺れました。今回の地震で、青森、岩手、宮城、茨城、栃木の各県の震度は、５弱でした。震源は三陸沖で、震源の深さは約10キロ、マグニチュードは7.3と推定されています。津波は、宮城県・石巻市鮎川で１メートル、福島県・相馬や仙台港で40センチの津波が観測されました。津波警報と注意報は午後７時20分時点で全て解除されました。心配された原発への影響ですが、原子力規制委員会によると、福島、青森、宮城、茨城の各県の原発に、異常はないということです。地震の影響で東北新幹線と上越新幹線は、一時全線で運転を見合わせました。最後まで復旧が遅れていた東北新幹線の「北上ー新青森」間が、午後９時に運転を再開し、ＪＲ各社の新幹線が全線で復旧しましたが、新幹線だけでも、午後９時半現在で５万9,000人の足に影響が出ています。
日本では公職選挙法により、選挙期間中のネット利用は原則禁止です。しかしＳＮＳやモバイル端末の急速な広がりなどを背景に、今回の衆院選ではネットの存在が大きくなっています。グーグルは衆院選の情報サイト「選ぼう2012」を開設。ビデオチャット機能を使い、有権者と各政党の代表者を直接結ぶ予定です。東大生が立ち上げた“政党マッチングサイト”の「日本政治.ｃｏｍ」にはアクセスが集中しています。ネット・ＩＴ企業で構成する新経済連盟も、公選法改正に向け各政党と協議を始め、選挙活動でネットが使えるよう求めています。選挙戦のさなか、アメリカのツイッター社からは、オバマ・ロムニー両陣営でアドバイザーも勤めたアダム・シャープ氏が初来日。日本の“ネット選挙解禁”を訴えます。韓国では４月から選挙のネット利用が解禁となり、今回の大統領選では初のネット選挙が繰り広げられています。与党セヌリ党のパク・クネ候補はＳＮＳ本部を立ち上げ、ユーチューブやカカオトークなどを駆使して動画や写真を配信しています。コストをかけずに大勢の有権者に情報発信できる利点がある反面、匿名での間違った情報が拡散してしまう可能性もあり、毎日のモニタリングが不可欠です。
ワールドビジネスサテライト 12.12.06
価値で売る冬の観光
オフシーズンで価値をうめ
都内でジビエ料理
癒しで売る避暑地の冬
ワンランク上のホテルで獲得
-------------------------------------------------------
コリンパウエル 元国務長官インタビュー
-------------------------------------------------------
変わる金融
脱・土地担保主義
動産・債券担保融資 ABL
-------------------------------------------------------
グローバルウォッチ
中国大連を経済突破口に
-------------------------------------------------------
トレたま
エレベーター専用Ｑ命ボックス
防災トイレ 防寒シート
■12月1日（土）放送
「アジアの農業を変えろ！農機最大手の挑戦」
世界有数のコメ生産国、タイ。耕作面積が日本の6倍という広大な大地に機械化の波が押し寄せています。水田の耕運から田植え、収穫まで…。クボタの農機はコメ作りのあらゆる場面で活躍しています。
農機の国内最大手クボタはいち早くタイ市場を開拓。現在、トラクターのシェアは7割に達しています。その背景には販売だけではないきめ細かなサービスと、現地での一貫した生産体制がありました。
さらにクボタの経営を支えるもう一つの柱が…水ビジネス。実はクボタは日本の水道管の6割を占めるトップメーカーでもあるのです。そのクボタが新たに開発した水道管が、地震に強い耐震管。アメリカ・ロサンゼルス市も採用を決めたその耐震管の実力とは。
次回のグローバルナビフロント、クボタの益本康男会長兼社長をゲストに招き、食糧、水、環境問題の解決に向けて世界で躍進するクボタの経営戦略に迫ります。
