「８月３０日という日」

【２０２４年】ツイッターつぶやき
（記事なし）

≪過去の記事≫

【２００３年】
壊れたデジカメを叩いたら一時的に写るようになりました。昔のテレビみたいです（笑）
そこで夏生さんの本の写真を写したのですが、どうもうまく写りません。。。。難しいですね。
半日つぶしてしまいました。
そのうちに写真でも撮りに行きたいと思います。
写真の下手さはともかくとしても写真の加工にも挑戦をしたのですが。それがまたうまくいきません。背景をなくして本だけの写真をと思うのですがそれをどうやったらいいのか？たしか背景を透過する機能があったと思うのですが、どこをどうやってクリックしたらよいのかわかりませんでした。
困ったもんです。。。。(TT_TT)

【２００４年】
台風が日本海側に抜けたようで関東も風が強くなりました。今夜から明日の午前中にどのくらい荒れるのか。。。。。？
夏生さんの｢イサクのジョーク｣を読みました。
夏生さんらしい物語です。
小説として読むと物足りないのですが、なぜか引かれてしまう文章です。このへんは夏生さんも知ってのことと思います。
その意味では小説ではなくてひとつの物語なのでしょう。

【２００５年】
車で買い物に行こうとしたら、息子が衣類や靴・バッグなどが超安い店があるから教えてあげるというので一緒に行ってきました。
たしかに有名ブランド(とは言っても超高価なブランドではもちろんありませんが)の品が３０％から４０％引きになっていました。ジーパンは５０％引きかな！
しかし・・・・
連れて行ってもらったのはいいけど、なんだかんだとは言え、息子の靴を買わされました。ハハハ。。。だまされて連れて行かれたようなもんです。僕も小さなショルダーバッグが欲しかったので買いました。
たしかに安売り店なのですが、元の定価自体が高いのでたとえ５０％引きとは言えいい値段です。店内には高校生や大学生ぐらいの若い人がたくさんいましたが、今の若い人は高いものしか買わないようですね。たしかに品はいいのですが。。。親の懐が軽くなっていくわけだぁ。。。。どんより。
この前、息子のお下がりのスニーカーをもらいました。ものすごく高い(僕は７０００円以上の靴は買ったことがないので。。。ハハハ)スニーカーです。でもまだ擦り切れていない！ムカッ！！僕が擦り切れるまで使います。
だいぶ前のことですが、もう３,４年は履き古したスニーカーを久しぶりに出して自転車をこいでいたら、どうも足の裏が涼しい。。。。自転車を降りて靴底を見たら、なんと大きな穴があいていた。靴底が劣化をしていて一生懸命にペダルをこいでいたらペダルの金具で擦り切れたらしい。。。
ハハハ・・・靴というのはここまで履くものだっ！

【２００６年】
無添加オーガニックタバコというものがあるらしい。
アメリカン・スピリッツというアメリカのタバコらしい。また、体に良いという中国タバコもあるらしい。
食べ物の中にある添加物は気になるところであり、買うときには一応添加物の表示を見る。しかし食品の一部にもかかわらず、タバコには添加物の表示がない。時々、タバコを吸っているときに爆発のような現象がある。びっくりするが、これは火が消えないように点火するような物質の点がぶつらしいが、これ一つみても気持ちはよくない。また、紙を燃やした煙を吸うだけをみれば気持ちの悪いことである。でもタバコはこれが当たり前になっている。
「タバコの有害性」あるいは「タバコと癌の関係」などというものが大きく書かれているが、ここでいう「タバコ」とは、いろいろな添加物や農薬も含めてのタバコであり、タバコの葉自体の毒性についてと混同されている部分もあるのではないか？
食べ物というのは、それ自体にも微量の有害物質があるはずだが、食品の安全性として問題になっているのは、科学的な添加物である。これと同じようにタバコという「食品」も添加物抜きにその有害性は語れないのではないか？
なるべく安全な食品というのと同じく、なるべく安全なタバコという概念も必要では？
まぁ、百害あって一理無しとは言われているが、この百害の程度は、ヘビースモカーが集まったからとはいえ工場の煙突１本分の煙を出すわけではないし、タバコで生物の絶滅に関与するわけではないし。。。。環八雲のような雲が発生するわけでもないし、光化学スモッグを発生するわけでもない。肺がんが心配だが、タバコだけの原因で肺がんになるものではない。タバコも吸えないほど汚染が進んでいるということだ。百害も小さいのだから一理も小さくてもいいのでは？嗜好品としての一理。

【２００７年】
（記事なし）

【２００８年】
（記事なし）

【２００９年】
（記事なし）

【２０１０年】ツイッターつぶやき
民主党の党員でもサポーターではありませんが一般参加で立候補します！（笑）
基本理念
強力な中央集権政治を行います。しかしその中央集権制は個人による独裁ではもちろんなく、数の力や金の力による派閥・党の独裁的な中央集権制ではありません。中央集権制は徹底した民主主義が確立された国家だからこそその機能を発揮します。発達した民主主義の構築にこそ地方分権を推し進めます。また、中央集権制の民主主義は、国民の中にある格差の拡大という中でのある階層による独裁を否定します。
基本的政策
・国会議員の数を半分にします。残りの半分は、地方からの代議員とします。代議員は選挙によって選ばれ、その公約に忠実でなければなりません。また党籍を離れ国会内においては会派に属しません。地方自治体の総意見を代表する。（追記：国会議員院と地方代議員院の二院制とする。）
・憲法の改正はしません。むしろ憲法の理念と現実の法との関係を含めた国民生活の実態が憲法とかけ離れて一定な以下いっていないかを検証する作業に入ります。健康で文化的な生活の中身がどのようになっているか、これは高齢者や弱者といわれる人のことばかりではなく、ワーキングプアーといわれる方や長時間労働に無償で奉仕させられていないかなど国を作っている労働の考え方をきちんとしていく中で現実を見据えるようなことをさまざまな分野で憲法を検証していく作業です。この中で福祉や政策全般の基本政策の策定に取り掛かれます。
・自衛隊や日米安保条約については、違憲合法論的な立場をとり、今世界の流れとして議論されている核兵器の削減を積極的に支持をし、憲法９条を持つに本日本としては、それを通常兵器の削減という形でも提案していき、国連の平和理念として９条を認めさせます。よって９条についてもその理念を残し理念に反するものを削減していく。まずは国際的な緊張を緩和するなかっで世界に先駆けて国際貢献ができる自衛隊の一部を災害・事故・事件復旧隊といった形で再編をして軍縮を行う。
・国家財政については、無駄をなくすというものを消費税率アップの材料として使うようなことをせずに無駄とは何かをはっきりとさせる。科学技術全般の例をとればすぐに金にならない研究でも重要なものはあるといった視点で。
消費税率は当面アップしないで労働力を買った場合にも消費税５％を書ける。早い話が賃金の支払いに５％税を上乗せさせる。ただし、国内消費拡大のために手取り収入３００万円程度の消費税１５万円程度は益税とする。例えば５００万の手取り収入があった場合、３００万円を超えた２００万への消費税１０万円を国に納める。賞零細企業などへはこの消費税分をある限度内において法人税の必要経費として認めるなどといった処置をする。
・雇用問題は、労働時間の短縮を行うと共に派遣労働法を廃止する。また、長時間労働防止のために労働時間の弾力的運用を廃止する。
・低賃金防止のために最低賃金法を改定をし、時間給はその労働時間により正社員に見合った額を算出する。このことにより労働の時間的自由としてのパートやアルバイトの位置づけをはっきりさせる。また、現在所得税法や扶養制度などによる９０万円ぐらいの限度額を２００万ぐらいに引き上げる。
・企業倫理の確立のために、株主責任法を作り、企業破綻の場合はその持ち株数の履歴に応じて債務に責任を持たせる。不労所得依存体質を改善する。
・日銀のゼロ金利政策を国民の生活にじかに反映させるために担保がはっきりしたもの、例えば住宅ローンなど、には直接日銀がゼロ金利で関与して銀行は窓口として手数料を受け取る。
・破綻企業国営法を作る。伝統的な職人の技術や中小企業の職人技術など、市場原理では生き残れないものを国家の保護として継承者を育成する。
（追記：農業水産林業問題は、大規模化を図るために組合制度を創設し、生産性の向上を行う。このことにより国際間の競争に対処し農薬など安全性の信頼を構築して輸出にも力を入れる。組合制度の中で農民にも休暇制度などを導入しその労働の軽減を図る。）
・企業の立ち直りは、以上のような内需拡大から見て検討し監視する。
・教育の再生は、以上の作業を子供にもわかる形で見せて国家は国民のためにあることからの新真の国家を考える教育を行う。

ううう。。。。。空想ですなぁ。。。。

【２０１１年】ツイッターつぶやき
福島原発の作業員の方が急性白血病で亡くなったそうです。
原発事故での放射線量を見るとこの放射線と白血病とが結び付くような気がします。しかし今の医学の常識では急性白血病の潜伏期間が１年ほどといわれていますし外部被ばく量５００マイクロシーベルトではならないとも。８月に１週間ほどの作業をして今回亡くなったのですから潜伏期間からして作業場の発病ではないといわれます。
たしかにこのようなものを見ると白血病はほかの原因となるのですが、あまりにも簡単に因果関係はないと片づけてよいものかという気持ちは残ります。労基署などの監督官庁の立ち入り調査などは必要ではないでしょうか。事故原発の作業環境については以前から問題点がたくさん出ています。どのような作業をさせているのかの調査の中から今回なくなった方の労働災害も調査されてもいいのではないかと思います。
昔から労働災害としての作業の因果関係を結びつけるのは難しいものがありました。今回の事故原発での作業環境は相当ひどいものがあると思います。それを国が放射線量の限度をあげたりしているわけですが、むしろ関係法規なども含めて作業環境指針を厳しく設定をして作業そのものを監視することが必要ではないでしょうか。もちろん作業にあたった方の長期的な健康追跡調査も。原発を出てもその作業員の所在ぐらいは把握をして健康調査をすべきでしょう。
放射線と健康（特に白血病や癌）被害の因果関係はあるようでないようでというように見えます。これらを外国の研究機関などからも資料を取り寄せたり類を見ない今の現状ですから特段の調査ができる期間が必要です。これが放射線量の高い地域で生活をされている方にも適用されねばなりません。
こういったことが今なされないと今後白血病や癌が増加をしても原発事故との因果関係はないと片づけられてしまうでしょう。
このような良心に基づく第三者機関は難しいのでしょうか？

【２０１２年】ツイッターつぶやき
（昨日の続きです）
「原発ゼロ議論へ」。。。ここには実現のために課題が多いという。
・核燃料サイクルの問題。
現状ではすべて再利用を目指すが、原発ゼロではこれを見直す。これはいいことではないか？これまでもプルサーマルについてはその燃料の危険性も言われているし反対の声も大きい。
・原発のゴミの最終処分
いまさら言っても仕方ないと言われそうですが、原発をつくるときに全く最終処分について考えていなくてただ作ればいいとして先送りになっていたという事でしょう。結局はまだ原発を使い続けるにしてもゴミ問題は解決すべき問題として残ることは同じなわけです。孫子の世代にゴミは残せばいいと？
・原発量の個性の問題点・電気料金への影響
火力なら約３兆円燃料費が増加する。現在の電気料金は原発の稼働を織り込んでいると。原発を維持しなければ電気料金が値上げされるというが、電気料金での収入はほとんどが一般家庭からの電気料金から出ており、大口の使用者は大きな割引を受けているし、こういった電気料金体系を見直すことも必要でしょう。また電力会社の報酬は原発という固定資産があるから増えるという事もあり、この報酬の在り方を変える必要もあるでしょう。また原発立地自治体への寄付らしきものが今も続いたりしていますし、エネルギーの自然エネルギーへの再編という事を先送りしてもいけないでしょう。
・電力会社の原発への投資
福島の事故での損失を考えれば、国の支援や電気料金の値上げで自己の処理をしようとしています。ここに投資先は同身を切っているでしょうか？本来ならば東電は破たんをして株券は紙くずなはずです。これを考えれば投資の在り方の工夫ぐらいしてもいいでしょう。他の電力会社も同じことが起きるかもしれないのです。稼働し続ければ。
・地球温暖化
自然エネルギーの拡大は、脱原発のためという事から火力発電を減らすための、二酸化炭素を減らすためから地球温暖化につなげていくという考え方に替えるべきで、今の技術は二酸化炭素を少なくするtものもあるとか？地球の環境維持は何も温暖化だけが問題ではないはずで、核の汚染も深刻なものと考えるべきでそこからの原発ゼロの正し間を確認すべきです。

【２０１３年】ツイッターつぶやき
「語られ始めた『日本の失われた20年はウソ』という真実」http://www.nikkei.com/article/DGXNASFK2700G_X20C13A8000000/ …。。。失われた２０年の中でも生産性は伸びていると。しかしその生産性の伸びは、若い人の失業や覇権の増大、格差社会や年金制度の改悪や諸々の国民生活の犠牲から。これが矛盾としてデフレ社会
（今日のツイートから。。。本文中「覇権」は「派遣」の誤字です。）
上記記事の中で「米国では労働生産性が急激に上昇した結果、消費者物価が一貫して下落し、当時としては奇跡的な経済発展を遂げた。」　（１ページ最終行より引用）
このアメリカと覇権国の頃のアメリカの「良きデフレ」だそうですが、物価が下落するというのは、このブログでも以前書きましたが生産性の向上は商品を生産するときにより少ない労働力量で生産することを言い、より少ない労働力量で生産された商品は価値を下げるのですから市場においても価格を下げる作用をします。科学の発達からの生産設備の改善や交通や流通の変化が重なる中に商品の価格低下が起きる。これはある意味（ある意味とは、この生産性の向上の中には労働者の労働がきつくなったり失業したりするのが伴いますからこの意味では資本主義的な生産性の向上には弊害もあるということです）「良きデフレ」であり、国民により安い商品が配分されますから生産の発展としては法則的です。しかしこれは商品の価値の低下からの市場での価格の下げですから「物価安」というべきでデフレではないでしょう。不況が伴うデフレというのはある経済状況の現れです。物価が安くなっても好景気というものがあるのですから。
どうもこの記事は、この「物価安」と「デフレ」を混同しているようです。
この混同から日本の失われた２０年を嘘だったとするのです。たしかに日本経済はバブル崩壊後にも再建されました。一時はイザナギ景気を越えるといった長期の好景気もあったとされる。こういう状態を見て失われた２０年はうそだったという論理になります。
しかしこの日本的な景気の回復を含めた２０年間がどのようなものだったかと言えば、バブルの処理は銀行と巨大企業を守るために労働者や小零細企業は無る死んだわけです。その後も日本は労働者の低賃金化を進めました。それは平均賃金が低下し続けているという実態に現れています。雇用の増大は派遣社員や不安定雇用者を増やしたにすぎず若者の失業が増えてニートという人々をつくりだしました。企業内の高齢者の賃下げも進み「窓際族」が作り出されました。年金法は改悪をされて若い人の負担が増えました。こういった流れの中で社会的に格差社会が問題視され、国民の生活破壊の上に立った経済再建への疑問から「国民のための政治」「コンクリートから人へ」といった考え方が出て政権交代へもつながるような矛盾の表れがあったわけです。
労働者の賃金切り下げ・不安定雇用の増大という流れは、「賃金はコスト」という賃金コスト論から生まれ、それはやがて生産性の向上は賃金コストの切り下げからという動きになりました。ここに本来の生産性の向上と日本型の賃金切り下げの生産性の向上が曖昧になってしまいました。賃金切り下げが生産性の向上となれば、当然国内消費は落ち込みます。そして生産性の向上ですから商品価値は下落をする。市場には多くの安い商品があるが売れなくなる。そうするとさらに価格切り下げ競争が始まる。そして更なる賃金コストの切り下げと。ここにデフレ不況がはじまりデフレスパイラルに入り込んだのです。
こう見ると上にリンクした記事の誤りも見えてくるでしょう。
失われた２０年はうそだったとするがそれは経済のうわべだけを見たもので日本経済の底流に流れているデフレの原因とデフレ圧力を見ていない。そして物価の下落だけを見たなかでのデフレ論になる。この論理からすると、今の小泉改革の二番煎じであるアベノミクスをよいしょするものであることが見える。要するにさらに生産性を上げられるのが日本の強みだということでそれは労働者の切り捨てでできることだという提起にもつながるのではないでしょうか？
失われた２０年はうそだったとする中にこれからも未来への失われた１０年、２０年があるということです。

【２０１４年】ツイッターつぶやき
（記事なし）

【２０１５年】ツイッターつぶやき
（記事なし）

【２０１６年】ツイッターつぶやき
（記事なし）

【２０１７年】ツイッターつぶやき
gooお題「一人旅に行くなら？」
今回の今回のgooお題である「一人旅に行くなら？」という問いを読んでハッとしました。
独身の頃は年に２，３０泊は一人旅をしていました。
ユースホステルを利用して交通費も節約しての貧乏旅行・・・・・
懐かしいです。
結婚をして子供が生まれて、ずっとこの一人旅というものを忘れていました。時々老後はまた一人旅をしたいなぁ。。。。とは思ったりもしていましたが、いざ、今の年になってみるとなかなか実現は難しいですね。
でも、体が丈夫なうちに真剣に考えてみようかなとお題を見て感じました。
外国や豪華ホテルに泊まる旅行をしたいとは思わないのですが、貧乏旅行で偶然見つけた景色の中に溶け込むような一人旅。。。。。

日本の危機と言っても北朝鮮のミサイルの危機というだけではなくて、ミサイルの危機を作り出している内政の危機です。以下、ツイッターから転載。
安倍総理は国民の安全と不安に対処するような発言をしていますが、Jアラートではこの安全と不安は解消できない。アメリカや韓国からのミサイル発射の情報が入り次第国民に知らせるべきで、その時点の対処をどうするかをはっきりさせるべきです。一番大切なのは、挑発合戦をやめさせる立場をとること。
Jアラートと戦中の空襲警報とに国民の安全や不安に対する対処としてはそうは違いはないような気がする。まだ、戦中は防空壕に避難しろという具体性があったが。国民の安全を守る具体策をないがしろにして戦争に向かうことが国民の犠牲を多くする。ここに国家主義が入ると。。。。。
戦争だから国民は国のために働け。国民は自分の命は自分や地域の協力によって守れ。。。公助という国の責任を放棄したこの自助・共助はすでに今の日本は常識化している。こういう国は絶対に戦争をしてはいけないんです。自国民をないがしろにすれば当然対戦国の国民をないがしろにある。差別意識ヘイト
関東大震災時の朝鮮人の方への虐殺への追悼を東京都としては追悼文もださないと。一部ツイートによれば墨田区も？こういった動きが多く出てくる今の日本です。
アメリカ防衛のためにミサイルを撃ち落とす武器を莫大な税金を使って整備するのか。当然日本も戦争に巻き込まれるのですから防衛のための武器をそろえて住民の安全のためにという地下室などを公共事業で行ってそこでも莫大な税金を使うのか。これをやらざるを得なくしたのが安倍内閣での集団的自衛権。

【２０１８年】ツイッターつぶやき
こうしてパソコンの前に座っていたら３か所も蚊に刺されてしまいました。
何箇所も刺して逃げますなぁ。。。。
外にいる藪蚊と違い小さくてすばしっこいかです。家蚊というんでしたっけ？
白い壁にとまっている姿は線にしか見えない。
寝ていると耳元にブーンとやってきますが、近づいたなと思った頃暗い中でたたきますがなかなかつぶせません。
まだしばらくは・・・・・
パチンッ！！
今、パソコンの下から出てきたのでつぶそうと思ったけど逃げられました。
うううう。。。。

【２０１９年】ツイッターつぶやき
アメリカの対中国に対する追加関税が迫る中、アップルをはじめアメリカ企業が中国から出ていくことはできないという矛盾が出ているようです。
トランプさんはアメリカ企業の中国の代替えを探すよう命じたようですが、アメリカ企業の中国での生産はあまりにも巨大化したりして企業は命じられても移転できない状態にあるようです。もちろん制裁の関税が長引けばアメリカ企業も動くことがはじまるかもしれませんが、それは同時に中国の消費を手放さなければならにことになるかもしれません。
関税の強化はアメリカ国内の中国からの輸入に頼る企業も痛手となるでしょう。同時にある程度アメリカの物価にも影響が出るでしょう。
日本が円安誘導により悪性の物価高に陥っているのと同じように、対中国への追加関税はアメリカにとっての悪性の物価高につながるかもしれません。
日本をはじめ他の国々の企業も中国で生産されたものをアメリカに輸出する場合は痛手となるでしょう。

【２０２０年】ツイッターつぶやき
崩壊というのは突然やってくる。
大きな力を持ち繁栄をしている中に崩壊は突然やってくる。
これが歴史というものかもしれない。
国民は大きな力と富に支配されてその崩壊など夢にも思わない。
一夜明けて目に見えるように一つの社会の崩壊がらわれる。
もちろん古代からの王様や殿様も崩壊など夢にも思わないうちに目の前に崩壊が現れた。
しかし崩壊が突然目の前に現れるという現象は、目に見えないところで始まっていたのです。
立派な邸宅が実は大黒柱の内部がシロアリに食いつくされていたというように。
大きな力というのは権力の集中ですから、その中心にいる刃部は餅路、その側近やカネや権力でつながる人々そして坊主も、そこに力に頼ることによる何でもありの腐敗が生じる。
その腐敗は経済全体の法則を破壊する。自己の富の形成のために自国民を貧困化させ奴隷化させる。すると経済は忖度をしないから矛盾を大きくする。
シロアリは徐々に繁殖をする。
大風や地震にシロアリに食いつくされた大黒柱が倒れる。
それが突然の崩壊なのである。
大きな力を持つ権力者が、まるでハトに豆鉄砲のような顔をしてパニックとなる。このパニックはさらに凶暴な権力をつくろうとするが、すでに大黒柱はなくなっている。
パニックは崩壊を加速させる。
日本はもちろんアメリカがこのパニックに陥っているのかもしれない。

【２０２１年】ツイッターつぶやき
東京都では８月現在１０代以下の感染者が全感染者に対して１５%と高くなっている。２０代が３１%であわせて４１％と半数近くになっている。さらに３０歳代が２１%です。
この何パーセントかは感染者の実数とは違うわけですが、全体の感染者数に対する割合ですから子供たちや若い人の感染は深刻です。もちろん８月は新規感染者数が急拡大した月ですから子供たちや若い人の感染者数も急拡大しているということでしょう。
一方では高齢者の感染者数の割合は６０歳以上併せて６%ですから減少しています。これはワクチンの効果といわれています。
すでに学校の新学期が始まっています。
保育園では休園するところが増えつつあるようです。
小学校や中学校などこれからどうするのでしょうか。
親としては休ませたという人が多くいると思いますが、自主休校となれば欠席扱いになるのでしょうか。勉強も遅れるでしょう。
８月は夏休みですから、子供たちへの感染経路は学校ではないと思われますが、部活などはありました。家庭内感染か。
この感染が拡大している中で授業がはじまれば学校でのクラスターも出るかもしれません。
１カ月ほどの夏休み延長が必要かもしれません。
しかし今は共働き世帯が多くなり子供たちの安全も不安ですが。
そうすると登校する子を少数にしながら学校という場を必要とする子供たちへの配慮が必要でしょう。そして給食の継続も。

【２０２２年】ツイッターつぶやき
テレビを見ていてびっくりした。
神奈川黒岩さんが全数見直しというのは、公費負担や宿泊療養もなくすことだと。公費負担や宿泊療養をすれば感染者を特定して把握することになりこれは全数把握廃止に反するという。
首相は全数把握を各県に丸投げ。知事会も県ごとにと。
だんだん支離滅裂になる
黒岩さんは、全数把握の見直しと２類から５類への変更をごちゃまぜにしているようです。
全数把握もせずにコロナに感染したときは公的支援もなくなり宿泊療養もなくすべきだということです。
公的支援も宿泊療養も特定の人を把握しなければ行えない。だからこれは全数把握に反するという論理のようです。
高齢者も若い人も関係がなくなるでしょう。
これから日本が向かおうとしている世界がそこにあります。

【２０２３年】ツイッターつぶやき
池袋の西武百貨店の労働者がストライキに突入する。
６０年ぶりのストライキとか。。。。。。
６０年代から８０年代には春闘によるストライキが毎年のようにありましたし、国労によるスト権ストもありました。
しかし、日本社会はストライキ迷惑論が強くストライキへの支援どころか批判となっていました。
ストライキが迷惑だと言われる一方、ストライキで春闘での賃上げが決まればストライキを行わない人も同じぐらいの賃上げ相場の恩恵を受けていた。ストライキをやらなくても賃上げがあるという勘違いから迷惑論も出ていたのでしょう。
ヨーロッパではストライキに協力的です。
ストライキでの要求は自分の問題だから。