２０２３年 ７月 ７日（金）「アルツハイマー、パーキンソン病と喫煙」

アルツハイマー病の進行を遅らせる新薬がアメリカで承認されたようです。
以前からアルツハイマー病の進行を遅らせることとニコチンの作用が研究されていたようですが、今回の新薬もこれに関連するのでしょうか？
ニコチン接種といえば喫煙ですが、喫煙によるニコチン摂取も研究をされているようです。
アルツハイマーやパーキンソン病に効き目があるようです。
喫煙者でなくてもニコチンを摂取する方法が薬として開発されれば非喫煙者でもニコチンの恩恵を受けられるでしょう。ほど良い受動喫煙でも？（冗談です）
タバコは百害あって一利なしと言われていますが、アルツハイマーやパーキンソン病だけではなく糖尿病や糸いろな病気に対する効果が期待されそうです。しかし今の社会国際的にも反煙草ですからなぁ。。。。。

２０２３年 ４月１１日（火）「仕事の能率」

禁煙運動も最近では露骨な嫌煙に成り下がった。
喫煙者はたばこを吸いに行くから仕事上で生産性が落ちると批判されるが、人間層は集中力は続かない。集中力を維持するために小学生が５０分授業で１０分休むというのはそのためでもある。大人でも同じで何かした息抜きをしながら仕事を続けている。それがタバコであるかコーヒーなどの飲料であるか、一口のチョコレートなのか、少しの雑談なのかは人それぞれでしょう。
今は分煙の時代ですから喫煙所に行かざるを得ないがそれが目立つだけでしょう。
タバコ禁止。。。。
それはいつかあらゆる息抜き禁止という非人間的な働き方をさせられることにつながる。

２０２２年１１月 ６日（日）「禁煙・嫌煙運動の手法が。。。」

僕は喫煙率の高い時代は同時に大気汚染という公害が問題になっていたとして、この影響が３０年のタイムログにも当てはまると言っています。
しかしあなたから示される専門家の研究は大気汚染との比較研究がない一つの仮説です。
肺癌は大気汚染などの影響もあるがタバコが主原因だという仮説が訂正に。
一つの仮説が権威性を帯びると、狭い範囲において定説となり、この定説が独り歩きすると定説を改めて研究しなおすことができなくなる。
この中に禁煙運動や嫌煙というものが巻き込まれ、自己申告による診断までがエビデンスのピラミッドに加えられる。
喫煙（受動喫煙）していたからとバイパスができる。
（以上ツイッターから）
ある人が肺がんになると、タバコを吸っていたかが言われる。喫煙者だとわかるとタバコを吸っていたからなぁで済まさせる。これだけ肺癌イコール煙草という定説が権威として人々の中に浸透している。実はほかの原因かもしれないのに。医者というのは原因よりも治療が仕事ですから黙々と治療を行うが、研究材料としては統計の数字として喫煙者とされる。ここに危険性があるのです。他の原因は全く考慮されない。非喫煙者ならば他の原因も考えられるが、その原因は喫煙者の肺がんの原因でもありえるのに。
こういった喫煙と肺がんに関する実態が社会の中で同じ手法で片付けられているかもしれない。
政治でも経済でも。。。。。
思考回路が逆立ちをしていく。。。。

２０２２年 ７月 ９日（土）「受動喫煙の害とは言うけれど」

受動喫煙での肺がんリスクが１．３倍とされていたことを「統計学的には優位ではありませんでした」とする見解も出はじめたようです。いい加減な１．３倍統計学でどれだけの人が迷惑をしたか。
これまでも１．３倍論については統計的に批判されていたけど、嫌煙運動は長い間この１．３倍論を突き付けて受動喫煙の危険性を言い人殺しのように。
受動喫煙での肺がんリスク１．３倍という数字は「統計学的には優位ではありませんでした」となると、他の病気と受動喫煙との関係においての数字が同じようなものならば、「統計学的には優位ではありませんでした」となり、いくらこうしたゴミを集めても次元の高いメタアナリシスにはなりえない。
受動喫煙により１５０００人死亡しているという「推測」はさらに次元の高いメタアナリシスとはなりえないでしょう。
１．３倍もそうですがこうした次元の低いメタアナリシス分析が一つの権威ある研究として様々に拡散されて行き社会常識となり人を動かす。
人が動かされる中には攻撃的なものも出てくる
メタアナリシス分析の２番目に高次とされる観察研究は受動喫煙を受けた人とうけない人を分けて観察をして数値化するようですが、これは疫学研究の世界なのでしょうか？しかしここでの数字が統計的にゴミならば、疫学的研究もゴミとなってしまう。
あらゆる病気をたばこに向ける形而上学に陥る逆立ちに
以上ツイッターより、最初の部分は書き換えてあります。

２０２２年 ７月 ３日（日）「女性と肺腺癌そして喫煙」

以下ツイッターからのメモとして
「複数要因が複合的に関与する中」？
肺腺癌の場合の複数要因とは何か？
他の要因は負からないが、たばこ関連ならデーターがそろっているというのは複数要因を精査しているといえるのか？
肺腺癌と喫煙に関しては相関関係が薄いが、その喫煙データーだけを取り上げるのは正確な疫学方法といえるか？
無作為化比較試験 エビデンスレベルは高いとされるが、資料の集め方に作為があればただのデーターの羅列です
少なくとも研究者はあるいはそれを信じるあなたは、肺腺癌の原因の一つとされる大気汚染をたばこの煙に集約するようなことはしないでしょう。
日常生活の中での家庭用薬剤や料理での油煙とか
受動喫煙データーのほかに、これまでの生活や労働の実態ぐらいは調べて分類化すべきですね。年齢やホルモン関連の調査も必要です。
はっきりしているエビデンスは、肺腺癌は女性に多いこと。喫煙との関連は薄いこと。ホルモンバランスの関連。
ここにプラスされて生活や労働環境などが関連してくる。
ここで、肺がんと受動喫煙の関連ですが、１．３倍といわれている。非受動喫煙女性１００人が肺腺癌に罹病したなら受動喫煙者は１３０人。
この１３０人の内最低１００人は非受動喫煙者の罹病原因と同じと考えられる。すると受動喫煙以外の原因は受動喫煙の７倍となる。
このほうが統計的な優位性がある
残りの３０人も受動喫煙の度数にも関連があり、いたずらに１日の内に１回煙草の匂いがした問い程度は受動喫煙には含めないのが自然でしょう。
また、受動喫煙以外の原因にプラス受動喫煙が加わったと複合型とみることもできる。
肺腺癌の原因は極めて受動喫煙とは関連性が薄いと考えられる。

２０２２年 ５月３１日（火）「数字と言葉が独り歩きする嫌煙運動としての世界禁煙デー」

今年の世界禁煙デーは地球の環境と煙草でしょうか？
煙草を作るためにこれまで気を何本切ったか、CO2の発生、水の使用。。。。。
数字だけが独り歩きをしている。
煙草には害がある。プラゴミが出る。。。。。
何もタバコだけの問題ではないはずです。後始末をたばこ産業が行え？全産業で行わせてからの話でしょう。
数字には根拠となる文章がない、たばこの害は他の害との比較がない。
印象操作としての数字と言葉の羅列。

池に浮かぶ月１４９１【３月１３日】

去年は長いもでポテトサラダを作っていました。
記憶では。。。。。。
あまりうまいというほどではありませんでしたがねっとり感が良かったです。
ご飯はのり弁でした。

≪去年の今日はこんなことを・・・≫
２０２１年　３月１３日（土）「長いもポテトサラダ」

「池の上に月が昇る
その池に写る月は現実の月ではない
しかし現実の月を写したものであることでその池に浮かぶ月も現実である
人間の過去もすでに現実としては存在しない
しかし過去の時間の中で現実であった」

２０２１年１２月２０日（月）「タバコ税と禁煙運動の醜さ」

以下ツイッターからです。
煙草税の実態
同じように高い税率であるビールに比べてもかなり高い税率で、ウイスキーと比べれば２倍以上の税率です
この高い税金に対しても消費税が加算される
５８０円の煙草の内３５７円が税金です。そこに消費税が加わり約４００円の税
これを利用しているのが禁煙運動
いしだ壱成さんの困窮生活と離婚が報道されましたが、その中で困窮生活でのたばこ代３万円が問題視されています。
しかしたばこ代が問題だとみてしまいますが、本来のたばこ代は３万円の中の４０%弱でしょう。６０%以上が税金でそこに１０%の消費税。
批判としては生活が困窮しているならタバコを吸うなに近いものがあります。ここが禁煙を貧困層から進めようという意図があるのです。
しかし働いているサラリーマンの平均的なお小遣いから見れ３万円のたばこ代の負担はどうでしょう？貧困がどうのという問題ではないでしょう。
禁煙運動は高い税率を利用して禁煙を進めています。タバコを吸わない方は別に問題にもならないのでしょうが、タバコに比べれば税率は少しは低いとしても非喫煙者でもビールを２本飲めばたばこ１箱以上の消費となりその税額はかなりの負担です。貧乏人はビールを飲むなとなります。
非喫煙者から見れば喫煙者は高い税金を取られて馬鹿ではないかと見えるでしょうが、同じ嗜好品でもビールを飲めば喫煙者と同じ立場です。
喫煙者を馬鹿にしている場合ではないですね。
金がないなら嗜好品であるタバコもビールもやめろと言うに等しい社会。
僕としては政治批判もしますが、それ以上に煙草という嗜好品までも高税率で強制的に禁煙をさせるとする禁煙運動を批判せざるを得ません。
タバコ自体への批判からこの世からたばこをなくすために税金を利用して強制的に消滅させようとするのは一歩間違えれば危険な思考回路といえます。
この危険な思考回路は社会のあらゆる面に広がるでしょう。
人間個人としても個人として気に食わないものは消し去ろうとしたり壊そうとする。
人権は理由次第では無視できるものとして。

２０２１年 ９月１８日（土）「嫌煙運動の堕落」

健康のため吸いすぎに注意しましょうと言ったたばこの害を宣伝した禁煙運動は、受動喫煙防止という形で嫌煙運動に変化した。これを受け社会全体に分煙が行われ受動喫煙の軽減が行われた。多くの建物内には喫煙所が整備され屋外には喫煙所も整備されていった。しかし嫌煙運動は受動喫煙はゼロではないとして喫煙自体を排除するようになってきた。もともとの嫌煙運動は喫煙自体を排除するものではなかったが、現在はたばこの存在自体を否定しはじめている。ここまでくると合法的な喫煙というものを力づくで否定をする過激な運動に変化をしてそれは嫌煙運動自体を堕落させてしまった。
２０１４年国際的な禁煙デーではたばこ増税により低所得層の禁煙を促すことになった。世界的に格差拡大そして貧困問題がある中で、国際的な嫌煙運動も非人道的なものに堕落をした。

２０２１年 ９月１５日（水）「たばこ増税」

１０月からたばこが一箱４０円ほど値上げになります。
値上げと言っても中身はたばこ増税の部分が大きいです。
生活に欠かせない小麦粉なども大幅値上げがされていますが、こうした値上げとたばこの値上げは質的に違うもので値上げの原因が増税です。
もうすぐ世界禁煙デーだと思いますが、２０１４年の世界禁煙デーで低所得層の禁煙を進めるうえで増税は有効であるとされました。禁煙運動はたばこ増税で反人道的な禁煙を進めています。
たばこ増税をすれば禁煙者が増える。しかし増税をするのですからたばこ税収は減少しないという論理が政府と禁煙運動の一致した考え方です。
増税で低所得者の強制的に禁煙をさせるという半自動的反動的な政策がまた実施されます。

２０２１年 ５月３１日（月）「世界禁煙デーの醜さ」

以下、ツイッターから
喫煙者はコロナに感染しやすい？
なぜか？
「心血管疾患や呼吸器疾患、糖尿病などの持病があると重症化しやすく、たばこはこうした非感染性疾患の主要な危険因子です。」（WHO神戸センター サラ・バーバー所長のメッセージ）
直接の因果関係ではなくて風が吹くと桶屋が儲かる的なものか？
今年の禁煙デーの特徴は「辞めることを約束する」がテーマか？（ＷＨＯ）
禁煙したい人が増えているからその支援をと。
しかしたばこをやめたい人がどのような理由か？たばこ増税や灰皿撤去（喫煙場所を狭める）という禁煙の強制が背景もある。ＷＨＯもこれを利用する。
こういうＷＨＯを悲しみながら一服してこよ・・・・・
なぜこのＷＨＯによる禁煙デーに対して怒りを通り越して悲しみになるか。
２０１４年の国際禁煙デーでは
「たばこ税が高ければ高いほど、特に低所得国の喫煙者を効果的に減らすことができ、かつ若年層の喫煙開始を予防することができるとの研究結果が出ています。」
と。
世界中で貧困と格差が広がる中、その貧困や格差（サラリーマンの小遣いや年金瀬勝茂）を利用した禁煙は経済的強制禁煙です。
この強制的なもので喫煙者を追い込んでおきながら今年の禁煙デーではタバコをやめたい人が増加いているとする。
このようなやり方は反人道的です。
この反人道的方法をたばこの害という「正義」で正当化する。
こんなことをしているから禁煙運動は「禁煙ファシズムだ」という批判も起きるのです。
ですから怒りを覚えると同時にそれを通り越してこれが国際機関かと悲しくなるのです。

２０２１年 ５月２７日（木）「ＣＯＰＤと高齢者」

ツイッターから
ＣＯＰＤに罹病した人には喫煙者（喫煙経験者）が多いとされています。しかし喫煙者と言っても若い人にはほとんどいなく高齢者に多くいます。
ですから喫煙したからと言ってＣＯＰＤには罹病しない。高齢者の様に長期間喫煙した人に罹病ということになるが、しかし・・・・
しかしこの高齢者が若いころ喫煙率は８０%とか喫煙率が高い世代です。ですからＣＯＰＤに罹病した高齢者に喫煙経験を聞けばかなり高い喫煙経験の答えが出てくるでしょう。そこでここからＣＯＰＤと喫煙の関連が取り上げられる。ＣＯＰＤと喫煙の関連が出来上がる。
しかし・・・・
しかし、この高齢者の若いころは喫煙率の高さもありますが公害という言葉が後に国際的に通じるような汚染が広がりその中に大気汚染もありました
様々な汚染がありました。
ですから長い期間大気汚染にさらされた高齢者にcopd が現れてきたとも言えます
ＣＯＰＤは大気汚染が原因だともいうことが可能
一度ＣＯＰＤは「たばこ病」というレッテルが張られてしまうと多くの専門家や医師もこのレッテルから議論を始めるようになり、ネット上でどこを見てもたばこ原因説と禁煙という結論が出てしまう。
「ＣＯＰＤ　原因」と検索しても大気汚染との関係を書いているサイトにはめぐりあわない。
怖いですなぁ
原因とは別に要因となると、老化による肺機能の低下もあるでしょうし、食が細くなり栄養面の不足（肉などを食わなくなるとか）で痩せてくるとかもあるでしょう。
ですから普段の運動や肉などを食べなさいと言われている。
ですから。。。
ですから昔から喫煙していても大気汚染にさらされていてもその原因はあるもののＣＯＰＤを誘引する要因に気をつけねばならないということでしょうね。
だからヘビースモーカーでも、大気汚染の中で生活してきたとしてもＣＯＰＤにならない人がいるわけです。

２０２１年 ３月 ９日（火）「受動喫煙というけれど」

ツイッターからです。
タバコに火を点ければ煙が出る。
ここまで合法。。。。。
あとは受動喫煙を分煙などで減らすこと。
リスクゼロに！との要求は、あらゆる合法な社会活動を停止せよ！と叫ぶに等しい。
「たばこ規制枠組み条約」
第５条（一般的義務）２項（b）
「タバコの煙にさらされることを防止し及び減少させるための適当な政策を策定する」
とある。
受動喫煙も自由喫煙に比べ分煙は大きな成果になっている。タバコ規制は現実的に見れば「減少」（軽減）に沿うもの。
「たばこ規制枠組み条約」　前文
「紙巻タバコが含む化合物の多くに及び紙巻タバコから生ずる煙に薬理活性、毒性、変異原性及び発がん性があること」
ここでなぜ紙巻きたばこと特に言及しているのか。
紙巻きたばこはたばこと一緒に紙の煙を吸引する。その他の添加物はどうか。この面から改善が必要
タバコの葉そのものの燃焼による「有害物質」は家庭内を含めて身の回りに存在しない物かといえばそうではないだろう。たばこ規制をする場合、その有害物質のリスクをゼロにするという考えならば、たばこ以外のものから発生する同じ有害物質も規制されねばならない。
タバコの害の代表が肺がんであるが、受動喫煙でも肺がんリスクは高くなるといわれるが、逆の面から見て受動喫煙しない人の肺がんをどう見るか。
肺癌の原因がタバコ「だけ」ではないということである。
タバコの有害物質は身の回りにもいろいろな形で存在するということである。
受動喫煙と肺がんの関連は昔から疫学的研究として進められてきた。その当時の受動喫煙の形と現在の分煙が進んだ中での受動喫煙の形には大きな違いがあるだろう。少しタバコの匂いを感じたというのも現在は受動喫煙とされる。
同じく受動喫煙という言葉を使うが、その体への影響は全く違うだろう。

2021年 2月 9日（火）「日本たばこ（JT)人員削減」

日本たばこ（JT）が1000人の人員削減を行うという。
喫煙率が下がり続けている中での経営の引き締めでしょう。
しかしこの喫煙率の低下はたばこ増税によるものが大きいと思う。
政府によりたばこ増税がJTに対して行われるわけですが、この増税をJTがかぶるには負担が大きい。どうしてもたばこの値上げを行わざるを得ない。
高齢化により年金生活者が増加をし、日本の賃金は世界では例を見ない賃下げとなっている。この中で格差社会はさらに大きくなる。すでに日本は貯金ゼロ世帯とか貧困あるいはぎりぎりの生活を送るしかない人が増加をしている。その中にはもちろん年金生活者もいる。また、サラリーマンのお「小遣い」も２，３万円となり、昼飯も節約をして職場の飲み会に出るかたばこをとるか・・・・と。
喫煙率の低下は、たばこ増税による強制禁煙です。この強制禁煙から喫煙率も低下をします。
では、このたばこ増税はなぜ行われるか？
その大きな原因が嫌煙運動にあります。すでにWHO（世界禁煙デーなど）では２０１４年に貧困層や低所得層の禁煙を促すにはたばこ増税が最も効果があると声明していた。もちろん日本でもたばこ増税が国際機関のお墨付きを得たのですから禁煙（嫌煙）運動はたばこ増税に飛びついた。
このように見てくると、今回のJTの人員削減１０００人の労働者は禁煙運動による強制禁煙と安易な増税を行う政府による犠牲者と言える。
政府によるたばこ減税でのJT救済と、JTはその恩恵を喫煙者に還元すべきです。この流れが非民主的な強制禁煙を正すことになる。
消費税８％１０％でも多くの企業が消費減で苦しんでいる。安易な増税が国民をいかに苦しめるか。強制的な生活の切り詰めとさらなる貧困化です。今後も消費増税は続くでしょう。たばこ増税ならいいが消費増税は困ると言っていられなくなります。

２０２１年 １月３０日（土）「喫煙率と労働の生産性」

喫煙率の低下と生産性の低下はリンクしていると思う。
とは言ってもタバコを吸えば生産性が上がるというわけではなくて、一服できるようなゆるみが無いと生産性は上がらないということです
喫煙率の低下は企業の労働者支配につながる。
仕事も生活も張り詰めた状態では心身ともに疲れてしまうでしょう
（ツイッターより）
高度経済成長期の喫煙率は確か８０％ほど（男性か？）あったと思いますが、これを見ても喫煙をしているから生産性が落ちるというのは間違いですね。
リーマンショック後は企業内で労働者の働き方が大きく変化を紫蘇の変化は企業の労働者支配として現れます。その中に喫煙もありだんだんと禁煙を促す方向へ向かいます。
喫煙率は５０％から３０％ぐらいに落ちます。同時に生産性は１．６％程度からほぼゼロへ。
企業はリーマンショック後の生産性向上を労働者の賃下げと労働条件の悪化で維持しようとしました。本来の国際的な競争力は生産設備の改善などによりより少ない労働でより多くの商品生産にあるわけですが日本は違いました。その結果賃金は下がり続けそのために個人消費も伸びないで経済は低迷しました。いまだにリーマンショックから抜け出せません。
労働者の大幅賃上げどころか賃金を切り下げるには、企業は労働者の抵抗を抑えなければなりません。そのために企業は労働者の支配を強化します。
労働者はゆとりのない働き方をさせられます。一服もできないような働き方。
このようななｋではたしかに一時的には生産性は上がる場合がありますが、徐々に慢性的な生産性の低迷となります。