終には覚むる 夢の世の中 

組織や団体等には一切所属致しておりませんが、日蓮聖人の法華経信奉者です。日々の所感の記録・備忘録として活用させて頂きます

揺曳する霞の如し1

2017-02-02 22:23:28 | 日本侵略構想

 

 何か、また年金がアレよね~。。。
言われたら何でも払ってるとこうなる。
 
 
 
これ、色々大切なメッセージを含んでる~。 
 
母と妹が食べる中、里子が飢える。
でも別の客が振り向き、あることをした。
 
 
 
 
 
【名大・・】茨城大学が文科省からの天下りを拒絶!
名古屋大学が受け入れて42億円の補助金?
 
http://健康法.jp/archives/26464
 
 
文部科学省の補助金が、天下り受け入れ大学に42億円交付されることになっていた。はねのけた大学にはゼロ。

 文部科学省の事務次官が国家公務員法違反の天下りあっせんをしていたとして辞職した。

「国立大学の理事、事務局長は文科省の天下りで占められている」

 そう語るのは国立大学の職員。

●茨大が拒否、名大が拾う

大学側では「文科省からの天下りの押し付け」ととらえた教職員が反発、副学長を対抗候補に立て、

6月の選挙で磯田氏は落選する。次に磯田氏を迎えたのは名古屋大学だった。

9月、この事業で名古屋大学には最大で年間5億円、10年間で42億円の補助金が交付されることが公式発表された。

104校が応募し、37校が採択された中、茨城大学は落選した。

転載以上

 

 

要らん。 

東芝、7000億円特損のデタラメ。
「真の理由」を公表できぬ裏事情
 
 
 
2015年時点で明らかになった粉飾で
 
東芝の経営陣が誰も刑務所に入らなかっただけで十分不思議ですが、
 
あの時点で、1兆円を超えるまでに積み上がってしまったウェスティングハウスの
「のれん代」を一部でも償却しなかったことは、異常でした。
 
日本の資本主義が、米国などのそれに比べて全く未熟であることを証明する
良い事例となりました。
 
 
転載以上
 
 
 
 
 
構図が分かり易い~って、笑えないか。悪玉似非ユダの手下も大変そうね。
 
在英日本大使館が英シンクタンクに月140万円支払って
反中キャンペーンを展開していたことが曝露される
 

日本政府の反中キャンペーンが英メディアに曝露されました。詳細は以下から。

イギリスのシンクタンクThe Henry Jackson Society(HJS)がロンドンの在英日本大使館から月に10000ポンド(約140万円)を受け取り、

反中プロパガンダキャンペーンを展開していたことを複数のイギリスメディアが伝えました。

このメディアにはThe TimesBBC中国語版などの一流大手紙も含まれています。

HJSは2015年に落選した保守党員のAlan Mendoza氏によって設立された非営利組織。

在英日本大使館との金銭関係は2016年から始まり、英国の政治家やジャーナリストに中国の外交政策を批判させ、

いわゆる「中国脅威論」を醸成させようとしてきました。

理由としては日中の緊張関係を背景とした英ジョージ・オズボーン前財務相が当時推進した英中の関係を強化する

「黄金時代」政策に対する牽制の意味合いが強いと報じられています。

実際的な動きとしてHJSは2016年8月、マルコム・リフキンド前外相

「How China could switch off Britain’s lights in a crisis if we let them build Hinkley C

(もし中国にヒンクリー・ポイント原子力発電所を作らせたら、中国はいざという時に英国の電気を消すだろう)」という

Daily Telegraph紙への記事への署名を依頼しています。

転載以上

 

 

取るわね~♪

 
特殊工作ギャングストーキングで得た一般国民の情報をネタに、
色々稼いでいることには一切触れず~。
 
私もきっちり証拠もっているから、いつでもかかってこ~~~い♪ 
面倒臭いけれど★
 
音楽教室から著作権料徴収へ JASRAC方針、反発も 
 

 ヤマハや河合楽器製作所などが手がける音楽教室での演奏について、

日本音楽著作権協会(JASRAC)は、著作権料を徴収する方針を固めた。

徴収額は年間10億~20億円と推計。教室側は反発しており、文化庁長官による裁定や

JASRACによる訴訟にもつれ込む可能性もある。

引用ここまで

 

 
事実を絶対に伝えない日本♪その国信じてる日本人はお目覚めのお時間です★
 
 
 自衛官は戦死しません。
帰国後自殺したことに偽装されるだけです。
小泉時代からやっています。
 
https://richardkoshimizu.wordpress.com/2017/02/02/%e8%87%aa%e8%a1%9b%e5%ae%98%e3%81%af%e6%88%a6%e6%ad%bb%e3%81%97%e3%81%be%e3%81%9b%e3%82%93%e3%80%82%e5%b8%b0%e5%9b%bd%e5%be%8c%e8%87%aa%e6%ae%ba%e3%81%97%e3%81%9f%e3%81%93%e3%81%a8%e3%81%ab%e5%81%bd/
 

海外で戦死した自衛隊員は、「帰国後自殺した」ことに偽装して処理しますので、戦死者にはなりません。

これが、鯉墨時代からの日本の伝統です。

よって、安倍売国奴晋三が「自衛隊員死傷で首相を辞任する」と言っても、

実際には辞任することはないので、心配はありません。

自衛隊員諸君、海外での「戦死」の隠蔽、告発してください。

戦死者が、自殺者にされて保証金も出ていませんよ。

酷い国です。朝鮮悪が支配する酷い国。

転載以上

 

 

そうそう、根幹の問題を直視しないので悪が増長する、

あの似非人道主義ってやつね。

 

 見ザル政治と聞かザル政府、考えザル行政書士のザル入国

【トランプ大統領の強硬移民政策に、米不法滞在の韓国人23万人にも不安広がる】

http://www.recordchina.co.jp/a162446.html 

そのしわ寄せは、最も危機意識のない、外国人問題に油断した国に押し寄せます。 

すでに特定アジア人脈が足場として構築されていて、社会に強い影響を及ぼし、

マスコミは彼らに都合の悪いことを一切伝えず、

国民性が穏やかで、福祉が充実しまくり、警察官は超紳士的で、

人権の主張に弱く外国人に超優しい国が、

彼らの母国のすぐ隣りにあるんですよ。

転載以上

 

 
 
 
 

トランプ氏の7か国に対する入国禁止であるが、90日間或いは120日間の期限付きで、

実際に拘束され事情聴取されたのは、現時点で109人程度である。


これをまた、ダマスゴミは針小棒大で大騒ぎ、トランプ叩きに勤しんでいる。

ご苦労なことだ。


この7か国に対する入国禁止に対する、トランプ氏の真意は下記の穂咲青二才さんのコメントにある通りである。


トランプ氏が入国禁止指定した地域には、各国政府乗っ取りテロリストのCIAエージェントがごろごろいる

ということだ。


>この連中がトランプ大統領の「本当の敵」だ。


この連中の動きを封じなければ、トランプ氏はビル・ゲイツの予言のように

ケネディ氏と同じようになってしまうだろう


>そこで、トランプ大統領は今回の入国禁止令によってCIA悪の手足を縛ったと思う。


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RKブログのコメントより(敬称略)


穂咲青二才
2017年1月31日 9:54 AM
トランプ大統領には「横田基地」も閉鎖していただきたいですね。
横田がCIAテロリストと麻薬の抜け道ですから。


パスポートフリーの横田を経由すれば入国禁止に指定された区域から、
麻薬と武器を持ったCIA・ISISテロリストがアメリカ本土へ送り込まれます。
テロリストがトランプ氏を暗殺して、また米国外へ出ていくことができます。


この度のトランプ大統領の入国禁止令で指定された7か国は

、「オバマ政権がテロの源と指定した国々だ」とのことですが

、「イラク、シリア、イエメン、リビア、ソマリア、スーダン、イラン」と聞いてすぐに思いついたのは、

元将軍ウェスリー・クラーク氏の証言。


~中略~


*シャブ中団の皆さん、そろそろですね。(*’ω’*)
https://richardkoshimizu.wordpress.com/2017/01/31/8430/

転載以上

 

情報有難う御座いました。

 

 



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