「PM2.5」で肺がん進行か--英研究

 

大気汚染凄まじいシナ本土に朗報！！

「PM2.5」で肺がん進行か　原因の遺伝子変異に影響

2023/04/06 00:00

　微小な粒子状の大気汚染物質「PM2.5」にさらされると、肺がんの原因として知られる特定の遺伝子の変異が影響を受けてがんの形成が進むとみられるとの研究結果を、英フランシス・クリック研究所などのチームが5日付の英科学誌ネイチャーに発表した。予防法の開発につながる可能性があるとしている。

　チームはEGFRという遺伝子に変異がある英国や台湾、韓国、カナダの肺がん患者ら約3万3千人を分析。喫煙と比べてリスクは低いものの、PM2.5の濃度が高い地域ほど肺がんの発生頻度が高い傾向を確認した。

ＡＩ開発停止要請の公開書簡は問題解決につながらないbyキルゲイツ

 

密航者を追い詰めるＡＩにサバタイ大好きなマスクが噛み付いた！！

ＡＩ開発停止要請の公開書簡、問題解決につながらず＝ゲイツ氏

2023/04/05 08:37

　米マイクロソフト創業者で慈善活動家のビル・ゲイツ氏（写真）は４月３日、ロイターのインタビューで、強力な人工知能（ＡＩ）の開発停止を求める米実業家イーロン・マスク氏らの公開書簡について、問題解決にはならないとの見解を示した。３月２９日、ワシントンで撮影（２０２３年　ロイター/Julia Nikhinson）

(ロイター)

［ロンドン　４日　ロイター］ - 米マイクロソフト創業者で慈善活動家のビル・ゲイツ氏は３日、ロイターのインタビューで、強力な人工知能（ＡＩ）の開発停止を求める米実業家イーロン・マスク氏らの公開書簡について、問題解決にはならないとの見解を示した。世界中で開発を停止するのは難しいとし、ＡＩ開発の最善の利用法に集中する方が得策だとした。

マスク氏や１０００人以上のＡＩ専門家は先週の公開書簡で、マイクロソフトが出資している米新興企業オープンＡＩの最新言語モデル「ＧＰＴ−４」と比べて「より強力な」システムの開発を直ちに停止するように呼びかけた。社会に及ぼし得るリスクと恩恵を精査すべきだと主張した。

ゲイツ氏は「ある特定の集団に停止を求めることで課題が解決されるとは思わない」と発言。ＡＩ開発に「多大な恩恵があるのは明らか」であり、「必要なのは注意すべき分野を特定することだ」と述べた。

「誰が（開発を）止められると彼らは言っているのか、世界中の全ての国が停止に同意するというのか、そしてなぜ停止すべきなのか、私には分かりかねる」と語った上で、「この分野にはさまざまな異なる意見がある」と認めた。

 

ＡＩが席巻する時代になれば世界中のどこに隠れてもバレるアルヨ

この開発を停止アルヨさもなければマスクのオンボロ車買ってあげないアルヨ🐵

情報収集を怠るな！！「同志国」軍支援の新制度決定に物申す！！

 

ロシアはレーダーに写らない布を開発しましたよ

「同志国」軍支援の新制度決定　政府、比とマレーシア対象

2023/04/05 11:35

記者会見する松野官房長官＝5日午前、首相官邸

(共同通信)

　政府は5日、日本の安全保障環境の改善に生かすため、法の支配といった価値観を共有する「同志国」の軍に資機材などを提供し、能力向上を支援する無償資金協力の新たな制度を決定した。昨年改定した国家安全保障戦略に基づく措置。フィリピンやマレーシアなどを対象国として想定している。複数の政府関係者が明らかにした。

　関係者によると、国家安全保障会議（NSC）の9大臣会合を持ち回りで開き、決定した。

　新制度の名称は「政府安全保障能力強化支援（OSA）」。開発途上国を対象とするが、非軍事分野に限定してきた政府開発援助（ODA）とは別枠で新設した。通信衛星システムやレーダーなどの供与を想定している

【解説】ロシアがレーダーを吸収する新素材を開発　ステルス技術で世界をリードするのは誰だ？

2023年4月4日, 06:30

© Sputnik / Evgeny Biyatov

レーダーを吸収する特殊な素材や空力設計を用いて、戦闘機にステルス性を持たせる実験は、第二次世界大戦までさかのぼる。そういった戦闘機はどのように定義されるのだろうか？その利点と欠点は何なのか？そして、次世代ステルスの開発を主導しているのは誰なのか？スプートニクがお伝えする。

 

ロシアの電子部品メーカー「ルセレクトロニクス」の子会社に勤めるエンジニアらが、レーダーから発生する電磁波を最大95％吸収できる新世代のステルス素材を開発した。

この「完全に新しい素材」は、広い周波数帯域の電波を吸収することができ、航空機の部品に使用できるほど薄く軽量なグラスファイバーと金属コアの混合物で構成されているといわれている。

同社の特殊放射線材料中央設計局のアレクセイ・ディモフスキー局長は、プレスリリースで次のように述べている。

 

「構造的にレーダーを吸収する素材を作るというテーマは、現代の軍用機業界では長らく課題として横たわっていた。既存の軍用機用のステルスコーティングは定期的に修復する必要があるが、グラスファイバーは反射係数を低減するため、メンテナンスの必要がない。我々のプロトタイプは、すでに工場での必要なテストに合格している」

 

同社は、レーダーに最も捕捉されやすい部品のひとつであるエンジンのコンプレッサーブレードのステルス技術の開発を任されたという。

また同社によると、この新しいレーダー吸収材料が「レーダー装置による空中物体の検出を著しく困難にする」ものであり、これは軍用機のステルス特性を向上させるものだという。

ステルスとは何なのか？なぜ必要なのか？

軍用機の設計者は、敵のレーダーシステムに捕捉されにくくするために、さまざまな工夫や技術を用いている。例えば、空気抵抗やレーダー信号の視認性（「レーダーシグネチャー」または「レーダー断面積」）を低減する空力特性や、レーダー吸収性コーティング（「放射線吸収材料」または「RAM」）などを備えた軍用機の設計が存在する。また、コンプレッサーブレードやエンジンを保護するための部品、熱放射を抑える特殊な燃料を使用するなど、レーダー拾う機体の面積を減らすことに重点を置いたステルス設計もあるという。

20世紀後半において、探知・捜索・照準レーダー技術や長距離地対空ミサイルの設計が飛躍的に進歩する中で、ステルス技術は多くの最新戦闘機や一部の無人機・巡航ミサイルにおいて重要な機能となっている。

ステルス技術は、敵の領空に侵入し、機密性の高い戦略的目標を攻撃し、うまくいけば敵の防衛手段による探知や妨害を受けずに脱出するための未来的なツールとして、冷戦時代に軍事計画者が構想したもの。しかし、1990年代の米国製ステルス機の戦闘経験は、非同盟の敵に対してでさえ、ステルスは、そう言われるほど万能な奇跡の兵器ではないことを示していた。これについては、以下で詳しく解説する。

世界初のステルスが作られたのはいつ？

ソ連と英国も、第二次世界大戦が勃発する前に、派手さはないものの、ステルス技術の実験を行っていた。ほぼ布と木材だけで作られたソ連製の多用途複葉機「ポリカールポフPo-2」や、最先端の合成ポリマー、アルミニウム粉末塗料、ラッカー加工で作られた飛行機の試作品で、試験中に視界から「消える」ことを可能にした「ヤコヴレフAIR-4」などがその例となる。

英国の軽爆撃機「デ・ハビランド・モスキート」は、そのほとんどが木製であったため、初期のレーダーをくぐり抜けることができ、「ポリカールポフPo-2」と並んで戦時中に最も成功した「プロト・ステルス」設計であるといえるだろう。

 

真の現代型ステルス機第1号を開発したのは誰？

SR-71はベトナム戦争で活躍し、北ベトナムの防空網に一度も撃墜されなかった唯一の米国製の軍用機となった。このSR-71は、コラ半島やバルト海、極東で対ソ連のスパイ活動にも使用された。1973年の第四次中東戦争では、SR-71はエジプト、シリア、ヨルダン軍の集中に関する情報をイスラエルにタイムリーに提供した。SR-71は1990年代後半に正式に退役した。同機の熱狂的なファンは退役理由に政治的な理由と高い運用コストを挙げていたが、SR-71を迎撃できる速度・高度を持つソ連の超音速迎撃機「MiG-25」の投入が、SR-71のその後の運命を指し示した可能性がある。

米国とソ連は1970年代から1980年代初頭にかけてステルス技術の実験を続け、米ロックウェルは1970年代半ばに可変翼超音速爆撃機「B-1ランサー」を展開し、米ロッキードは1977年に概念実証ステルス実証機「ハブ・ブルー」を開発した。一方のソ連は、レーダー吸収コーティングや正面RCSが1平方メートル以下などのステルス機能を盛り込んだ戦闘機「MiG-29」で追随した。

1980年代初頭、ソ連のツポレフ設計局は可変翼重戦略爆撃機「Tu-160（ホワイトスワン）」を開発し、同機は史上最速かつ最重量の爆撃機としての記録を保持し続けている。Tu-160は、「レーダーに見えない」爆撃機として特別に設計されたわけではないが、機体にはレーダーを吸収する特殊なコーティングが施されており、最高速度はマッハ2.05。敵側が反応する機会を得る前に戦闘地域に飛び込み、命令を実行するように設計されている。

1980年代半ば、ロッキードは「F-117（ナイトホーク）」の生産を開始した。これは軽ステルス攻撃機として開発された現代的な全翼設計で、RCSはわずか0.001平方メートル。1980年代後半には、米ノースロップが爆撃機「B-2 スピリット」を開発した。これは、敵地の奥深くでの爆撃を想定した全翼型ステルス機。この2機は、ステルス技術が付け足された存在ではなく、設計の基本的な部分にステルス技術が関わっていることから、史上初の真のステルス機といわれている。

現代のステルス機、およびステルス技術を取り入れた軍用機には、米国の戦闘機「F-22（ラプター）」、ロシアの戦闘爆撃機「Su-34」、戦闘機「MiG-35」および「Su-35」、欧州各国が開発した「ユーロファイター・タイフーン」、インド製戦闘機「テジャス」、中国の瀋陽飛機工業集団の「J-31」、ロシアの戦闘機「Su57」、米国のマルチロール戦闘機「F-35ライトニングII」などが存在する。

 

ステルス機における脆弱性は？

ステルス機は、ステルス機ではない機体に比べて、敵方の空中環境で発見されずに活動する能力が向上したとはいえ、不可視な存在ではない。そのため、防空部隊が高いレベルである場合において、ステルス機は従来のレーダーやミサイルシステムに対して脆弱になることがある。1999年、ユーゴスラビアの防空部隊はステルス機「F-117」ともう1機を撃墜した。ユーゴスラビアは、最初に打ち落とされたF-117に対して、1960年代初頭に実戦投入されたソ連の防空システム「S-125ネヴァー」を使用していた。

ステルス機に対する現代の有効な対抗手段としては、RCS検出能力を向上させたパッシブ（マルチ）レーダー、赤外線探知＆追跡システム、VHFレーダー、OTHレーダーなどがある。米国や北大西洋条約機構（NATO）の加盟国だけでなく、ロシア、中国、イランも、敵のステルス機を探知・追跡、必要に応じて撃墜できる最新のレーダーやミサイルシステムを保有している。また、これらのミサイルシステムには、遠距離で米国製最新ステルス機「F-35」を探知できる、ロシアの表面波（地上波）OTHレーダー「ポドソンヌフ（ひまわり）」も含まれている。

https://sputniknews.jp/20230404/15544658.html

旧優生保護法を廃止ではなく選択肢を用意しては如何？--国が損害賠償命令に上告

 

奇形産むのは自由だけれど先天的奇形には補助金なしとしてはどうですか？

強制不妊神戸訴訟、賠償命令不服で国が上告

2023/04/05 11:23

　旧優生保護法下で不妊手術を強いられたのは憲法違反として、兵庫県の障害者らが国に損害賠償を求めた訴訟で、国は5日、旧法を違憲とし計4950万円の賠償を命じた大阪高裁判決を不服として最高裁に上告した。

後天的奇形の場合だけ国が面倒を見れば社会保障費も安くなりますね

漁師「海警船にずっと監視された」…尖閣沖、２隻に７２時間４５分つきまとわれる👈シナ本土産が売れない理由は自分らで作っている

 

レーザーを張り巡らすような防衛装置を配備出来ないの？

漁師「海警船にずっと監視された」…尖閣沖、２隻に７２時間４５分つきまとわれる

2023/04/05 10:07

　尖閣諸島（沖縄県石垣市）沖を航行する中国海警船の行動パターンが、読売新聞などによるデータ分析で明らかになった。「定期パトロール」をするかのように、特定の時間帯に領海侵入していたほか、日本漁船がいた場合は追いかけるように入っていた。

　中国海警船は特定の時間に領海侵入を繰り返し、漁船につきまとっている。３月３０日〜４月２日にも日本漁船を追尾し、日本政府による尖閣諸島の国有化（２０１２年）以降、最長となる８０時間３６分間、領海に居座った。漁業者は周辺海域から遠ざかり、海上保安庁も厳しい活動を余儀なくされている。

　「海警船にずっと監視されていた。尖閣沖では異常な状態が続いている」。沖縄・与那国島の漁船「瑞宝丸」（９・７総トン）の船長・金城和司さん（５１）も自身の体験を振り返る。

　昨年１２月２２〜２４日、大正島の領海内でアカマチ漁をしていたとき、海警船２隻が１マイル（約１・８キロ）以上の距離を保ちながら、７２時間４５分にわたって執拗しつようにつきまとってきた。

　周辺は高級魚の好漁場として知られる。３日間で水揚げした魚は市場で２００万円の値段がついた。金城さんは「尖閣は日本の海だ。これからも漁を続ける」と言い切る。

　しかし、石垣市の八重山漁協によると、国有化前は定期的に出漁する漁船があったが、今ではリスクを恐れ、出かける船はほとんどない。金城さんは「このままでは島は乗っ取られてしまう」と危惧する。

　１月３０日には、石垣市の環境調査チームを乗せた作業船「新世丸」を巡り、海保の巡視船と海警船が対峙たいじする事態も起きた。

　新世丸が魚釣島の接続水域に入ったのは、午前４時頃。左右それぞれ３・５キロの地点で海警船が監視していた。そのとき、海保の巡視船２隻が間に割り込み、巧みに海警船の速度を落とさせ、新世丸から５キロの距離まで引き離した。

　巡視船による護衛で２日間の調査は無事に終了。ドローンによる空撮も行い、魚釣島ではヤギの食害で斜面の崩落が進んでいる状況も確認された。市は今後、上陸調査も検討している。

　調査を委託された東海大の山田吉彦教授（海洋政策）は「今回は海保の戦略や操船能力が勝り、中国は歯がゆい思いをしたはずだ。ただ、今後は違う方法で揺さぶりを掛けてくるだろう」と指摘する。

日本の領海内に小型フェリーを停泊させその上からレーザーを張り巡らせば当たればシナゴキもろとも木端微塵今度は潜水艦で潜って来るかも知れないので海底に網を張りシナ船だけ電流を流せばどうなるでしょうか？船もろとも感電しますね🐵