アジアの都市化と創造都市に関する一考察 野田 順康
A study on urbanization and creative cities in Asia Toshiyasu Noda
１．はじめに
国連人口部の統計に基づけば、全世界における都市部（Urban）と地方部（Rural）の人口比率は2008年に均衡するに至ったと推計されており、急速な都市化が進んでいる。特に、アジアにおいては、まだ相対的に地方部の人口比率が高いものの、今後、急速に都市化が進み、2023年には都市部と地方部の人口比率が五分五分になるものと推計されている 。
本論は、このような都市化の動向を踏まえて、これまでの都市化・都市成長に係る先行研究をレビューするとともに、近年、特に着目されている創造都市と都市成長の考え方について整理する。また、アジアにおける急速な都市化、都市成長の状況を把握しつつ、同地域における創造都市の考え方について考察する。
２．都市化・都市成長に関する先行研究
都市化の概念は社会学において初めて検討され、マックス・ウェーバー（1884-1920）は、「農村社会が都市社会へ変質する過程」と定義している。その後、シカゴ学派（R.E.パーク、L.ワース等）が都市社会学の分野を確立し、都市化の分析に取り組んだが、分析対象は生活様式の変化やコミュニティ喪失論に力点が置かれた。都市化の進展に係る要因分析には着目していない。
一方、都市地理学の分野においても都市化・都市成長の分析がなされており、人口の空間的配置と変化の分析に重点が置かれている。この分野において、田辺は、狭義には「非都市的要素が都市的要素に転換していくこと」、広義には「都市圏が拡大していくプロセス」と都市化を定義している 。
図1 都市の発展プロセス
出所：新しい都市地理学（東洋書林）37ページより転載
また、クラッセン(Klaassen.L.)は都市の発展段階論として、図1に示す通り、①都市化、②郊外化、③反都市化、④再都市化のサイクルが発生するとしている。第一段階では郊外地域から中心都市に人口移動が生じ都市化が進むが、第二段階では中心都市から郊外への人口移動が卓越するとしている。さらに、第三段階では中心都市で人口減少が起こるが、第四段階では再び中心部への都市化が始まるとするものである。
経済学の分野においては、都市化を集積の経済の一環として理論モデル化の試みがなされてきた。都市化と空間的問題にアプローチした先駆的モデルとして考えられるものは、フォーン・チューネンの考え方と言われている 。①生産費用と輸送費用の和を最小にするための土地分配、②農家と土地所有者の一般競争下における土地分配を前提とした都市形成を想定したものであるが、あくまで限定的なモデルと言わざるを得ない。次に基本となる都市化へのアプローチとして中心地理論がある 。規模の経済と輸送費用の間のトレードオフによって格子模様状に中心地が形成され、中心地には階層性が発生するとした。しかしながら、中心地の形成と市場競争や家計の行動との関係は明らかにされておらず、本理論も経済モデルとしては限定的である。
1970年代に入り、都市経済学の分野が確立され、単一中心モデルの研究が始まり、新古典派が中心となって効用最大化、地代最大化、市場均衡といった観点から都市の内生的形成に関する検討が進んだ。特に、1990年代からは、経済の空間的側面に関する理論的・実証的研究が急速に進んだと言われている 。Helpman, Grossman, Krugmanや藤田等の研究によって内生的成長の研究が進み、集積の経済と複数地域の中心を持つモデル分析がなされ、空間経済学の領域が確立された。いかなる場合に経済活動の空間的集中が持続可能となるのか（集積力）、また空間的集中が無い場合、いかなる場合に対称性のある均衡が不安定になるのか（分散力）の二つの命題を理論的に説明しようとする試みである。
また1990年代後半からは都市経済学の新たな視点により都市化、都市成長について検討がなされている。ポータはイノベーションによる競争力が都市化、都市成長を推進するとし、その基本要素として人材、設備、知識、資本、インフラを取り上げている。このような議論は、2000年代に入り創造都市論に結びついて行く。ランドリーは、文化・芸術がもつ創造力や都市のアイデンティティが生み出すクリエイティブネスが都市成長を促すとする一方、フロリダはクリエイティブネスの要素である寛容性、技術、人財が都市成長に強く関わるとしている。
３．創造都市論
近年、都市の成長については、創造性の観点からさまざまに議論が展開されている。都市の創造性（クリエイティブネス）の重要性を指摘した代表的な研究者の一人であるマンフォードは、都市が持続的に発展するための条件として、従来の「利潤を最重要とする金銭至上経済」から、芸術家、科学者、技術者、歌手、音楽家などが中心となる「人間の創造性を高める経済システム」への転換が重要になると同時に、多種多様な問題に対応できる創造的な環境を整備することが必要であるとしている。また、ジェイコブズは、高度で多様な技術力を持つ企業が集積しているイタリアのボローニャやフィレンツェに着目し、変化する多様なニーズに対して柔軟かつ創造的な生産活動の展開を可能とする両都市の高度な技術力を評価し、都市の内発的発展における創造的技術力の重要性を指摘した。このような都市の創造的技術力は、直面する様々な問題に柔軟に対応するための重要な要素と考えられている。
最近では、都市が創造性を形成するために必要となる条件について、具体的な政策レベルの議論が進んでいる。その中の代表的なものとして、ランドリーは、産業の空洞化と厳しい財政状況の中で欧州の各都市がどのように独自の発展を目指すかを問題意識とし、文化・芸術が持つクリエイティブネスの重要性を強調している。特に、各都市固有の文化が、グローバリゼーションの中にあっても都市のアイデンティティを明確化させ、持続的な都市成長のために大きな役割を果たすとしている。また、そのような固有の文化・芸術を活かした文化産業については、スロスビーもそれが技術革新や技術変化のプロセスに不可欠なものと評価しており、文化産業の成長において文化関連インフラの充実が重要であることを指摘している。さらに、橋爪等は伝統文化との交流の場である観光空間の創出が、文化の産業化や地域アイデンティティの再建・多様化をもたらすとしている。
ランドリー等が、都市の持続的成長のために、創造的な活動を促進させる都市固有の文化・芸術の存在が重要になると主張しているのに対して、フロリダは、科学者や技術者、企業家などを「クリエイティブクラス（表１参照）」として、人財の重要性を重視している。脱大量生産時代においては、このクリエイティブクラスが、クリエイティビティ創出・集積のための新規投資を誘引することによって高い技術力を確保することができ、その結果として都市や地域の持続的な経済成長が可能になるとしている。フロリダは、米国の都市の産業立地特性として、急速に発展しているハイテク産業がクリエイティブクラスの多い地域に立地していることに着目して、表１に示す「寛容性（Tolerance）」「技術（Technology）」「人財（Talented）」といった３つの指標を用いて都市のクリエイティブネスを評価している。その中でも「寛容性」が、クリエイティブクラスを惹きつける一番重要な要素となるため、都市の持続的な成長のためには特に重要であると強調している。
表１ フロリダの創造性指標
国際許容性指標(Tolerance：寛容性) 価値観指標：ミシガン大学のアンケート結果に基づく伝統あるいは宗教に対する価値観を表す指標。指標値が大きいほど、近代、世俗を、伝統、宗教より重視。自己表現指標：同じくミシガン大学のアンケート結果に基づく個人の権利や自己表現に対する価値観を表す指標。指標値が大きいほど、個人の権利、自己表現を重視。
国際テクノロジー指標(Technology：技術) R&D指標：世界銀行データによる、1999～2000の各国の研究開発費(R&D費)の対GDP比率。イノベーション指標：米国特許庁データによる、2001年の各国の人口当たり特許申請件数。
国際人財指標(Talented：人財) 人的資本指標：各国の25-64歳人口に占める学士もしくは専門学位の保持者比率 科学技術者指標：各国の人口当たり研究科学者・技術者数
国際創造性指標：許容性指標、テクノロジー指標、人財指標の総合値
クリエイティブクラス：ILOの職業分類による、科学者、技術者、芸術家、クリエーター、マネージャー、専門家、技師 (人口比率)
出所：国際連合ハビタットで作成した資料（2007年：主要参考文献３）に加筆・修正
また、佐々木はそれまでの創造都市に関する議論を踏まえ、創造的な都市を、人間の創造活動の自由な発揮に基づいて、文化と産業における創造性に富み、同時に脱大量生産の革新的で柔軟な都市経済システムを備え、グローバルな環境問題やローカルな地域社会の課題に対して、創造的解決を行えるような「創造の場」に富んだ都市と定義している 。
クリエイティブネスを活かして持続的な都市成長を目指すための条件について、上述の先行研究で指摘されている事項は表２のように整理できると考えられる。
表２ 都市の創造的発展の条件
論者 創造的発展の条件
ルイス・マンフォード ①販売と利潤のための金銭経済」から「消費と奉仕が優先する生産技術経済」への転換②豊かな文化と充実した人間生活の維持③あらゆるタイプの人間(性格・気質・感情)にとって安息的であること
ジェーン・ジェイコブズ ①都市の創造的技術力②イノベーションとインプロビゼーションに基づく経済的自己修正能力あるいは修正自在型経済
チャールズ・ランドリー ①創造的で知的な個人の存在②地域のリーダーの意思とリーダーシップ③ 多様な人間の存在と多様な才能へのアクセス④しっかりとした組織的能力と開かれた統治⑤文化的アイデンティティの確立、個性に対する賞賛⑥創造的アイデアの生産地としての中心街や公共空間⑦都市内外における充実したネットワーク
デイヴィッド・スロスビー ①技術革新や技術変化のプロセスに不可欠な文化産業の充実
エーベルト等 ①自由で創造的な文化活動の展開②文化インフラストラクチュアの充実
橋爪紳也等 ①交流の場である観光空間の創出②伝統と文化の産業化に伴う地域個性の再生③地域で生産される文化的所産が付随する文化施設整備④文化的拠点の構築
リチャード・フロリダ ①あらゆるタイプ(年齢・性別・国籍等)の創造的人材にとって魅力ある「寛容度の高い」社会の構築②クリエイティブクラス(科学者、技術者、起業家、芸術家等)の存在③新たな富を産み出すイノベーションとハイテク産業の集積
佐々木雅幸 ①芸術家や科学者が自由な創造活動を展開できる環境②労働者や職人の自己の能力による柔軟な生産活動の展開③大学・専門学校・研究機関の充実④劇場や図書館などの文化施設の充実⑤創造的仕事を支援する各種共同組合や協会など非営利セクターの充実⑥庶民レベルで日常生活を芸術的にすること⑦生産と消費のバランスのとれた発展
出所：国際連合ハビタットで作成した資料（2007年：主要参考文献３）に加筆・修正
上述のように、これまでの都市のクリエイティブネスに関する先行研究は、ランドリーらが主張するような各都市固有の文化がどれだけ存在しているかという視点と、フロリダが主張するクリエイティブクラスの誘引とクリエイティブ産業の集積をどれだけ実現できるか、という2つの視点に大別することができる。従って、これまでの先行研究で提案されている都市のクリエイティブネスについては、表３に示すとおり、４つの「要素」およびその「形成材料」に集約できるのではないかと思料する。
表３ 先行研究より集約したクリエイティブネスの要素とその形成材料
クリエイティブネスの要素 クリエイティブネス要素の形成材料
技術力 ハイテク・知的産業の集積
人材の存在・確保 クリエイティブクラスの存在・確保
寛容性 クリエイティブクラスにとって寛容度の高い社会
地域アイデンティティ 固有の文化・文化資源等の存在
出所：国際連合ハビタットで作成した資料（2007年：主要参考文献３）に加筆・修正
４．アジアの都市化と創造都市
アジアの総人口に占める都市人口の割合は、1950年は16.6%だったが、2030年には54％と人口の半数を超えると予測される。また、都市人口の増加率をみると、2005年から2030年までの25年間の世界の増加率は56％と予想されているのに対し、アジアの増加率は71％である。
2008年時点で、アジアの都市には世界の都市人口の半分にあたる16億人が生活している。2030年までに、世界の50億の都市人口のうち27億人がアジアに定住するものと予測されており、この22年間にアジアの都市人口は約11億人増加することになる。世界平均の都市化率と比較すると、現在、アジアはまだ低位にあるが、今後、都市化は急速に進行し、その絶対量は極めて大きく、都市化の様相も、巨大都市から小規模都市まで多様な構造を呈している 。
このようなアジアの都市化・都市成長において、３．で示した創造性の要素がどのような役割を果たしていくのであろうか。これまでの都市の創造性に関する研究が、主に欧米諸国の都市を対象として提案されたものであるため、歴史・文化的背景や成長パターンが欧米諸国の都市とは異なるアジアの都市の場合、その適応性について、十分な検証が必要となる。このため、アジア特有の成長特性や地域特性によって育まれたアジア型の創造性の概念を整理することは有意義である。
第一に、近年のアジア地域の都市成長について見ると、外国資本や技術の積極的な導入等の国家戦略を背景とした経済発展が続いており、それに伴って、農村部から都市部への急速な人口流入によって都市成長していることが特色として挙げられる。この急速な都市成長の背景として、アジアの都市居住者の所得や生活水準の向上に対する期待が育む「成長への強い希求」が存在しているものと想定される。このため、ヨーロッパやアメリカの成熟した都市を対象とした先行研究ではアジアの都市の創造性を十分に捉えきれないと言える。
第二に、欧米の創造都市とアジアの創造都市を比較する場合、その都市化の状況や経済的・社会的状況の差異を考慮する必要がある。例えば、図１に示した都市の発展プロセスにおいて、欧米の都市は郊外化から反都市化に位置するのに対して、日本、韓国を除くアジアの都市はまさに都市化の最中である。従って、欧米の成熟した都市の創造性に対して、アジアでは成長への強いエネルギーとその結果として格差が拡大する社会における創造性を考える必要がある。特に、香港、上海、バンコク、マニラ、バンガロール等のアジアの大都市では、格差の拡大に伴って多くの富裕層が出現し、外資の技術系企業を呼び寄せ、高等教育システムを強化するとともに、研究開発に精力的に投資して、先進国の創造都市と十分に競争し得る階層を構築している。フロリダが「グローバル・オースチン」と呼ぶ都市群であり 、その数は着実に増加していくものと想定される。
第三に、先行研究より抽出されているクリエイティブネスの「技術力」が「ハイテク・知的産業の集積」を形成材料としているのに対し、伝統工芸品の魅力を都市成長の一要因とするタイのチェンマイのように、古くから伝承されるアジア地域特有の「伝統的技術」がクリエイティブネスの形成材料になっている場合もある。特にアジア地域に存在している「伝統的技術」は、歴史的・文化的背景に強く根付いているものであり、ハイテク・知的産業に比較すると、技術移転を行うことが困難である。そのため、グローバリゼーションの中でも伝統的技術を有する主に中規模都市が独自の魅力やクリエイティブな特質を形成する可能性が生じると考えられる。
第四に、多くの国や文化、民族が隣接しているアジア地域においては、たとえ一つの国であっても中国やインドのように、古くから多文化・多民族社会が形成されており、そこには西洋とは異なるアジア的な混在・混合や多様性が育まれている。その中で育まれた価値観は、フロリダが寛容性を形成する材料として提起している「近代を重視する」といった西洋的価値観では、必ずしも正確に捉えることができないと考えられる。多文化・多民族社会で多様な格差社会であるアジアの都市には様々な価値観を受容し得る寛容性があり、一部には民主化に問題点はあるものの、十分にクリエイティブクラスを引き付ける下地を持っていると言える。したがって、アジア地域特有の多文化・多民族社会は、アジア型クリエイティブネスの形成材料として想定される。
表４ アジアにおける創造性の要素とその形成材料
アジア地域特有の成長志向 クリエイティブネスの要素 クリエイティブネス要素の形成材料
成長への強い希求
(あふれる成長エネルギー) 技術力 ハイテク・知的産業の集積
伝統的技術
人材の存在・確保 クリエイティブクラスの存在・確保
寛容性のある社会 クリエイティブクラスにとって寛容度の高い社会
多文化・多民族社会、多様な格差社会
地域アイデンティティ 固有の伝統文化・文化資源の活用
出所： 国際連合ハビタットで作成した資料（2007年：主要参考文献３）に加筆・修正
このような検討に基づけば、アジアにおける創造性の要素と形成材料の特徴は、表4の通りに整理できる。欧米における検討との比較においては、特に「成長への強い希求」「多様な格差社会」「伝統的技術」「多文化・多民族社会」といった側面がアジア型の創造都市の特徴と考えられる。
５．おわりに
フロリダがクリエイティブな競争力を評価するために考案したグローバル・クリエイティビティ・インデックス(GCI)は、マイケル・ポーターのイノベーション指数、フォーリン・ポリシー誌のグローバリゼーション指数、国連の人間開発指数等と強い相関があることから 、都市の創造性は経済成長に大きく寄与していると考えられる。クプケのオーストラリアにおけるケース・スタディにおいても、クリエイティブ指数と所得増加の相関係数は0.959となっており、都市の創造性と経済成長の間には相関があるものと想定される 。従って、産業化を推進するアジアの各国・各都市においても、将来の成長戦略の中で都市の創造性に十分な配慮がなされるべきものと思料する。特に、アジアには固有の文化や伝統的技術を活用した創造都市形成の可能性があるため、その方策については今後十分な検討が必要となる。
また、アジア地域は1997年のアジア経済危機から迅速に回復し、多くの国は経済成長によって以前より豊かにはなったが、富の再分配が平等になされたわけではない。むしろ、急速な成長を遂げたことで、地域内及び同一国内における不均衡が一層顕在化し、格差は拡大する傾向にある 。すなわち、富裕層と貧困層の二極分化が見られ、富裕層は欧米の創造都市にも十分に対抗できるような創造性を育んでいるのである。このような創造性を今後どの様に強化していくかも検討課題と考えられる。
その一方で、貧困層は着実に拡大しており、スラム人口が増加して居住環境の悪化を招いている。さらに、経済成長がもたらした環境負荷が地域の環境容量を超えてしまった都市も数多くある。都市成長に伴う新たな環境コンフリクトの発生は、アジア地域の都市成長に係る共通の課題となっており、クリエイティブクラスを受け入れる観点からはマイナス要因になることから、適切な対応が不可欠である。
このような課題に対処しながら、アジアに創造都市を整備していくためには、①経済成長と適切な富の再配分、②社会的な紐帯と寛容性の醸成、③環境の持続可能性及び④良いガバナンスのバランスを保つことが重要であることは言うまでもない。このような観点を踏まえながら、アジア型創造都市の今後のあり方について検討していかねばならない。
本論は、先行研究のレビューに基づきながら、アジアの創造都市について考察したものであり、定量的な分析は行っていない。今後はマクロ的な定量分析やケース・スタディを行い、今回の検討結果の妥当性を明らかにすることとしたい。
（主要参考文献）
１． 北川隆吉、有末賢（2007年）「都市社会研究の歴史と方法」文化書房博文社
２． 黒田達朗、田淵隆俊、中村良平（1996年）「都市と地域の経済学」有斐閣ブックス
３． 国土交通省、国際連合ハビタット (2007年）「アジア地域における都市の成長に関する展望と課題に係る調査」
４． 佐々木雅幸（1997年）「創造都市の経済学」剄草書房
５． 佐々木雅幸（2001年）「創造都市への挑戦」岩波書店
６． ジェイコブス、ジェーン（1986年：中村達也、谷口文子訳）「都市の経済学－発展と衰退のダイナミックス－」TBSブリタニカ
７． スロスビー、デイヴィット（2002年：中谷武雄、後藤和子訳）「文化経済学入門－創造性の探求から都市再生まで－」日本経済新聞社
８． 高橋伸夫、菅野峰明、村山祐司、伊藤悟（2008年）「新しい都市地理学」東洋書林
９． 野田順康（2009年）「アジアの都市・経済成長と格差の関係に係る一考察」九州経済学会年報第47集
１０． 橋爪紳也（2002年）「集客都市－文化の「仕掛け」が人を呼ぶ－」日本経済新聞社
１１． 藤田弘夫、吉原直樹（2007年）「都市社会学」有斐閣ブックス
１２． 藤田昌久、ポール・クルーグマン、アンソニー・ベナブルズ（2000年、小出博之訳）「空間経済学」東洋経済新報社、
１３． ポーター、マイケル（1995年：中辻萬治等訳）「競争の戦略」ダイヤモンド社
１４． マンフォード、ルイス（1974年：生田勉訳）「都市の文化」鹿島研究所出版会
１５． 山之内靖（1997年）「マックス・ウェーバー入門」岩波新書
１６． ランドリー、チャールズ（2003年：後藤和子訳）「創造的都市」日本評論社
１７． Christaller, W. (1933) ” Central Places in Southern Germany”, Jena
１８． Ebert, R., Kunzmann, K. R. (1994) “The Importance of Cultural Infrastructure and Cultural Activities for the Creative City” 8th International Conference on Cultural Economics, London
１９． Florida, Richard (2002) “The Rise of the Creative Class - How It’s Transforming Work, Leisure, Community and Everyday Life –“ Basic Book
２０． Florida Richard (2005) “THE FLIGHT of the CREATIVE CLASS – The New Global Competition for Talent –“ Harper Collins, N.Y.
２１． Fujita, M, Krugman, P, Venables A. J. (1999) “The Spatial Economy: Cities, Regions and International Trade”, MIT Press
２２． Louis Wirth (1938) “URBANISM AS A WAY OF LIFE”, THE AMERICAN JOURNAL OF SOCIOLOGY, VOL XLIV
２３． Losch, A (1940) “The Economy of Location”, Jena
２４． UN-HABITAT (2010) “State of Asian Cities Report”
２５． UN-HABITAT (2006) State of the World’s cities 2006/2007
２６． Von Thunen, J. H. (1826) Von Thunen’s Isolated State, Oxford: Pergamon Press
２７． Valerie Kupke (2006) “The Creative Paradigm: A Benchmark For Economic Growth”, Pacific Rim Property Research Journal, Vol 12, No 2
A study on urbanization and creative cities in Asia Toshiyasu Noda
１．はじめに
国連人口部の統計に基づけば、全世界における都市部（Urban）と地方部（Rural）の人口比率は2008年に均衡するに至ったと推計されており、急速な都市化が進んでいる。特に、アジアにおいては、まだ相対的に地方部の人口比率が高いものの、今後、急速に都市化が進み、2023年には都市部と地方部の人口比率が五分五分になるものと推計されている 。
本論は、このような都市化の動向を踏まえて、これまでの都市化・都市成長に係る先行研究をレビューするとともに、近年、特に着目されている創造都市と都市成長の考え方について整理する。また、アジアにおける急速な都市化、都市成長の状況を把握しつつ、同地域における創造都市の考え方について考察する。
２．都市化・都市成長に関する先行研究
都市化の概念は社会学において初めて検討され、マックス・ウェーバー（1884-1920）は、「農村社会が都市社会へ変質する過程」と定義している。その後、シカゴ学派（R.E.パーク、L.ワース等）が都市社会学の分野を確立し、都市化の分析に取り組んだが、分析対象は生活様式の変化やコミュニティ喪失論に力点が置かれた。都市化の進展に係る要因分析には着目していない。
一方、都市地理学の分野においても都市化・都市成長の分析がなされており、人口の空間的配置と変化の分析に重点が置かれている。この分野において、田辺は、狭義には「非都市的要素が都市的要素に転換していくこと」、広義には「都市圏が拡大していくプロセス」と都市化を定義している 。
図1 都市の発展プロセス
出所：新しい都市地理学（東洋書林）37ページより転載
また、クラッセン(Klaassen.L.)は都市の発展段階論として、図1に示す通り、①都市化、②郊外化、③反都市化、④再都市化のサイクルが発生するとしている。第一段階では郊外地域から中心都市に人口移動が生じ都市化が進むが、第二段階では中心都市から郊外への人口移動が卓越するとしている。さらに、第三段階では中心都市で人口減少が起こるが、第四段階では再び中心部への都市化が始まるとするものである。
経済学の分野においては、都市化を集積の経済の一環として理論モデル化の試みがなされてきた。都市化と空間的問題にアプローチした先駆的モデルとして考えられるものは、フォーン・チューネンの考え方と言われている 。①生産費用と輸送費用の和を最小にするための土地分配、②農家と土地所有者の一般競争下における土地分配を前提とした都市形成を想定したものであるが、あくまで限定的なモデルと言わざるを得ない。次に基本となる都市化へのアプローチとして中心地理論がある 。規模の経済と輸送費用の間のトレードオフによって格子模様状に中心地が形成され、中心地には階層性が発生するとした。しかしながら、中心地の形成と市場競争や家計の行動との関係は明らかにされておらず、本理論も経済モデルとしては限定的である。
1970年代に入り、都市経済学の分野が確立され、単一中心モデルの研究が始まり、新古典派が中心となって効用最大化、地代最大化、市場均衡といった観点から都市の内生的形成に関する検討が進んだ。特に、1990年代からは、経済の空間的側面に関する理論的・実証的研究が急速に進んだと言われている 。Helpman, Grossman, Krugmanや藤田等の研究によって内生的成長の研究が進み、集積の経済と複数地域の中心を持つモデル分析がなされ、空間経済学の領域が確立された。いかなる場合に経済活動の空間的集中が持続可能となるのか（集積力）、また空間的集中が無い場合、いかなる場合に対称性のある均衡が不安定になるのか（分散力）の二つの命題を理論的に説明しようとする試みである。
また1990年代後半からは都市経済学の新たな視点により都市化、都市成長について検討がなされている。ポータはイノベーションによる競争力が都市化、都市成長を推進するとし、その基本要素として人材、設備、知識、資本、インフラを取り上げている。このような議論は、2000年代に入り創造都市論に結びついて行く。ランドリーは、文化・芸術がもつ創造力や都市のアイデンティティが生み出すクリエイティブネスが都市成長を促すとする一方、フロリダはクリエイティブネスの要素である寛容性、技術、人財が都市成長に強く関わるとしている。
３．創造都市論
近年、都市の成長については、創造性の観点からさまざまに議論が展開されている。都市の創造性（クリエイティブネス）の重要性を指摘した代表的な研究者の一人であるマンフォードは、都市が持続的に発展するための条件として、従来の「利潤を最重要とする金銭至上経済」から、芸術家、科学者、技術者、歌手、音楽家などが中心となる「人間の創造性を高める経済システム」への転換が重要になると同時に、多種多様な問題に対応できる創造的な環境を整備することが必要であるとしている。また、ジェイコブズは、高度で多様な技術力を持つ企業が集積しているイタリアのボローニャやフィレンツェに着目し、変化する多様なニーズに対して柔軟かつ創造的な生産活動の展開を可能とする両都市の高度な技術力を評価し、都市の内発的発展における創造的技術力の重要性を指摘した。このような都市の創造的技術力は、直面する様々な問題に柔軟に対応するための重要な要素と考えられている。
最近では、都市が創造性を形成するために必要となる条件について、具体的な政策レベルの議論が進んでいる。その中の代表的なものとして、ランドリーは、産業の空洞化と厳しい財政状況の中で欧州の各都市がどのように独自の発展を目指すかを問題意識とし、文化・芸術が持つクリエイティブネスの重要性を強調している。特に、各都市固有の文化が、グローバリゼーションの中にあっても都市のアイデンティティを明確化させ、持続的な都市成長のために大きな役割を果たすとしている。また、そのような固有の文化・芸術を活かした文化産業については、スロスビーもそれが技術革新や技術変化のプロセスに不可欠なものと評価しており、文化産業の成長において文化関連インフラの充実が重要であることを指摘している。さらに、橋爪等は伝統文化との交流の場である観光空間の創出が、文化の産業化や地域アイデンティティの再建・多様化をもたらすとしている。
ランドリー等が、都市の持続的成長のために、創造的な活動を促進させる都市固有の文化・芸術の存在が重要になると主張しているのに対して、フロリダは、科学者や技術者、企業家などを「クリエイティブクラス（表１参照）」として、人財の重要性を重視している。脱大量生産時代においては、このクリエイティブクラスが、クリエイティビティ創出・集積のための新規投資を誘引することによって高い技術力を確保することができ、その結果として都市や地域の持続的な経済成長が可能になるとしている。フロリダは、米国の都市の産業立地特性として、急速に発展しているハイテク産業がクリエイティブクラスの多い地域に立地していることに着目して、表１に示す「寛容性（Tolerance）」「技術（Technology）」「人財（Talented）」といった３つの指標を用いて都市のクリエイティブネスを評価している。その中でも「寛容性」が、クリエイティブクラスを惹きつける一番重要な要素となるため、都市の持続的な成長のためには特に重要であると強調している。
表１ フロリダの創造性指標
国際許容性指標(Tolerance：寛容性) 価値観指標：ミシガン大学のアンケート結果に基づく伝統あるいは宗教に対する価値観を表す指標。指標値が大きいほど、近代、世俗を、伝統、宗教より重視。自己表現指標：同じくミシガン大学のアンケート結果に基づく個人の権利や自己表現に対する価値観を表す指標。指標値が大きいほど、個人の権利、自己表現を重視。
国際テクノロジー指標(Technology：技術) R&D指標：世界銀行データによる、1999～2000の各国の研究開発費(R&D費)の対GDP比率。イノベーション指標：米国特許庁データによる、2001年の各国の人口当たり特許申請件数。
国際人財指標(Talented：人財) 人的資本指標：各国の25-64歳人口に占める学士もしくは専門学位の保持者比率 科学技術者指標：各国の人口当たり研究科学者・技術者数
国際創造性指標：許容性指標、テクノロジー指標、人財指標の総合値
クリエイティブクラス：ILOの職業分類による、科学者、技術者、芸術家、クリエーター、マネージャー、専門家、技師 (人口比率)
出所：国際連合ハビタットで作成した資料（2007年：主要参考文献３）に加筆・修正
また、佐々木はそれまでの創造都市に関する議論を踏まえ、創造的な都市を、人間の創造活動の自由な発揮に基づいて、文化と産業における創造性に富み、同時に脱大量生産の革新的で柔軟な都市経済システムを備え、グローバルな環境問題やローカルな地域社会の課題に対して、創造的解決を行えるような「創造の場」に富んだ都市と定義している 。
クリエイティブネスを活かして持続的な都市成長を目指すための条件について、上述の先行研究で指摘されている事項は表２のように整理できると考えられる。
表２ 都市の創造的発展の条件
論者 創造的発展の条件
ルイス・マンフォード ①販売と利潤のための金銭経済」から「消費と奉仕が優先する生産技術経済」への転換②豊かな文化と充実した人間生活の維持③あらゆるタイプの人間(性格・気質・感情)にとって安息的であること
ジェーン・ジェイコブズ ①都市の創造的技術力②イノベーションとインプロビゼーションに基づく経済的自己修正能力あるいは修正自在型経済
チャールズ・ランドリー ①創造的で知的な個人の存在②地域のリーダーの意思とリーダーシップ③ 多様な人間の存在と多様な才能へのアクセス④しっかりとした組織的能力と開かれた統治⑤文化的アイデンティティの確立、個性に対する賞賛⑥創造的アイデアの生産地としての中心街や公共空間⑦都市内外における充実したネットワーク
デイヴィッド・スロスビー ①技術革新や技術変化のプロセスに不可欠な文化産業の充実
エーベルト等 ①自由で創造的な文化活動の展開②文化インフラストラクチュアの充実
橋爪紳也等 ①交流の場である観光空間の創出②伝統と文化の産業化に伴う地域個性の再生③地域で生産される文化的所産が付随する文化施設整備④文化的拠点の構築
リチャード・フロリダ ①あらゆるタイプ(年齢・性別・国籍等)の創造的人材にとって魅力ある「寛容度の高い」社会の構築②クリエイティブクラス(科学者、技術者、起業家、芸術家等)の存在③新たな富を産み出すイノベーションとハイテク産業の集積
佐々木雅幸 ①芸術家や科学者が自由な創造活動を展開できる環境②労働者や職人の自己の能力による柔軟な生産活動の展開③大学・専門学校・研究機関の充実④劇場や図書館などの文化施設の充実⑤創造的仕事を支援する各種共同組合や協会など非営利セクターの充実⑥庶民レベルで日常生活を芸術的にすること⑦生産と消費のバランスのとれた発展
出所：国際連合ハビタットで作成した資料（2007年：主要参考文献３）に加筆・修正
上述のように、これまでの都市のクリエイティブネスに関する先行研究は、ランドリーらが主張するような各都市固有の文化がどれだけ存在しているかという視点と、フロリダが主張するクリエイティブクラスの誘引とクリエイティブ産業の集積をどれだけ実現できるか、という2つの視点に大別することができる。従って、これまでの先行研究で提案されている都市のクリエイティブネスについては、表３に示すとおり、４つの「要素」およびその「形成材料」に集約できるのではないかと思料する。
表３ 先行研究より集約したクリエイティブネスの要素とその形成材料
クリエイティブネスの要素 クリエイティブネス要素の形成材料
技術力 ハイテク・知的産業の集積
人材の存在・確保 クリエイティブクラスの存在・確保
寛容性 クリエイティブクラスにとって寛容度の高い社会
地域アイデンティティ 固有の文化・文化資源等の存在
出所：国際連合ハビタットで作成した資料（2007年：主要参考文献３）に加筆・修正
４．アジアの都市化と創造都市
アジアの総人口に占める都市人口の割合は、1950年は16.6%だったが、2030年には54％と人口の半数を超えると予測される。また、都市人口の増加率をみると、2005年から2030年までの25年間の世界の増加率は56％と予想されているのに対し、アジアの増加率は71％である。
2008年時点で、アジアの都市には世界の都市人口の半分にあたる16億人が生活している。2030年までに、世界の50億の都市人口のうち27億人がアジアに定住するものと予測されており、この22年間にアジアの都市人口は約11億人増加することになる。世界平均の都市化率と比較すると、現在、アジアはまだ低位にあるが、今後、都市化は急速に進行し、その絶対量は極めて大きく、都市化の様相も、巨大都市から小規模都市まで多様な構造を呈している 。
このようなアジアの都市化・都市成長において、３．で示した創造性の要素がどのような役割を果たしていくのであろうか。これまでの都市の創造性に関する研究が、主に欧米諸国の都市を対象として提案されたものであるため、歴史・文化的背景や成長パターンが欧米諸国の都市とは異なるアジアの都市の場合、その適応性について、十分な検証が必要となる。このため、アジア特有の成長特性や地域特性によって育まれたアジア型の創造性の概念を整理することは有意義である。
第一に、近年のアジア地域の都市成長について見ると、外国資本や技術の積極的な導入等の国家戦略を背景とした経済発展が続いており、それに伴って、農村部から都市部への急速な人口流入によって都市成長していることが特色として挙げられる。この急速な都市成長の背景として、アジアの都市居住者の所得や生活水準の向上に対する期待が育む「成長への強い希求」が存在しているものと想定される。このため、ヨーロッパやアメリカの成熟した都市を対象とした先行研究ではアジアの都市の創造性を十分に捉えきれないと言える。
第二に、欧米の創造都市とアジアの創造都市を比較する場合、その都市化の状況や経済的・社会的状況の差異を考慮する必要がある。例えば、図１に示した都市の発展プロセスにおいて、欧米の都市は郊外化から反都市化に位置するのに対して、日本、韓国を除くアジアの都市はまさに都市化の最中である。従って、欧米の成熟した都市の創造性に対して、アジアでは成長への強いエネルギーとその結果として格差が拡大する社会における創造性を考える必要がある。特に、香港、上海、バンコク、マニラ、バンガロール等のアジアの大都市では、格差の拡大に伴って多くの富裕層が出現し、外資の技術系企業を呼び寄せ、高等教育システムを強化するとともに、研究開発に精力的に投資して、先進国の創造都市と十分に競争し得る階層を構築している。フロリダが「グローバル・オースチン」と呼ぶ都市群であり 、その数は着実に増加していくものと想定される。
第三に、先行研究より抽出されているクリエイティブネスの「技術力」が「ハイテク・知的産業の集積」を形成材料としているのに対し、伝統工芸品の魅力を都市成長の一要因とするタイのチェンマイのように、古くから伝承されるアジア地域特有の「伝統的技術」がクリエイティブネスの形成材料になっている場合もある。特にアジア地域に存在している「伝統的技術」は、歴史的・文化的背景に強く根付いているものであり、ハイテク・知的産業に比較すると、技術移転を行うことが困難である。そのため、グローバリゼーションの中でも伝統的技術を有する主に中規模都市が独自の魅力やクリエイティブな特質を形成する可能性が生じると考えられる。
第四に、多くの国や文化、民族が隣接しているアジア地域においては、たとえ一つの国であっても中国やインドのように、古くから多文化・多民族社会が形成されており、そこには西洋とは異なるアジア的な混在・混合や多様性が育まれている。その中で育まれた価値観は、フロリダが寛容性を形成する材料として提起している「近代を重視する」といった西洋的価値観では、必ずしも正確に捉えることができないと考えられる。多文化・多民族社会で多様な格差社会であるアジアの都市には様々な価値観を受容し得る寛容性があり、一部には民主化に問題点はあるものの、十分にクリエイティブクラスを引き付ける下地を持っていると言える。したがって、アジア地域特有の多文化・多民族社会は、アジア型クリエイティブネスの形成材料として想定される。
表４ アジアにおける創造性の要素とその形成材料
アジア地域特有の成長志向 クリエイティブネスの要素 クリエイティブネス要素の形成材料
成長への強い希求
(あふれる成長エネルギー) 技術力 ハイテク・知的産業の集積
伝統的技術
人材の存在・確保 クリエイティブクラスの存在・確保
寛容性のある社会 クリエイティブクラスにとって寛容度の高い社会
多文化・多民族社会、多様な格差社会
地域アイデンティティ 固有の伝統文化・文化資源の活用
出所： 国際連合ハビタットで作成した資料（2007年：主要参考文献３）に加筆・修正
このような検討に基づけば、アジアにおける創造性の要素と形成材料の特徴は、表4の通りに整理できる。欧米における検討との比較においては、特に「成長への強い希求」「多様な格差社会」「伝統的技術」「多文化・多民族社会」といった側面がアジア型の創造都市の特徴と考えられる。
５．おわりに
フロリダがクリエイティブな競争力を評価するために考案したグローバル・クリエイティビティ・インデックス(GCI)は、マイケル・ポーターのイノベーション指数、フォーリン・ポリシー誌のグローバリゼーション指数、国連の人間開発指数等と強い相関があることから 、都市の創造性は経済成長に大きく寄与していると考えられる。クプケのオーストラリアにおけるケース・スタディにおいても、クリエイティブ指数と所得増加の相関係数は0.959となっており、都市の創造性と経済成長の間には相関があるものと想定される 。従って、産業化を推進するアジアの各国・各都市においても、将来の成長戦略の中で都市の創造性に十分な配慮がなされるべきものと思料する。特に、アジアには固有の文化や伝統的技術を活用した創造都市形成の可能性があるため、その方策については今後十分な検討が必要となる。
また、アジア地域は1997年のアジア経済危機から迅速に回復し、多くの国は経済成長によって以前より豊かにはなったが、富の再分配が平等になされたわけではない。むしろ、急速な成長を遂げたことで、地域内及び同一国内における不均衡が一層顕在化し、格差は拡大する傾向にある 。すなわち、富裕層と貧困層の二極分化が見られ、富裕層は欧米の創造都市にも十分に対抗できるような創造性を育んでいるのである。このような創造性を今後どの様に強化していくかも検討課題と考えられる。
その一方で、貧困層は着実に拡大しており、スラム人口が増加して居住環境の悪化を招いている。さらに、経済成長がもたらした環境負荷が地域の環境容量を超えてしまった都市も数多くある。都市成長に伴う新たな環境コンフリクトの発生は、アジア地域の都市成長に係る共通の課題となっており、クリエイティブクラスを受け入れる観点からはマイナス要因になることから、適切な対応が不可欠である。
このような課題に対処しながら、アジアに創造都市を整備していくためには、①経済成長と適切な富の再配分、②社会的な紐帯と寛容性の醸成、③環境の持続可能性及び④良いガバナンスのバランスを保つことが重要であることは言うまでもない。このような観点を踏まえながら、アジア型創造都市の今後のあり方について検討していかねばならない。
本論は、先行研究のレビューに基づきながら、アジアの創造都市について考察したものであり、定量的な分析は行っていない。今後はマクロ的な定量分析やケース・スタディを行い、今回の検討結果の妥当性を明らかにすることとしたい。
（主要参考文献）
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５． 佐々木雅幸（2001年）「創造都市への挑戦」岩波書店
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１１． 藤田弘夫、吉原直樹（2007年）「都市社会学」有斐閣ブックス
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