80年前に消えた東京五輪は「呪われすぎたオリンピック」だった 4月5日(日)文春オンライン
1936年12月17日付東京日日朝刊は「広義国防の観点から オリムピックを援助 陸軍の意向漸次動く」の見出しで、大会運営を所管する文部省(当時)が組織委の委員に梅津美治郎・陸軍次官の就任を要請し、体協の理事らが陸軍省新聞班の将校らと意見交換したことを報じている。梅津次官は陸軍統制派の中心人物の1人で、のちに参謀総長を務める。
★注、
1940年東京オリンピック委員だった梅津美治郎陸軍大将は1945年9月2日の東京湾の戦艦ミズリー号上での降伏文章に日本軍トップとして署名。極東軍事裁判では終身刑となり服役するが獄死。その後、軍神として靖国神社に祭られている。
目の前に2020東京オリンピックが迫る一番大事な時期に、たぶん、著名人としては日本で一番早くSARS2に感染した(新型コロナウイルスのPCR検査で陽性反応)日本サッカー協会(JFA)の田嶋幸三会長(62歳)ですが、日本オリンピック委員会(JOC)副会長でもある。
ところがJFA会長とだけ報じて、もっと大事なオリンピック副会長の肩書の方は何故かマスコミは報じなかった。1940年東京オリンピック委員だった梅津美治郎参謀総長と同じで、メディアの全員が「縁起が悪い」と敬遠したのだろう。
呪われた1980年オリンピック
多くの人が勘違いしているが1980年オリンピックは夏だけではない。1980年2月にアメリカ合衆国ニューヨーク州のレークプラシッドで冬季オリンピックが平穏に行われたが、その半年後に南部バイブルベルト出身(キリスト教原理主義)のジミー・カーター大統領が唐突に1979年のソ連軍のアフガン侵攻を理由にモスクワオリンピックのボイコットを宣言。NATO諸国や日本が追従する。
しかし、この日本や欧米のモスクワオリンピックボイコットとは事実上、今に続くイスラム原理主義のアルカイダやISIS「イスラム国」との摩訶不思議な(永久に終わらない)対テロ戦争の「最初の第一歩」だったのである。
世界最強最大の空海軍のアメリカは、陸軍兵力では常に脆弱でWWⅡの最初の欧州再上陸作戦(1943年ハスキー作戦)ではシチリアのマフィア組織を利用したり1975年のベトナム戦争敗北後にはカンボジアを駆逐されたポルポトを支援するなど、常に「敵の敵は味方」との姑息な作戦に依存していたのである。
しかし、(日本での原発建設で「解同」を利用した関電のように)世の中で幾ら困っても味方にしては駄目な勢力がある。イタリアのマフィア然りポルポト然りであるが、最も最悪だったのがイスラム原理主義勢力(アルカイダ、ISIS「イスラム国」)だった。
アメリカ軍の秘密傭兵組織だった「イスラム国」が大暴れする
しかし、ロシア空軍のシリア参戦で「イスラム国」がほぼ解体する。
1980年モスクワ五輪ボイコットで英仏は国家としてはアメリカに同調したが選手が個人資格で参加していた。日本と同じようにアメリカに追従して1980年モスクワオリンピックを完全ボイコットした中国は、その後ウイグル人の反政府運動に悩まされるが、なんとシリアの「イスラム国」(米軍の傭兵組織)の最大勢力とは中国のウイグル人イスラム勢力だったとのオチ。(★注、まさにブーメランだが、ベトナム戦争敗北直後の1975年の中国軍のベトナム侵攻など、1972年のニクソン大統領の電撃訪中以後には米中秘密同盟が結ばれていたと思われる)
アメリカ海軍中将の軍服姿のジェローム・アダムス公衆衛生局長がSARS2の感染騒動は、日本海軍連合艦隊(山本五十六元帥)の真珠湾やアルカイダ(ビン・ラディン)の9・11事件と同じだと4月5日(現地時間)テレビニュースで全国民に説明している。(★注、もしもSARS2が9・11対テロ戦争の二番煎じだったとしたら数ヶ月どころか10年経っても終わらない)
本気で新型コロナとの戦闘モードに入ったアメリカ 2020年3月12日 JPpress
(世界保健機関(WHO)は3月11日にCOVID-19をパンデミックと断定)感染症を、国家安全保障の問題と明確に位置づけている国々は少なくない。とりわけ世界最大の軍事国家アメリカは、感染症対策を国防と同じ国家安全保障問題として、強力な感染症対処システムを保持している。
その具体的事例が、連邦政府衛生当局に設置されている武官組織、すなわち「公衆衛生局士官部隊」(PHSCC:Public Health Service Commissioned Corps)だ。
戦地にも災害地にも赴く「公衆衛生局士官部隊」
アメリカ合衆国連邦法では、8つの武官組織(Uniformed Services)が制定され、そのうちの6つが軍隊で「海軍」「海兵隊」「陸軍」「空軍」と新しい「宇宙軍」は国防総省が管轄、「沿岸警備隊」は国土安全保障省が管轄する。
6軍に加えて、商務省が管轄する「海洋大気局士官部隊」(National Oceanic and Atmospheric Administration Commissioned Corps)と、保険福祉省が管轄する「公衆衛生局士官部隊」(PHSCC)の2部隊も武官(軍事)組織だった。
「公衆衛生局士官部隊」は、アメリカ合衆国保険福祉省(HHS)の一部局である公衆衛生局と並列する形で保険福祉省に属している。隊員は約6000名。顔ぶれは、医師、薬剤師、看護師、獣医師、専門資格を有する科学者、専門資格を有するエンジニア、専門資格を有するセラピスト、統計学者など、幅広い分野にわたる公衆衛生の専門家である。
「士官部隊」という組織名が示しているように、全ての隊員は士官であり、米海軍と同等の少尉から中将までの階級に任じられている。隊員たちは軍隊同様の階級を保持してはいるが、平時においては非戦闘員として軍法には服さない。
ただし、有事の際には大統領命によって軍隊に組み込まれ軍法に服するとともに、戦時国際法上もれっきとした軍人だ。
公衆衛生局士官部隊の隊長は「医務総監」(Surgeon General)と呼ばれる海軍中将(Vice Admiral)である。医務総監は保険福祉省保険担当次官補(保険福祉長官に次ぐ高官)に直属するが、その保険担当次官補に公衆衛生局士官部隊の将官が任じられる際には、大将(海軍大将、Admiral)の階級に任官する。現在の保険福祉省保険担当次官補は公衆衛生局士官部隊隊員のブレット・ジロワール大将、医務総監はジェローム・アダムス中将である。
公衆衛生局士官部隊は、戦地だけでなく、平時においても人道支援活動などのために、アメリカ国内および海外での大規模自然災害の救援支援活動などの現場に、主に海軍とともに展開する。今回のCOVID-19対策においても、アメリカ各地に公衆衛生局士官部隊隊員、あるいはいくつかの部隊が派遣されることになる。
失敗したアメリカ政府の水際対策
日本政府は、習近平主席の訪日が公式に延期になるまで、1カ月以上も日中間の渡航制限を極めて緩い状態にしておくという水際対策の不手際を国際社会に晒しただけでなく、ダイヤモンド・プリンセス号の検疫停留では感染症対策の歴史に特記されるであろう大失策を国際社会に明示してしまった。
3月始めの時点で、アメリカ国内で最も感染者数の多いワシントン州では、すでに1月中旬から感染が始まっていたとも見られている。
いずれにせよ感染症対策で中心的役割を担っているCDC(保険福祉省疾病予防管理センター)の失態(新型コロナウイルス検査キットの欠陥や配布の大幅な手遅れ)など、米政府当局の水際対策は失敗。感染症への対処を国家安全保障の領域に位置づけているアメリカだが、新型コロナウイルスとの初戦には敗北を喫したのである。
反撃に転じたアメリカ
連邦政府、連邦議会、各州政府が協力態勢をとりつつ、新型ウイルスとの戦いに本格的に取り組み始め、大統領選挙中でも、アメリカ連邦議会は8500億円以上の感染症対策費を共和党と民主党が挙党一致で承認し、COVID-19対策の死命を制する「徹底的な感染者分布の把握」を早急に実施するよう、CDCをはじめとする衛生当局に下命した。すでに新型ウイルスPCR検査キットは100万以上が各州に送られており、間もなくその数は150万に達する。
連邦議会では「韓国では毎日1万〜1万5000件の検査を実施している、アメリカも10万件以上の検査を1週間程度で実施できるはずだ」と、CDCやFDAなど担当部局はスピーディーな徹底検査の準備を進めている。
日本の感染者数が少ないのは検査数が少ないから
感染症対策を国家安全保障の問題と位置づけ、態勢を固めているアメリカ政府の新型コロナウイルスに対する戦いぶりと、深刻な危機感と覚悟が感じられない日本政府の新型コロナウイルスに対する取り組みでは、どのような違いが生ずるのか、国際社会の厳しい目に晒されることになるであろう。(抜粋)
3月12日 軍事社会学者 北村淳
★注、
防疫=軍事だったアメリカですが日本以外は全部が防疫=軍事。敗戦までは日本も世界基準だった。
平和な日本の「測ったら負け」ゲームと「せこいウイルス」説 しょぼい都市封鎖
日本以外の世界中の国々の指導者がWW3だ戦争だと連呼している不思議ですが、そもそも新型SARSなどの感染症対策とは軍事マターだったとの身もふたもない結論。
しかもSARS2では消しても消しても人為的遺伝子操作疑惑(細菌兵器説)が消えないが、それ以上に消えないのが「せこいウイルス」説。(中国の習近平とアメリカのトランプの出来レースで世界をアッと驚かすショックドクトリン)
何れが真実かは1年後には判明するが、その時には世界は土台ごと大きく変わっている。(★注、左翼が束になっても手も足も出なかった「ヒト・モノ・カネが自由に国境を超える」悪魔の碾き臼「新自由主義」が、今回のSARS2では180度逆に、跡形もなく粉々に粉砕したのですから、まさに神カゼ)
「佛系防疫」いかに理不尽でも、ありのままを受け入れ(すべてを水に流し、無かったことにする)日本人的諦観
本来ならチェルノブイリのように国家が崩壊して社会体制が大きく変わっている未曾有の危機を挙国一致の『測ったら負け』ゲームで乗り切った日本。3・11フクシマの成功体験は大きい。今回も9年前と同じで問題の先送りと隠蔽で逃げ切る「佛系防疫」は、SARS2は世界基準なので成功率は限りなくゼロ。
先日911事件の重要な件(飛行機が突っ込んでいないWTC7号館崩壊の件)も同じくこっそり報道されていました。
https://twitter.com/naoyafujiwara/status/1248762530299707393?s=19
(経済アナリスト藤原直哉氏ツイートより)
米大学のエンジニア・グループ、01年の911事件でWTC7号館が崩壊したのは火災によるものではないという最終報告書を発表
米中関係は、「対立」の二文字で片付けられる程、単純ではありません。思うに、アメリカは、習近平体制下で急速に進む国民の一元管理、監視体制を導入したいのだと思います。信用スコアで国民を数値化し、5Gを国内隈なく張り巡らし、監視する。コロナをきっかけに沸き上がったアンチ5Gは、健康被害だけでなく、こうした監視体制に対する抗議が背景にあると思います。権力者は、誰しも、誕生と同時に全国民にマイクロチップの皮下注射をしたい欲求があるのだと思います。
一番恐ろしいのは、この騒ぎで、国民自らが、国家権力による国民の権利制限を受け入れるどころか、権利制限を声高に要求していることです。権力にとって、こんなオイシイ話ありますか?だから、声高に危機を煽るのです。こと命に係わることだと、誰もがパニックになる。それを利用しているのです。
メディアが、こぞってスルーする、フェイク、陰謀論認定する言論こそ、彼らにとって不都合な真実なのだと思います。新型コロナもまさにその典型だと思います。
2015年09月27日 | 放射能と情報操作
https://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/7dd9f51511eac3637b6137b28cd3e79b
WHO、携帯電話の発がん性リスクを警告したのは2011年6月1日 世界保健機関(WHO)の専門組織である国際がん研究機関(IARC)は、「 発がんの危険がある」ものの分類の中に、携帯電話の電磁波を新たに加えているので陰謀論どころの話ではない。
ただ、その日付がフクシマのメルトダウンを認めた直後なので???なのです。ほぼ、あの野田佳彦首相あが、酷暑の殺人的な2020年東京オリンピック誘致を決めた時期とピッタリ一致する。
今のスマホと5Gとは能力も電磁波の量も何桁も違っているし、電磁波そのものも別もので、もしスマホの電磁波に害があるなら、間違いなく5Gには桁違いの害がある。
との連載記事を共産党(赤旗)が、今回のSARS2が大騒ぎになる直前まで行っていたのが不気味。
そもそも記事が本当なら共産党は5G断固阻止のキャンペーンを行うべきだが、何もなし。
辻褄が少しも合わない。
何とも不思議なのです。
共産党(志位和夫)ですが、福島の放射能は安全・安心。なんの心配もないとの日本政府の狂気のキャンペーンに密かに同調しているのですから恐ろしい。
ひょっとしたら、危険性に気が付いて、やっと軌道修正するつもりになったのかも知らない。
人類が電磁波と出会ってから時間が短いので、今後、アスベストのように危険であるとなることは十分可能性が高い。
今後の話ですが、5Gでは宇宙空間に大量の衛星を打ち上げる必要があり、しかも大量の今までに例がない高出力。これが既存のGPSや気象衛星などの電波障害を起こすとも書いてある。まさに宇宙戦争らしいのです。
そういえば、去年にカナダで捕まったファーウェイの
創業者の娘のニュースがピッタリ無くなったのも不気味。
どうも今回のSARS2が5Gの米中戦争と関連している風に見えてきます。中国の習近平とアメリカのトランプによるプロレスで、世界をアッと驚かす目的で大暴れしているのですよ。たぶん八百長の出来レース
衆人監視の手先であるIT企業が、削除に躍起になればなるほど、何かあるのではと思えてくる。
武漢にファーウェイの巨大な開発センターがあることが何だか偶然ではないように思えてくる。