後に、彼自身が「ある記者から、何か面白いことはないかと聞かれたので、あることないことを喋っただけだ」と告白している。

以下は前章の続きである。
この章は武漢ウイルスの経緯を隠し通した中国の態様と、中国に忖度して全く真相を解明しようとしないNHKを始めとした日本のメディアの態様が、どれほど愚劣で醜悪なものであるかを明らかにしている。そもそも彼らは実態は物事を論じる資格すらない愚劣極まる輩たちなのである。
■　南京虐殺問題
南京虐殺問題については膨大な量の研究が行われているが、その全てをここで考察する余裕はない。
ただ指摘したいのは、中国には（ひ「避諱」き＝隠す、避ける）という考え方があり、この南京虐殺問題にも大きな影を落としているということだ。
中国では、真実であることよりも、'面子'のほうを大事にする。
背理法：ある命題を証明するにあたり、その命題の否定を仮定して話をすすめると、矛盾が生じることを示し、そのことによってもとの命題が成り立つと結論する論法。逆も成立する。例えば、ある命題の否定（慰安婦問題はなかった）を証明するにあたり、その命題の肯定（慰安婦問題があった）を仮定して話をすすめると、矛盾が生じる（大騒ぎになった筈）ことを示し、そのことによってもとの命題（慰安婦問題はなかった）が成り立つと結論する論法。
したがって国家や家族のために不利なことは、たとえ事実を曲げてでも徹底的に隠さねばならない。
そのために嘘をつくことは、倫理的に正しい行為どころか、義務でさえある。
この問題は、日中戦争初期の昭和12年（1937）に、日本軍が南京市を攻撃・占領した際に中国軍の便衣兵、捕虜、および一般市民を大量に虐殺したという事件だ。
蒋介石は12月7日に早々に退却してしまったので、中国軍の指揮命令系統は崩壊しており、組織だった降伏は不可能だったようだ。
南京城の内外に残された大量の中国軍の兵士は軍服を脱いで便衣兵となり逃走をはかった。
なお国際法では便衣兵は軍人としての交戦権を有しておらず、投降しても捕虜の待遇を受ける資格はなかった。
前項の「背理法」の個所で述べた、双方が存在することはあり得ないことの例として、以下に「☆」を付して、いくつかの例を挙げておく。
☆　南京陥落時に約150人ものジャーナリストやカメラマンが日本軍に同行していた。
しかし誰一人としてこのような大虐殺を見た者はいない。
日本軍が南京市民に食糧などを配って市民が喜んでいる光景が、写真入りで報道されている位だ。
☆　日本軍の南京攻略から2年後に成立した汪兆銘（＝汪精衛）政権も南京虐殺には言及していない。
もし大量虐殺が実在していたのであれば政権側もこれを世界に明らかにしただろうが、そのようなことは全くなかった。
☆　当時、南京の米国領事館のジェームス・エスピー副領事がネルソン・ジョンソン米国大使に送った報告には、そのような虐殺の話は出てこない。
なお当時から米国は反日傾向だったから、事実を隠蔽するような脚色はなかったろう。
☆　中国・国民党の『中央宣伝部国際宣伝工作概況』（1941年）においても、日本軍の市民虐殺と捕虜虐殺への言及はない。
☆　毎日のように開かれていた中国・国民党中央宣伝部の記者会見でも、南京大虐殺は話題にすら上っていない。
☆　蒋介石は外国人記者と数百回もの会見を行ったが、南京事件への言及は全くない。
被害者30万人と言うのは東京裁判で登場した数字であるが、明らかに根拠のない誇大数字だ。
終戦後にGHQが新聞社に掲載させた“太平洋戦争史”でさえも2万人としていた。
30万人という数は、広島・長崎の原爆による死亡者数に匹敵する数だ。
死体処理作業、及びその事務処理だけでも、記録にあらわれずに処理できる数字ではない。
＊村上春樹は、30万どころか、それ以上だったかも、等と書いた＊
この事件については日本側からの自虐史観に満ちた数多くの書籍や手記が刊行されており、いずれも中国側の日本攻撃のための資料となっている。
それらを提供したのは、洞富雄・早稲田大学教授、朝日新聞の本田勝一記者、家永三郎・東京教育大学教授、田所耕三元兵士、
『日本は中国にどう向きあうか』渡部昇一　WAC　2013年　265ページ前掲書　
266ページ洞富雄：早稲田大学教授。1966年に中国に招待されて南京虐殺資料と称するものの提供を受けた。洞はこの資料を基にして著書『南京大虐殺』、『日中戦争史資料』、『日中戦争　南京大残虐事件資料集』等を次々に刊行して、南京虐殺が史実であったと主張した。本田勝一：朝日新聞記者。1971年に約40日間をかけて中国各地を取材旅行
随行ジャーナリスト：日本人記者、ロイター、APなど、欧米の記者たちを含む。
米国パラマウント・ニュースの南京占領の記録映画クルーも、「ノース・チャイナ・デイリー・ニュース」という英国系の英字新聞の記者も、いた。
しかし誰一人としてこのような大虐殺を報じてはいない。
むしろ日本軍が南京市民に食糧などを配って市民が喜んでいる光景が、写真入りで報道されている位だ。
東京日日新聞の金沢喜雄カメラマンも「南京を歩き回ったが、虐殺を見たことがない」と証言している。
朝日新聞も「平和蘇る南京」のタイトルで城内の写真を掲載している。
家永三郎：東京教育大学教授。教科書に南京大虐殺が史実であるかのごとき記述をすると共に、教科書検定制度自体が違憲であるとして提訴し、1965年から長期にわたる家永教科書裁判が開始された。
田所耕三：南京陥落後の約10日間にわたって自ら殺人と強姦を行ったと告白したが、筑波大学の竹本忠雄・教授と国学院大学の大原康男・教授の研究によれば、彼が所属していた部隊は陥落2日後には南京から転進しているので、この人物が10日間も南京に残留した筈はないと指摘した。
後に、彼自身が「ある記者から、何か面白いことはないかと聞かれたので、あることないことを喋っただけだ」と告白している。
なお彼の言辞はアイリス・チャン著『ザ・レイプ・オブ・南京』曽根一元兵士、松岡環らであった。