以下はラフの原稿である。
昨夜のテレビ東京のWBSは佐々木明子と日経新聞論説主幹原田某のコンビだった。
私は、これをながら見していたのだが、正に、晴天の霹靂としか言いようのない特集が始まった。
昨日、今日の事に始まった事ではない事も晴天の霹靂だった。
中国では電力不足が深刻化している。
政府は通常の時間帯の電力供給停止している様な状態。
中国の製造業者は、そこで、電力の供給制限が無い深夜の時間帯に機械を動かしている。
受注は大幅に減らしている。収入も大幅ダウンしている。
日本企業を含む大手外資企業も軒並み操業停止等に追い込まれている。
自民党の総裁選挙があったから、私は、通常よりもNHKの19時のニュースとwatch９は、ながら見していたが、こんなニュースは初めてだった。
だから余計に驚いた。
こんな重大なニュースを、ＮＨＫは何故、報道しない？
中国では新規原発が、どんどん稼働に入り出した。
そのせいだろう。pm2.5の大気汚染図が、随分、改善され出していると私は発信もしてきた。
だから、ＷＢＳの特集を観ていて、先ず、私の脳裏を過った事があった。
先般、フランスが技術供与して稼働していた最新型原子力発電で、中国の杜撰さゆえの、重篤な事故があった、と、フランスの技術者が告発し、中国当局が、これを否定した事件。
フランスの技術者の告発は間違っていないと発言した中国の原発関係の要人の動向が不明になった事件である。
あの事件は、告発通り、重篤なものだった、それで中国は原発を停止しているのではないか？
ところが、そんな事は全く報道されなかった。
今朝、予定よりも早く起床した途端に、閃いた事があった。
本欄に相応しく、1,25億人の誰も気づかない事に気が着いたのである。
本欄は、気候問題、脱炭素に関する世界の態様は、中国共産党の策謀に、世界が、まんまと嵌められている結果である事について言及し続けて来た。
この事について、本物の論文を書いて警鐘を鳴らし続けている杉山大志や、宮崎正弘、高山正之等の論文を、日本国内のみならず世界に向けて発信し続けて来た。
自民党総裁選の公開討論会で、長年、総務大臣を務めた高市早苗さんは、以下の様な発言を各局の公開討論会で何度か行った。
「デジタル化が進展すると、必要な電力量は、今の70倍超になる。だから、早急に電源の安定供給を図らなければならない。原発の再稼働は無論、小型原子炉（SMR）の開発進展と運用、核融合を含めた新技術の開発、完成を急がなければならない。これは喫緊の課題である。」
つまり、昨夜のＷＢＳの、正に晴天の霹靂だった特集が意味していた事は、国際社会を、「おためごかし」な「似非モラリズム」で罠に嵌めた、当の中国が、彼らの嘘の罠にかかっている事だったのである。
彼らの嘘が、当の中国に罰を与え出していたのである。
信じがたいほどの中国の電力不足の進行。
なるほど、それが、中国政府が仮想通貨を全面禁止した事の、実は、本当の理由だったのだな、私は、そう直感したのである。
御存知の様に、仮想通貨に必要なマイニングは大変な電力を消費する。
北朝鮮について、本欄が、現代の漫画国家と、評しても来たのは既述の通り。
中国もまた、それが実態でもある。
中央が決定すれば、末端は、全員が、その方向に邁進する。
誰一人として、後の結果等を考える者はいない。
恐らく、電気自動車製造と販売及び使用、バッテリーの製造、太陽光パネルの製造等を、中国中が始め出したはずである。
日本が世界に誇る本物の論者達が、指摘し続けて来た真実がある。
例えば、全車両がEV化された場合、その為だけに必要な電力量は、現在の2倍になる。
中国が先進諸国の国力を弱体化させる企て。
最大の産業の一つである自動車製造において、パラダイム転換をはかり、電気自動車の心臓部であるバッテリー製造の過半を中国が押さえる。
中国の「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」に対して天罰が下っていたのである。
グレタ・トゥーンベリが、本欄を、即刻読まなければならない事は無論。
問題は、何故、テレビ東京＝日本経済新聞社は、昨夜、突然、晴天の霹靂の様に、中国の実態を初めて報道したのか、という事である。
テレビ東京＝日本経済新聞社が「原発ゼロの会」の主催者の一人である河野太郎に、異様に、肩入れして、信じ難いほどの偏向報道を繰り返し続けた事は歴然たる事実。
彼らが朝日新聞と同様に反原発、脱原発である事は、山川の発言等に明らか。
昨夜の特集は、彼らは自民党総裁選挙期間中には絶対に報道できなかった。
報道した途端に、河野太郎の考えである脱原発、太陽光発電等、再生可能エネルギー促進政策が全くの間違いである事が白日の下に晒されるからである。
日本には二酸化炭素の排出量を限りなく低減した世界最高の技術の結晶である超高性能火力発電技術があるにも拘わらず、これすら無視して、彼らと国際社会は、おためごかしと、似非モラリズムに走った。
おためごかしと、似非モラリズムに支配されているのが民主主義陣営のメディアである。
中国は、その事を知り抜いている。だから先進諸国は中国の罠に嵌った。
その結果である、脱原子力発電、全ての自動車を電気自動車に替える、再生エネルギーをメインに据えて全ての電力を賄う等の馬鹿な事を行えば、どんなことになるか？
信じがたい電力不足を招くことになる事を、当の中国が自ら証明していたのだから。
朝日新聞には、既に歴史的な審判が下っているから、問題外なのだが。
日本経済新聞社が、中国政府から格別の優遇措置を得ている事は、昨夜の特集番組そのものが明らかにもしているわけだが。
彼らは、朝日新聞と並んで、日本と日本国民に対して、日本史上、最も卑劣な人間達である。
