テキサス州、オースティンのこと。

テキサス州オースティンの事。

行った事のない街でも大体どんな街かが分かる…。
ビジネスで出会った同年代の紳士が家族を住まわせて居る街。


この街がどんな街かは、数年前、今、世界で最も素晴らしいバンドや歌手の曲をLast Fm（この事は後日）で、次から次と聴き収集していた時、発見したバンドThe lovely sparrowsの響きで分かった。

それで今日、この街の音楽的風土について調べて見ようかと。


オースティンという街は今もなお独自の気風を持つ音楽都市として有名。全米的なメジャーな音楽ムーヴメントとはまた別の価値観のもと、確実に独自のシーンを形成している街だ。そうした傾向がくっきりと形を作り始めていたのも、まさに70年代初頭。そんな環境に足を踏み入れ、新しい音楽ムーヴメントが確実に芽吹き始めていることを肌で感じたウェクスラーは、地元のクラブであらゆる音楽をダイナミックに融合しながら演奏するダグ・サームの姿に感動するとともに、その夜、ダグの前に出演していたウィリー・ネルソンにも大いに興味を抱き即座に契約を結んだ、と。

というわけで、ウィリーはアトランティックで『ショットガン・ウィリー』と『フェイゼズ・アンド・ステージズ』という2枚のアルバムを制作。続いて、ウェクスラーは彼に、当時まだメジャー・デビュー仕立てだったウェスタン・スウィング・バンド、アスリープ・アット・ザ・ホイールとの共演アルバムを作ったらどうだと進言したらしいのだけど。2枚のアルバムがまったくセールス的に満足できる成績を残せなかったことから、アトランティックはウィリーに契約打ち切りを宣告。アスリープとの共演アルバムの計画はおじゃんになってしまった。ああ…。

そんな幻の共演アルバムが、なんと30数年の歳月を経てついに実現した。それが本盤。きっかけとなったのはまたまたジェリー・ウェクスラーだ。07年、ウィリー・ネルソンのコンサートを見に行った彼は、そのときオープニング・アクトをつとめていたアスリープ・アット・ザ・ホイールを見て、かつて頓挫してしまった共演アルバムの計画を思い出したらしい。そんなふうにして本盤が誕生した。ジェリー・ウェクスラーは08年夏、91歳で他界してしまったけれど。最後の最後まで本当にいい仕事をしてくれたものだ。本盤にウェクスラーはエグゼクティヴ・プロデューサーとしてクレジットされている。いやー、感慨深い1枚じゃないですか

後略。ｂｙ　kenta依り。


先般のニューズウィーク買収者と言い、このジェリー・ウェクスラーと言い
91歳前後で、こういう仕事をする…骨の髄まで自由と知性＝真の民主主義＝で生きている人間…誰にも属してなんかいない、自分の哲学、感性を信じて生きているアメリカの真髄。

僕は、この20年間の苦しみで100歳だった寿命を10年は縮めましたが、エクササイズで、今は95歳まで取り返した。後5歳は一服だけにして吸っていた煙草を止めて、と思っていたら…昨日、知人と夏に一度ぐらいは海で泳ぐべしだろうと綺麗な海に電車で。この時間が禁煙。煙草も忘れた…このまま禁煙するか、さっき2時半頃まで一本も吸わなかった…このまま煙草を止めるか…。

僕も彼らに負けず、これから寿命が尽きるまで書き続けるのだから。煙草は吸わないに越した事はない訳で。

8月6日週刊朝日増大号より。

先夜、標題の週刊朝日、掲載記事を読んだ…管直人首相の指南役　神野直彦東大名誉教授・政府税調専門家委員会委員長が明かす　国民のための本当の増税シナリオ　と言う記事を読む時、複雑な心境を感じていた…若し彼が僕の提言よりも正しい或いは深い提言を持って居たら…それはそれで良い事として読みだしたのですが、正にそれこそがパラダイムの転換という案は何もなかった…借金900兆円踏み倒せばいい…にはなるほど確かにその通りと同意しましたが。

前略…「財政再建」とは言うが、この先900兆円もの借金をどうやって返していくのか。

「実は、900兆円は返さなくてもいいんです。歴史的にも論理的にも借金を返した国はないのです。イギリスが19世紀末に抱えていた国の借金はＧＤＰ比290％です。日本はまだ200％以下ですし、無理して返そうとするから話がややこしくなる。利払いだけをし、借り換えでしのぐしかない。他の国から借金した外国債ならば踏み倒せば国際紛争になるが、日本の場合は95％が内国債なので安心です。要は、夫が妻から借りているようなものなのです。デフォルトしたアルゼンチンとは違います」

郵貯、銀行に眠る日本国民の金融資産総額は1400兆円とされ、「国の借金」より国民資産のほうが、今はまだ上回っている。「日本は借金が多くても国債の格付けがなかなか落ちないのは、消費税率がまだ他国と比べ、低いからです。私達が抜本的な租税改革をする目的は、公正な租税システムをつくっておき、ちょっと税率を操作すれば、必要な税額を確保できるようにすることです」借金を抱えても、経済成長すれば問題ないという。「自民党政権のとき《上げ潮は》とされる人たちは何を言ってきたか。減税すれば経済は活性化」し、税収が上がって財政もよくなり、成長のおこぼれで格差も解消されるだろうと言い続けました。だが、実際は減税しても成長率は低く、国民生活に豊かさをもたらさず、賃金は低くなる一方です。実は、税負担の水準と経済成長率は関係ありません。スウェーデンのように税負担は高くても成長する国もあれば、米国のように税負担が低くても成長率が高い国もある。しかし、日本は税負担率は低いけれど、成長もしていません。ポイントは税制を抜本的に変え、おカネをつぎ込み、新しい雇用、福祉を生み出せるようにすることが大事なのです」少々負担が増えても、公正でしかも将来の不安のない税制こそ、国民は当たり前に望んでいるはずだ。


以上が週刊朝日8/6増大号の抜粋ですが、読者諸兄はもう気付かれたのではないでしょうか。

僕の今すぐ金融立国、金融大国に、が最も正しい道、唯一のパラダイムの転換である事に。

しかも世界一の個人資産…同上記事に依れば現在1,400兆円…20年で失ったのが100兆円で有った事は不幸中の幸い…の内、既に900兆円が国債に廻っていると言う訳ですから、

全てが国債に向かい、にっちもさっちも行かなくなる等と言う前に、まだ十分に余裕の有る今のうちに、一刻も早く日々の市場に1％＝10兆円、各分野で世界のベスト20に入っている大企業や様々な分野で、その技術ゆえ世界のシェアを占めている各分野の一部上場企業の株取得に100兆円を誘導する…寄付き制度の廃止＝莫大な空売りが即なくなる事ですが、念のために、現行のザラ場での空売り規制だけにする…50単位以下、1円上での空売りのみ…配当、売買益は無税（消費に向かった事を証明する領収書付き）

この案だけが、

私たちの国の20年に渡るデフレ、失業率の高止まり、30歳に成っても定職も無い年収200万人以下の人間が1,160万人、年金の財源が細って行く等の20年前の失政と愚かな官民、マスコミに依って作られた「日本の失われた20年」を取り返す、真実の策であることに。

上記の神野教授の言う新しい雇用、福祉を生み出しても日本の本当のポジションには還れない事は言うまでもない事です。日本の経済は、そんな小さなものではないのですから…

ＧＤＰに於いて数字上は瞬間的に中国に追いつかれそう、追い抜かされそうだとは言っても…20年前、日本550兆円→今476兆円、米国750兆円→今1,300兆円…どんなに、この失われた20年が馬鹿馬鹿しかった事か…中国が、わずか16兆円の差まで来たと言っても、中国自身が認めている様に中国はいまだ発展途上国なのであり技術やetc,で本当に追いついている訳では有りません…平均給料を比べたら言うまでも無い事ですし人口13億と1.2億の差で数字が並び出しただけの事。

まだまだ圧倒的に日本人の方が豊かなのです。何よりも私たちの国には米国に並ぶ政治的な自由と米国に匹敵する知性がありますし共産主義に依って数々の伝統や伝承が粉々にされた中国とは違い良い意味での文化的な伝統、伝承（職人芸等）は今も脈々と受け継がれているのです…失われた20年が無用、不要に傷つけた面は有りますが。

何故？東大の名誉教授が僕の発想に至らなかったの？既述した通り、私たちは（僕の同級生や先輩たち）株を蔑視して来たからなのです。日本の最優秀選手は証券会社には行かなかったのです…最近は東大出が外資証券会社に行く様になりましたが…年収5,000万円に惹かれて行っているだけの事で、国を考えて行った訳では無いのですから（己のエゴイズムの為だけで行っただけの事）この20代の洟垂れ小僧たちから僕の様な提言が出てくる事は決して有りません。