『卑弥呼の墓は古文書に記されている』AYAチャンネル

秀逸な動画の紹介です。邪馬台国阿波論を展開し、そのVolumeや論理の展開も資料ベースにしっかりしており、スレ主は只者ではないような気がします。　学者さんでしょうか？

古代史では圧倒的人気の卑弥呼。その墓が記されている200年前の古文書が唯一残っているのに、何故世に知らされず、無視され続けられているのでしょうか テレビ番組（邪馬台国の女王・卑弥呼の墓が徳島に！？

 

『卑弥呼の墓は古文書に記されている』
https://www.youtube.com/watch?v=AS00T-_uPS4

 

（関連動画）

①邪馬台国 曲解/歪曲 一切無し！　ついに行程 完全解明！　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　阿波から日本が始まった！歴史が変わる
https://www.youtube.com/watch?v=HFzi-jvBc9U&t=100s
②邪馬台国 曲解/歪曲 一切無し！　ついに行程 完全解明！
https://www.youtube.com/watch?v=sLc3MN-fXuU
③‐1『倭人伝の行程以外の考察』
https://www.youtube.com/watch?v=ADLzRUmERoU
③‐2『阿波の食料需給と奈良遷都』
https://www.youtube.com/watch?v=YUSRCged-z4
④『四国・阿波の人へ』
https://www.youtube.com/watch?v=AXFY4cwk_xM
⑤『阿波に来た人達』
https://www.youtube.com/watch?v=1FUr2TSOVO0
⑥『渡来人』
https://www.youtube.com/watch?v=Xcqr5K1cgg4
⑦『会稽東治/東冶の東』
https://www.youtube.com/watch?v=a0qIRPNGWyM
⑧『神武東征と徐福伝説』
https://www.youtube.com/watch?v=zxyr97_HazI
⑨『やって来たユダヤの民』
https://www.youtube.com/watch?v=Qmap2aQPUh8
⑩『契約の箱は剣山には無い』
https://www.youtube.com/watch?v=nD_1USD8DW8
⑪完結 『卑弥呼/阿波の人の正体』
https://www.youtube.com/watch?v=3pqKJnveTfY
⑫『日本国 は 倭国の別種なり』
https://www.youtube.com/watch?v=fycrEFjT2iY
⑬『倭国の歴史 は 阿波の歴史』
https://www.youtube.com/watch?v=aWNx-r7rNDM
⑭『そして阿波は・・』
https://www.youtube.com/watch?v=iWWuqRWbrv4&t=39s
⑮前偏『倭人伝を本当に素直に読んで邪馬台国を探してみよう！』
https://www.youtube.com/watch?v=EXpEbINHraI
⑯後編『倭人伝を本当に素直に読んで邪馬台国を探してみよう！』
https://www.youtube.com/watch?v=CPhB1jXX3_Y
⑰『古代史最大の隠蔽』前編
https://www.youtube.com/watch?v=--LBzvlIG8A
⑱『古代史最大の隠蔽』後編
https://www.youtube.com/watch?v=nM4MUwV6osg
⑲『邪馬台国から大和へ』前編
https://www.youtube.com/watch?v=3fMRB9wrLyU
⑳『王朝交代！？』邪馬台国から大和へ（後編）
https://www.youtube.com/watch?v=t59IhtrYrpM
㉑『阿波邪馬台国遺跡』
https://www.youtube.com/watch?v=wml0G6u-Bmw
㉒『卑弥呼の墓は古文書に記されている』
https://www.youtube.com/watch?v=AS00T-_uPS4&t=99s
㉓『受傷遺体から邪馬台国 考察』
https://www.youtube.com/watch?v=-dPjFQV7EBs

 

世界大戦の主原因は石油 世界を動かす石油 国名をペルシャ→イラン

北部5県の開発権問題はひとまず片付いたが、1932年来ペルシャ政府が通告したアングロ・ペルシャン（英・イラン）石油会社に対する契約解除問題はどうなったか？　背後にソビエトの魔手が動いていたとはいえ、ペルシャの石油はアングロ・ペルシャン（英・イラン）石油の死活問題であり、更にアングロ・ペルシャン（英・イラン）石油を直接に援護している英国海軍の生命の根源であり、かつ大英帝国にとっての死活問題であって、これを戦いとるにはソビエトの援護射撃はあまりに弱すぎた。

問題は結局、国際連盟に持ち出され、1933年5月、アングロ・ペルシャン（英・イラン）石油とペルシャ政府との間に協定が成立し、ペルシャに対する利権上の条件は大幅に改善された。　最初、ペルシャの狙ったところは，祖借主義を廃止し、かつ開発権の起源を短縮することであったが、租借地の面積を1938年までは以前の半分とし、それ以後は10万平方マイルを越えないことという程度に落ち着き、期限についてはこれを修正することはできなかった。　

しかし、利益配当や地租については、ペルシャ側に有利な協定が成立したのである。　新興途上のペルシャが大英帝国を相手として、大胆不敵な挑戦的態度に出て、しかも彼をしてかくも譲歩させたことは、ペルシャの勝利であらねばならない。

アングロ・ペルシャン（英・イラン）石油、すなわち大英帝国を相手として、勇敢な石油戦を戦ったペルシャは、ペルシャ湾内のバーレン島の帰属問題についても戦いを挑んできた。　この島は元来ペルシャ湾内における英国海軍の基地を置くべく、勝手に自国領としていた島だ。　

ペルシャ政府は1929年より翌年にわたり、同島がペルシャ領であることを英国に通告した。　しかも同島が石油産地であることが発見されて以来、ペルシャの要求は鮮烈となり、その帰属問題ついて国際連盟の裁断を求めることとなった。

バーレン島の開発権は、英人メイジア・ホームズが酋長から獲得したもので、彼はこの権利をアングロ・ペルシャン（英・イラン）石油に売りつけようとしたが成功せず、遂に米国のスタンダード石油に譲渡さざるを得なかった。　スタンダード石油は早速ボーリングを投下し、1934年に墳油を見るに至ったのである。

ここにペルシャの同島に対する帰属問題は国内の問題となり、政府は在テヘラン米国公使に対して同島に対する利権の無効化を主張し、同時に国際連盟にあてても抗議文を送付した。　しかし、バーレン島はペルシャ湾における英国海軍および空銀の基地である。

ペルシャ石油の輸送路を守る上の要地だ。　英国がペルシャの要求をきく筈ｇなく、同島は依然として英国領となっているのだ。　このように、ペルシャは国内の石油資源を悉く英国に奪われている。　ペルシャ自身はほんのおこぼれをもらっているだけだ。　これら奪われた石油利権を回復するためには、今後二十年待たなければならない。

そして、その二十年、即ちアングロ・ペルシャン（英・イラン）石油の租借期が切れた時、再びペルシャは国際石油闘争の舞台となるのだ。　その危機は次の欧州戦争の結果によっては早められるかも知れない。

1935年3月、ペルシャは国名をイランと改めた。それに伴い、アングロ・ペルシャン（英・イラン）石油もアングロ・イラニアン石油と改称去れ、依然として莫大な利益を上げつつ、英国海軍の心臓たる役目を果たしつつあるのである。

イランは英国海軍の石油タンクだ。老獪な英国は、1932年のペルシャ政府の爆弾通告もある通り、「ペルシャ油田を十分に開発すべく努力せず」にいるのである。　今後二十年を経てアングロ・イラニアン石油の契約期限が切れる頃、米国石油が涸渇状態に陥る？（実際はシェールで米国は世界最大の産油・っ天然ガス産出国）ことが予想されるとき、
この地方の石油が世界の石油市場を独占することが考えられる？（間違い。第二次大戦前はそう考えられていただけ）。

それだけに、イラン石油は今後の大問題となり、世界の注目はここにソス枯れているのである。　イランの国家的発展は、実に世界の石油問題を左右する力を持っているのだ。

 

続く。　次の投稿は「米国石油業界の暴れ馬」を予定しています。

 

ロシア・ウクライナ情勢 202.06.24

日本国内でもお馬鹿たちが、ロシア国営タス通信のプロパガンダ記事をアホ丸出しで拡散しまくっていましたが、
世界全体のGDPの2%しかなく、ブラジルや韓国よりGDPが小さなロシア。　武器も北朝鮮やイランからに提供依頼依頼するハイテク産業の全くないロシア。　プーチン・ロシアは既に習近平中国の属国状態。

ワグネルやロシア内部もアホでない限り状況は分かるでしょう。　日米欧の心配事はぷーちんがやけくそになって
核兵器を使う事。　核を使った場合、どういった報復があるか日米欧の首脳はプーチン・ロシア閣僚に宣言し、核兵器を使わせないようにしなければなりません。

 

EU「欧州首脳、G7と連絡」　ロシアのワグネル反乱
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGR243670U3A620C2000000/

反プーチン西麓の指導者　プリゴジン氏の武装蜂起に支持表明
https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000304659.html

ワグネル武装蜂起？ロシア軍に報復示唆　大規模クーデター発展の可能性は
https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000304664.html

ロシア「ワグネル」北進しボロネジ州都も掌握か　石油施設で大規模火災も発生https://news.yahoo.co.jp/articles/7b7484ee6722eaef806253b0252b0c8bf2995ba2

プリゴジン氏が率いるロシアの民間軍事会社「ワグネル」の部隊が、南部ロストフ州の州都だけでなく首都モスクワに近いボロネジの軍事施設も占拠したとみられることが新たに分かりました。・・・

卑弥呼の能力『鬼道』とは何か？

魏志倭人伝に「鬼道をこととし、能く民衆を惑わす」とありますが、これは卑弥呼が何らかの呪術的能力を使って民を支配していたということです。　

「鬼道」または「惑わし」という表現から受ける印象は、魏側が女王とはいえ、怪しげな言動で民をコントロールしている卑しい巫女にすぎない、と蔑視していたようにも受け取れます。

では「鬼道」とは一体何なのでしょうか？　鬼というと日本では妖怪の類に入る恐ろしい架空の生き物という印象が強いですが、中国では昔から「鬼」とは「死者」を意味し、死ぬことを「鬼籍に入る」と表現することもありました。

このことから、卑弥呼が使っていた鬼道とは死者の魂や先祖の霊を祀るとともに、神霊と交信して、その言葉を民衆に伝えていたと思われます。

卑弥呼は、鬼道という祖先の霊や神霊と交わり、その言葉を伝える能力を持っていたと考えられます。　このような能力を持つ人を日本では巫女と呼びます。　青森県のイタコや沖縄県のユタも巫女的な存在であると言えます。　

古代ギリシャや日本では、巫女は政治的な場面でも重要な役割を果たしてきました。　男同士ではプライともあり、お互い意地を張り話がまとまらず、場合によっては争いや戦争となります。　失政者は重要な決断を迫られたとき、巫女は、大麻などを使いトランス状態で神のお告げを聞き、それを信じて決定います。　

 

今日の科学技術が発達した日本でも、永田町では怪しげな女性占い師が、政治家を陰で動かしていると言われています。　卑弥呼の告げる言葉は髪の言葉と同じとされ、民衆は逆らうことなく従ったと推測されます。

卑弥呼の言葉はよく当たっていたのだと思います。　でないと民衆も馬鹿ではありません。　絶大な巫女的能力を持った卑弥呼ですが、彼女がどのような政治を行っていたかは一切不明です。

それは卑弥呼が普段から民衆の前に姿を現さなかったことにｍ関係しています。魏志倭人伝も卑弥呼は普段宮殿の奥にいて姿を見せなかったことを伝えています。しかも夫もおらず、身の回りを世話する弟、そして卑弥呼に代わって言葉を伝える役目の男がいたといいます。　この男性こそ邪馬台国の影の大物フィクサーで、卑弥呼と協力して邪馬台国を統治していたと考えられます。

天皇の即位式である大嘗祭には、阿波忌部が大麻で作った麁服（あらたえ）を献上しているようですが、大麻と日本最大の権力者である天皇とは切っても切れない関係があります。　これは日本に限らず古代目メソポタミア・エジプト・インド・ギリシャ・アフガニスタンなど世界中そうです。　綿織物がない時代、大麻の植物を引き裂くと限りなく細い糸が簡単に得られ、それは大変強度も強く、衣類のみならず釣り糸や網などにも用いられていました。

何より、古代から人類は権力闘争があり、戦争の歴史です。今日のように銃がなく、剣や刀で傷つけあうのでとにかく痛い。傷口は膿んでしまうので、更に痛い。戦士のこの痛みを和らげるために、薬物としての大麻は、常に戦争とペアだったのです。これについて、別途記事を書く予定です。

 

 

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海底通信ケーブル増設、日欧新ルート念頭 経済安保強化

政府は2024年度にも、民間と共同で日本の国内外を結ぶ海底ケーブルの増設に乗り出す。日欧間など海外との新ルート開通や、海外からのケーブルと日本の通信網をつなげる国内拠点の新設などを念頭に置く。政府はこうした民間事業を資金面から支援する。災害や地政学リスクに強い分散型の通信網づくりを進め、経済安全保障の強化につなげる。

海底ケーブルはインターネットや国際電話に欠かせない基幹インフラで、日本は国際通信の99%を海底ケーブルに頼る。海底ケーブルの陸揚げ拠点を分散するなどして、災害や有事にも通信網が混乱しないようにする。

米調査会社テレジオグラフィーによると、日本と海外とのインターネットのデータ伝送容量は21年は毎秒33テラビット（Tbps）と17年の3倍に増えた。人工知能（AI）などの普及でさらに加速度的に増加する見込みだ。回線需要は10年後は15〜30倍になるとの見方もあり、海底ケーブル通信網を拡充する必要性が指摘されていた。

政府は24年度にも、資金拠出の枠組みを充実させる。総務省が21年度に創設した500億円のデジタルインフラ整備基金の活用や、海外通信・放送・郵便事業支援機構（JICT）などを通じた出資を検討する。支援対象は複数の事業者でつくるコンソーシアムを想定し、事業費の一定割合を補助する。

太平洋を横断するケーブルを敷く場合、3億ドル（およそ430億円）程度の資金を要する。支援の総額は数百億円単位にのぼる可能性がある。

海外との新ルートでは日欧間が有力な対象だ。欧州連合（EU）は北米側の北極海を経由して日本と欧州を結ぶ「ファー・ノース・ファイバー事業」を支援している。全長1万5000キロメートルほどで、丸紅子会社のアルテリア・ネットワークス、フィンランドの国営企業シニア、米通信会社ファー・ノース・デジタルがつくる共同事業体が担う。

通信は遠いほど時間がかかり、遅延しやすくなる。日欧間は太平洋から大西洋に抜けるルートや、インド洋を通るルートが主流だが、北極海を通れば2〜3割短くなる。ロシアの影響を回避するルートとすれば、安全に高速な通信を実現できる。

日本とつながる既存のケーブルは太平洋やインド洋を通じ米国やアジアとつながるものが多い。計画ベースでもNTTと三井物産が22年に日米間で通信ケーブルを建設するための新会社設立を発表した。大西洋では米メタが新ルートを予定している。

日本は周辺のネットワークも強化する。政府は海外とつながる海底ケーブルを日本の通信網に接続する「陸揚げ局」を北海道や九州で増設する方針だ。国際ルートから分岐して日本につながる支線も増やす。こうした事業を政府が支援する。

陸揚げ局の多くは千葉県・房総半島と三重県・志摩半島に集中する。11年の東日本大震災時は、房総半島と志摩半島に陸揚げされている日米間の国際海底ケーブルの大半が損傷し、ネットなど多くのサービスに影響が出た。

ケーブルの敷設工事は米サブコム、仏アルカテル・サブマリン・ネットワークス、NECの主要3社が市場を寡占している。米グーグルや米メタなどが直接投資する例も増えている。

海底ケーブルの増強によりネット通信の断絶や経済活動の混乱を招くリスクは下がる。国際的な有事には海底ケーブルが攻撃対象になる恐れがある。

北大西洋条約機構（NATO）はウクライナ危機に関連し、ロシアが西側諸国の海底ケーブルを標的にすると懸念する。日本が日欧間の新ルートとしてロシア側ではなく北米側の北極海を想定するのもロシアの出方を警戒してのことだ。

台湾では近年、本島と離島を結ぶ海底ケーブルが切断される事案が続いている。中国の関与が疑われる。22年10月には英国とフランスの海底ケーブルが切られたが犯人は不明だ。

通信障害は安全保障に直結するだけに防護や複数ルートの確保が重要になる。

海底ケーブル網を充実させることでデータセンターなどの投資を呼び込みやすくする狙いもある。日本には北米とアジア、太平洋地域を結ぶ地理的優位性がある。

国際的な通信量は増え続けており、世界で毎年20本ほどの海底ケーブルが新設されているとされる。米調査会社テレジオグラフィーによると、太平洋を横断する日米間に10本近くの海底ケーブルが敷設されている。

 

2023.06.23　日経記事夜引用

 

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これまた、王税先進諸国と連携した経済安全保障で重要な政策です。　G7の成功はじめ、外交上も、日本政府は動きをしていると思います。　まだまだありますが、全部は紹介しきれないので、別途紹介します。　国連に代わり中露をはずした国際協力体制が、日米欧を中心メンバーとして、NATO主軸に動きだしているように思います。　

何度も言いますが、安全保障、外交の基本は nuissance valure を上げることが基本中の基本です。　ビジネスでも同じです。　日本は、第ニ次大戦ではこれでやられたのです。　G7の成功で見られるように、欧米先進国や韓国、ウクライナをがっちりと味方につけている岸田政権は評価されるべきでしょう。