どうも、リーマンショックを分かっていない面々が居るだろうとは思うのだが、また書こうかな？って思っている。
リーマンショックは、いまだに「こんなことやっていたの？」と言うものが出てきたりする。毎度呆れる。
このリーマンショックは、実は１９７０年代からのホームレス問題があった。これは１９６０年代のスラム問題から端を発している。
当時不法占居人（日本ではチョングソが今も本業でやっています）が、問題を起こしていた。これを処分する方法として、徐々に都市開発を勧め、不法占居人をロックアウトした。その後発生したのがホームレスである。
この問題は２０００年代まで続く大問題となり、アメリカに燻る貧困の問題の最たるものとなった。
その前にアメリカでの金融ビッグバンがクリントン政権で成功し、金融工学ということ場の信用性が高まった。そこで、懸案の問題を解決するのに「お金持ちさん、金を出して。金融工学でヘッジング（安全を取る）するし、政府も政策的に支援するから」ということで１９９０年代末に大量の資金が建築に入って行った。
これが、あのインチキ選挙で大統領になったお猿のジョォジィの政権のイメージアップとなった。そして、何時の間にかアメリカ政府の主要政策となった。
しかし、その時点で、バブルが形成されていた。時２００３年である。松井のヤンキース移籍で、どこに住むかで、1年住むと数万ドル儲けると言う不動産会社の言葉に皆嫌な過去を思い出した。むろん、島耕作のようなゲスは濡れ手に粟を思い込んだだろう。
そこでネットでは「サブプライムローンはバブルでは？」と言う事が広まったが、あのふざけた諭吉の薄汚い下心に魅了されたクズ竹中平蔵の吹聴する嘘が幅を効かせていた当時では、皆楽観論を持っていた。今「次世代のリーダー論」のみを吹聴している「面と態度とギャラだけはデカくて言っている事に全く説得力の無い大前健一」もピーピー騒いでいた。
このサブプライム問題を問う上で、非常に重要な事がある。それはフリーメーソンの思惑である。
実はバブルマネー経済はイギリス・ヨーロッパのフリーメーソンの基本計画として立案されたものである。それを加速したのがフランスとイギリスの蜜月関係である。この時の海外ドキュメンタリーではサッチャーとミッテランの関係によりEUの設立やドーバー海峡トンネルなどを、ほぼ、この二人の間だけで、決まったようなものである。その辺りの「息吹」と言うものをNHKは伝えてほしいな…と思います。
実はヨーロッパはイギリスとフランスにフリーメーソンのロッジ（集会場みたいなもの）が公然と百年以上存在している珍しい所である。フリーメーソン国家としてはスイスやアメリカが、そうであるが、信教（プロテスタント）も多かれ少なかれイキがかかっている。つまり、ヨーロッパの多くはフリーメーソンの支配が及んでいる。
昨年度で終了したゴールドバーグ会議の出席者の多くがヨーロッパの王族だったりするが、この会議はフリーメーソン会議として、タボス会議と並んで言われていると言う話である。
実は、イギリスが始めたビッグバンは、ヨーロッパのイギリス・フランス・スイスが始めたものだろうと私は思っている。
それをアメリカが参加して過激なものになってしまって。その事だけでも問題だったのだが、それにホームレス問題まで加わったのだ。
EUのフリーメーソンの設計はクリントン政権の４０１Kなんか（確か最初３０１Kだったと思うが）の、年金活用によるバブルだったのである。これは基本的に最初株価を上げて、活況を得るというもので、一番、利益を得たのはダウジョーンズ３０種平均が1万ドルを越えて、最終的に1万４０００ドルを越えてた。
所詮バブルであるのは、当時、この金融バブルを設計したフリーメーソンが一番分かっていた。だが、これが加速し出したのである。
それがサブプライムローンの始まりである。ただ、儲かるものを止めるという考えは基本的に銭ゲバには無いのである。それを不味いと思いだしたのは、フリーメーソンの異常な「順法精神欠如」である。これはチョングソや中獄も似たようなものだけど、フリーメーソンは、イスラム教徒に似たような弱い結合の友愛集団（フリーメーソンは友愛集団や友愛協会と言われている。つまり鳩山の友愛は私はフリーメーソンであると言っているようなもの）と思っていた。だが、まぁ呆れるようなことばかりをやっていた。
これはユダヤもそうだが、悪いユダヤばかりだけではないのだ、だがクローズアップされるのは悪いユダヤである。
フリーメーソンは焦っただろう。そこで２００３年である。大統領改選である。この時に、下手な事は言えない。結局サブプライムローンはバブルとして、この時期に一番進んだ。そして、その破綻は２００５年には確実に来ると言われていたのである。
この時期、頭の良い利口と吹聴するやつらは、既に儲けのパターンを作っていた。それは今中国で残骸がみられる。
まず売れる家を売り惜しむ、材料・建造・販売を統一化する。テレビで銀行や不動産屋をあおって購買意欲を掻き立てる。その結果、サブプライムローンが加熱する一方実際に供給される住宅は少数で、後に患いとなる「不良在庫」を自ら好き好んで蓄積して行ったのである。
また、同時に土地バブルも進行した。そして、金が入るから活況に陥ったと勘違いする馬鹿が増えた。その際足るものが自国の産業を失いつつあっても、何故か経済が活況であるとボロ儲けを期待したスペインやイタリアである。これらは日本のバブルでも問題となったリゾートマンションへの資金が問題だった。
実は、この時のヨーロッパの儲けを論拠として何の疑問も持たなかったのが、かのマッキンゼーを看板に背負って、勝間一代の上司だった。大前研一であった。
この時、元々フランスの国有銀行だったBNPパリバもめちゃくちゃな取引をしていた。またプリンストン債で日本の中小企業にクズ債権掴ませたのに、どの面下げてテレビに出るのか？クレディースイスなど、「詐欺紛い」ではなく「立派な詐欺」を働いていた。これは慎重な対日本の問題で、世界中で詐欺を働いていたのである。その中に「轢き殺しをした元女子アナの亭主」も居たのだったりする。
この時に実は別の患いが出ていた。それが石炭・鉄路線である。
サブプライムローンに関わるマネーバブルは「制御された経済活況である」と吹聴した所以は物価がインフレを起こしていない点である。それはQE１、２、３で無くなったが…。
しかし、この石炭・鉄の関係は２０００年から極端な増加を見せた。鉄は2年で倍になる価格の高騰だった。
この後銅の高騰、レアメタルの高騰と、徐々にインフレを作り出していった。
この頃、CDSと言う、いつまで取り扱うのか分からない債権が売りに出されていた。これが売りに売られていた。
そして２００６年1月である。
この時密かなニュース「サブプライムローンと関係している倒産が発生した。この倒産は年末商戦の時に起きないように利子補給をしていたと分かって、サブプライムローンがバブルであると、慶応と竹中平蔵以外の経済のプロは確信した。
その結果、CDSが全く売れなくなった。
所がフリーメーソンの決まりではCDSは資産としてカウントされる為、投資銀行がCDSの価格を買い支えた。その結果、誰もが信用している「格付け期間」の評価は、実質上売れていないCDSの価格は維持され、新規振り出しも止まらなかった。それを止めたのが２００７年7月だった。
この時にBNPパリバはCDSを中心としたサブプライム関係の債権の募集も召喚もしないと言う「BNPパリバショック」が発生した。同じタイミングで上昇していた石炭・鉄の価格が止まった。経済産業省は「石炭ショック」としてレポートを出している。
だが、この時に、方針を変更した所があった。それは投資銀行の関係者が続々と自分が保有している自社の株を売り出したようである。つまり、CDSの売上が問題となり、ヤバいことを分かっており、一方で、つぶれることを理解している為に、自分の損失を理解していたクズどもが株を売りまくった。だから、投資銀行が倒産した時に、その損失の多くは一般株主がかぶったのである。
また、当時クレジットラインという投資銀行関係の取引だが、資金は商業銀行でリスク全部を商業銀行が取るという取引があり、これも立派な「詐欺取引」で、言うなれば商業銀行がカモとなっている「計画倒産」だったことが分かったのである。と言うか、多分、そうするだろうとは制度上分かりそうなものなのだが、簡単に引っかかりましたとさ。お利口さんを自称している島耕作みたいな奴がさ。
この時、まず、大問題は何時の間にかアメリカが聖地になっているマネーバブルだが、ほぼ同時に破裂したのである。
アメリカは、この「詐欺以外の表現が論理的に不可能な取引」の後始末をさっさと行った。しかしヨーロッパはまだだった。つまり、日本と同じで「正直な申告をしなかった」のである。
それは企業だけでなく国もである。
しかし、この大きな問題となるギリシアは、元々EUが無理やり引き込んだものであり、色々ギリシアが悪い様に言われているが、じゃぁアテネオリンピックの建物の多くはギリシアだけで作ったのか？と言う問題で、実はEUのソブリン債問題の多くがEUの共同作業であり、何とはなればEUが面倒をみるとホザいたのは、どこのドナたサマーだったのでしょうか？と言われると弱いので、とりあえず面倒をみると言う「大人の決着」をつけたのである。
大体EUの各国が降り出す国際の債権を「取りはぐれが無いから、絶対間違いない＝至上の国債：ソブリン債」として売っている時点で「詐欺」である。
これも手数料が欲しいので銀行がどんどんやったのである。その問題は２０１０年に大きな問題となった。
これは１９２９アメリカの株式大暴落に対して１９３１年の本チャンの世界大恐慌が発生した故事に重なる。そこで一部の慶応以外の竹中平蔵以外の経済の専門家は戦慄した。それ故、馬鹿しかいない日本のマスゴミは他人事だが、欧米メディアは相当に、緊張していたのである。
また、この頃竹中平蔵や馬鹿の一つ覚えの馬鹿野郎どもの「量的緩和」が甚だしく行われたが、その時に、事象経済の専門家が馬鹿みたいに、条件反射で出す手と思っていたようだが、各シンクタンクはインフレ問題が発生する事を予言。苦もなく的中。そして、その後の越年デモでタイの国情が不安定と分かったのだ。その後アラブの春、欧米のデモ、いずれもマスコミは日本以外、多分アルジャジーラ以外は「全く義務を果たしていない」のです。
NHKもだよ。
文句があるならコメントどうぞ、足りない所を鬼の様に書いてやるぞ。
俺の10倍ぐらい給料を取っている論説委員の「屁みたいな寝言」を叩ききってやる。
何か半年に一度ぐらい書きたくなるネタです。今回のこれに、何か新しいものを見つけましたか？
