http://blogdogcicle.blogspot.com/2015/04/benjamin-fulford-says-us-corporate.html
Benjamin Fulford - April 20, 2015: US Corporate government goes bankrupt on April 17th, refuses to acknowledge
April 17, 2015
（本物である）アメリカ合衆国の内部組織であり、地球外生命体による異種文化圏であり、ワシントンＤＣを本拠地としている、企業体としてのアメリカ合衆国は、３月３１日が支払い期限だった債務を履行できず、４月１７日までに物資で充当すべきであったが、それも出来なかった、とは中国とＣＩＡのソースが言っていることである。そのために、企業体アメリカ合衆国は破産したとこれらのソースは言っている。しかし、ワシントンの連中は静かに破産手続きには入らず、未だに生き残りの為の手段を模索している。
これは、４月１６日～１８日に行われたワシントン支配のＩＭＦ／世界銀行会議についてのレポートの中の世界中の企業宣伝と政府ニュースによって確認されている。これらの一般向けのニュース報道では破産と言う用語を用いていないが、Ｇ２０国家の内の１９か国が米国が世界銀行とＩＭＦに関する拒否権を放棄しないといって憤っている、と言うようなことが言われている。別の言い方をすれば、米国政府は１９か国のリーダーたちに否認されたと言うことなのだ。
現在の米国の状況は、軍事パレードを見ている女性が、誇らしげに、”息子を見て、彼だけが行進をしている、”と言ったとの、私の母親の冗談を思い起こさせる。
新金融システムが具体化されつつある状況の中で、種々のジョッキーの位置争いとして、表面下では高率のデノミ債権、他人の名義詐称、殺人、秘密交渉など、スパイ映画もどきのごまかしが行われている。
白竜会と中国共産政権代表との間の新たな会合が先週終わり、新システムでは中国が２０％の投票権を持ち、世界制覇を目的にはしないという基本的な合意が得られた。安全保障のためにまだ公開は出来ないが、他に多くの事項について話合いが行われたが、大多数の人間を真剣に助ける計画も含まれていた。
又白竜会とイラン、中国、日本、韓国の王族代表の間の交渉も行われた。それぞれの場合に、白竜会は、歴史的な黄金遺産の遺産相続人たちが殺害されたので、彼らは自分たちの生命をも危惧していた、と話している。日本の軍事情報関係者とその他のソースによると、幾つかの場合にはカバールのメンバーは純粋な朝鮮人、ペルシャ人、中国人として捕らわれ、裁判にかけられた。イタリアのチアッソで誤認逮捕され数十億ドル相当の証券を盗まれた日本の皇族代表としての山口あきひこも、かつて当記者に、証券機関で彼の振りをしようとして捕らわれた者が少なくとも４人いると語ったことがある。
これら種々のソースの全てが、カザリアンのギャング共が、世界中の種々の王族から大規模なデノミネーションの裏付けとして彼らの黄金を利用する権利を得ていると語っている。このニュースレターの中で述べた事だが、２０１２年の英国上院でブラックヒース卿がこの件について詳細に行った証言を聞いたことがない人は下記の１１分間の記録を参照されたい。
https://www.youtube.com/watch?v=eL5hqvTWkYg#action=share
ブラックヒース卿が言っていることはインドシナの王族が所有している７００トンの黄金は、２００８年のリーマン危機の後でのＦＲＢを救済用に用いられた１５兆ドルをひねり出した、７５万トンの金の価値に相当する証券を製造する為に利用された、ということである。
今、他の王族が、ブラックヒース卿が言うように、同じカザリアン、もしくはＦＲＢの詐欺師共が発行した理論的には数兆ドルの価値がある証券をもって姿を現している。
ペルシャ／イランの王族の相続人たちは４５兆ドル相当の価値がある証券を持っていると主張している。これら相続人たちの内二人と、その両親、及び多くの親戚の者たちが証券の現金化、或いはこれらの証券の裏付けとなる黄金の所有権主張を妨げるために殺害された、とペルシャの王族は主張している。
それに加えて、満州／朝鮮／中国の王族は第二次世界大戦の前と間に彼らの黄金をアメリカ人に手交し、その代償として朝鮮、満州、中国連合の創成に用いるとの約束を詳細にしたためた文書を作成した。この黄金はヨーロッパと日本の再建と他の者全てを冷戦の中に投入するための戦後のマーシャルプランの基金に利用された。
別の言い方えをすれば、戦後の米国とヨーロッパの繁栄は昔からの非ヨーロッパ系王族から詐欺的に獲得した黄金で資金的に支えられたということである。これらの王族は黄金の返還を要求してきたがこれが４月１７日の企業体米国の破産に繋がった。ヨーロッパの王族は世界の他の国々と同調をするに至ったが、これが英国、フランス、ドイツ、イタリー、スイスなどが企業体米国政府の反対を押し切って中国が主導するアジアインフラストラクチャー投資銀行（ＡＩＩＢ）に参加することになった理由なのだ。
私たちは又、大量の資金が放出されようとしているとのＩＭＦ総裁クリスティン・ラガルデからの確認文書を入手した。以下は先週のワシントンでのＩＭＦ総会で彼女が言ったことである。
”ＡＩＩＢはアジアにあるインフラストラクチャーに対する数兆ドルに及ぶ大規模な金融ニーズに実際に応える仕組みである。成長を促す経済上の重要な資金需要に応えるためにこの機関があるので、私たちは協力を惜しまない。私たちが協力出来るとしたら、これは素晴らしいニュースになるだろう。私たち自身がこの見通しを強く後押しし、この新機関への支援の手を差し伸べ、協力出来るとしたらこれほど嬉しい事は他にない。”
別の言い方をすれば、放出されようとしている数兆ドルにＩＭＦも分け前を預かることが、彼女にとって垂涎の的だ、ということなのだ。世界銀行のジム・ヨン・キム総長もこの数兆ドルの資金が正当な所有者に戻された時に取られる新たな行動に加わるとの見通しが得られるように強く希望している。
このような背景の元では、最近の米国内で非常に過激な活動が多く見られる理由が理解出来る。この内の一つがＮＯＲＡＤ軍事指令所が、ロッキー山脈地下の電磁パルス攻撃準備用の苔むしたチェイエン軍事基地の再開計画を発表したことだ。
http://www.dailymail.co.uk/news/article-3031041/Why-military-moving-Stargate-base-deep-Rocky-Mountains-decade-abandoned.html#ixzz3Wod66mbE
この基地の再開を一般に発表したと言う事実は、デンバー、コロラド、ワシントンＤＣ及びその他の場所に構築された比較的新しい地下基地がホワイトハットに占領されカバールの支配から外されたことを確認する事になる。
又米軍基地近くにある一群のウオルマートの店舗が急に閉鎖された理由について多くの推測が行われている。
http://money.cnn.com/2015/04/16/news/companies/walmart-closing-plumbing/.
ＣＩＡのソースが言うには、エリートの隠れ場所としての地下バンカーがこれらの店舗の地下に構築されているとのことである。しかし、ペンタゴンのソースが言うにはウオルマートが銀行システムの閉鎖と再開の為の準備用に食品その他の基本生活用品の配送センターとして準備されているとのことである。このどちらが正しいのがはっきりするのは時間の問題だろう。
もう一つの奇妙なイベントは、ニューヨーク連銀がそのほとんどの基本機能をシカゴに移転するとの計画である。私たちが以前に指摘したことだが、シカゴ連銀は窓をコンクリートで固めている。米国財務省が水浄化装置、緊急食料備蓄、緊急用毛布などを備蓄しているのは注目すべきことだ。これは通常の危機に対する備えだとは考えられない。
しかし、連銀がそうだからといっていぶかるには当たらない。これは世界の終わりではなく、むしろ詐欺的な不換通貨世界の終わりなのだ。９９．９９％の我々人間にとって、今は昔からのヒクソス負債奴隷制度からの大いなる開放の時なのだ。