「3時間で自動停止するエアコン」で熱中症の訴え 解除方法の有無や設置対象をレオパレス21に聞く

「3時間で自動停止するエアコン」で熱中症の訴え　解除方法の有無や設置対象をレオパレス21に聞く



2018年7月20日 19時43分

BIGLOBEニュース


全国で猛烈な暑さが続き、15日までの1週間に熱中症で搬送された人は約1万人にのぼり、12人が死亡している。熱中症への注意が必要な中Twitterでは、エアコンが3時間で自動的に停止するため、寝ている間に熱中症になったという投稿が拡散している。このエアコンが付いた物件を提供しているレオパレス21に、設置した経緯や設置対象、解除方法を聞いた。

会社が借り上げているレオパレス21に住んでいるというTwitterユーザーは、「エアコンが『3時間で自動的にオフ。入タイマーなし』という殺人仕様なので普通に熱中症起こして寝込んだ」と投稿。機能を解除するため、リモコン表面のパネルを剥がして隠れていたボタンを押すなどの方法を試し、最終的にはエアコンに合うリモコンを購入して使うことで3時間で停止しなくなったという。この入居者は、「寝てる間に3時間でエアコン切れちゃうと暑さで起きるならまだしも最悪死ぬ」と訴えている。

この3時間停止機能付エアコンについて、解除方法はあるのかなどレオパレス21に話を聞いた。まず、3時間停止機能が付いたエアコンが設置されているのは、2002年1月から2015年3月までに建築した物件で、2015年4月以降の新築からは使用していないとのこと。国が推進する温暖化対策を踏まえ、節電対策としてこの機能を推奨していたという。入居者へは、契約時にこの機能の説明を行っているとのことだった。

機能の解除については、入居者からの要望に応じてエアコンに合った解除用リモコンの配布や解除方法の説明を行っているとの回答。ただ、一部機種は、リモコンではなく本体の基盤で制御しているため、解除することができないという。現在は、入居者の要望があった際や空室時に順次交換対応を行っているとのことなので、解除に悩んだ場合はレオパレス21に伝えることが良さそうだ。なお、投稿者のように自ら機能を解除してもペナルティなどは発生しないとのことだった。

自衛官採用年齢引き上げへ＝３０歳上限、人材確保厳しく－防衛省

自衛官採用年齢引き上げへ＝３０歳上限、人材確保厳しく－防衛省



2018年7月21日 15時51分

時事通信社

人員不足なら中卒でもいんじゃない。

　防衛省は２１日、主に高卒者を対象とする自衛官候補生などの採用年齢を引き上げる方向で調整に入った。

　現行１８～２６歳までの採用年齢について上限を３０歳程度とすることを視野に検討する。少子化や景気回復を背景に優秀な人材の確保が厳しさを増していることを踏まえた措置で、陸海空各自衛隊との調整が付けば、２０１９年度から実施する。

　年齢引き上げは１９９０年４月に当時２４歳だった上限を２６歳にして以来、実現すれば約３０年ぶり。採用年齢を定めた自衛隊法施行規則などを改正する。

　防衛省が１７年度に採用した自衛官１万４０９０人のうち、自衛官候補生と一般曹候補生が全体の約９割を占める。ただ、近年、応募者数は減少傾向にある。

　特に自衛官候補生の採用数は１２年度の９９６３人をピークに５年連続で減少しており、１７年度は７５１３人にとどまった。同省関係者は「景気回復に伴い、優秀な人材は民間企業に流れている」と危機感を示す。

　今回、年齢引き上げを検討するのは、自衛官候補生と一般曹候補生の２職種。自衛官候補生は任期制で、教育期間を含め陸上自衛隊が２年、海上・航空自衛隊が３年。任期終了後に継続するか否か選択できる。一般曹候補生は終身雇用が原則で、部隊勤務などを経て、自衛隊の中核を担う人材となることが期待されている。

　同省は、高校などを卒業し、いったん民間企業や官公庁に就職した優秀な人材を獲得したい考えだ。担当者は年齢引き上げにより「自衛隊で再チャレンジができるよう門戸を広げたい」と語る。　

続く猛暑、熱中症に懸念＝「今まさに注意を」－死者１千人超の年も

続く猛暑、熱中症に懸念＝「今まさに注意を」－死者１千人超の年も



2018年7月21日 14時45分

時事通信社


　猛暑が連日続く中、熱中症による死者が相次いでいる。

　平年よりも暑さが厳しい年は熱中症の死者が多く、年に１０００人以上が死亡したこともある。専門家は「今まさに注意が必要」と警鐘を鳴らす。

　総務省消防庁のまとめでは、９～１５日の熱中症による救急搬送は、全国で９９５６人。死者はうち１２人だが、搬送直後に死亡と診断された場合のみ計上される。治療後の死亡や、救急隊が出動した現場で死亡確認された人は含まれず、実際はさらに多いとみられる。

　死亡届などに基づく厚生労働省の統計では、２０１０年の熱中症死者は１７３１人に上った。この年の夏（６～８月）の平均気温は平年に比べ、北日本（北海道・東北）で２．２度、東日本で１．５度上回り、１９４６年以降で最も高かった。

　最高気温が非常に高かった年も死者は多い。高知県四万十市・江川崎で歴代最高の４１．０度を記録した１３年は１０７７人が死亡。埼玉県熊谷市と岐阜県多治見市で４０．９度を観測した０７年は９０４人が亡くなった。

　気温と熱中症の関係を研究する首都大学東京の藤部文昭特任教授は「気温が１度高いと死者数は１．５倍に増え、高まるほど増加率は大きい」と指摘。「今年も７月後半は記録的な暑さで、今まさに注意が必要な時期」と強調する。

　厚労省の統計では、死者の約８割が６５歳以上の高齢者。藤部教授は「高齢者は普通に生活していても熱中症の危険がある」と指摘。一方、若年者も運動などには注意が必要と話した。

　熱中症の予防について厚労省などは、水分・塩分をこまめに補い、外出時は涼しい服装をして日傘や帽子を使用。屋内では冷房などで温度を調節することなどを勧めている。

″お盆の代わりに東京五輪の開催中に夏休み取って″ 政府の要請に「お盆を何だと思ってるのか」と反発の声

″お盆の代わりに東京五輪の開催中に夏休み取って″　政府の要請に「お盆を何だと思ってるのか」と反発の声



2018年7月20日 13時49分

キャリコネニュース

東京五輪・パラリンピック開催中の混雑を緩和するため、政府は首都圏の企業に五輪期間中に夏季休暇を設けるよう求めることを決めたという。7月12日、毎日新聞が報じた。

実現すれば、通常はお盆休みと重なることが多い夏季休暇が、五輪開催中の7月下旬から8月上旬に移動することになる。そのためネットでは、"お盆休みという伝統を蔑ろにするのか"と呆れる人が続出している。

「五輪期間中もお盆も両方休む、でいいじゃないか」

お盆は、祖先の霊が家族の元へ帰ってきて一緒に過ごす期間とされている。毎年8月15日前後のお盆休みには実家に帰ったり、親戚で集まったりするという人も多いのではないだろうか。

そのため実質的にお盆休みをなくしてしまうような要請に対しては「お盆を何だと思ってるんですか」「こういう時だけ伝統を無視してぶち壊そうとするのか」という怒りの声が相次いだ。

お盆休みはそのままにして、五輪開催中を追加の休みにしてほしいという意見も多かった。「五輪期間中もお盆も両方休む、でいいじゃないか」というのだ。

それは移動となった祝日についてもいえる。東京五輪では開会式・閉会式に合わせて、多くの要人が来日・帰国するため、混雑を解消し、警備に支障が出ないようにする必要がある。

そのため「海の日」を開会式前日の7月23日に、「体育の日」を開会式の7月24日に、「山の日」を閉会式翌日の8月10日へ移すことが決まっている。7月23～26日が4連休になり、さらに8月8～10日が3連休になる一方、10月の祝日がなくなってしまう形だ。

こうした休みの移動に対しては、「どうして新設じゃなくて移動なのか」と嘆く声が多かった。祝日を臨時で増やせば、移動に伴う混乱も避けることができる。

ネット通販を控える要請にも反発相次ぐ　「オリンピックこそ控えて」

東京都オリンピック・パラリンピック準備局は、大会期間中のネット通販の利用を控えるよう呼びかけてもいる。弁護士ドットコムニュースによると、同局施設部の松本祐一輸送課長は「個人の消費者行動なので、『クリックしないでください』とは言えないのですが、たとえば大会期間の前に必要なものを納めていただき、不要不急のものは大会後に注文していただくなど、みなさまにご協力いただければと思います」と話していたという。

この要請にも反発が相次ぎ、「オリンピックこそ控えて」「じゃあオリンピック中止でいいです」と五輪中止を求める人も少なくなかった。五輪を望んでいない人からすれば、祝日が移動になったり、街が混んだり、生活を制限されたりと迷惑を被ることばかりで、うんざりしている人も多いようだ。

出社なしで辞められる「退職代行」話題に 何ができるの？運営会社に聞くと...

出社なしで辞められる「退職代行」話題に　何ができるの？運営会社に聞くと...



2018年7月21日 10時0分

J-CASTニュース


「明日から会社に行かなくてOK！」――。こんな過激な売り文句が公式サイトに並ぶ「退職代行サービス」が、インターネット上で注目を集めている。

2017年春にサービスを開始した「EXIT（イグジット）」のことだ。電話やLINEで依頼者の希望を伝え、料金を振り込むだけで、退職にあたっての会社とのやり取りを全て任せることができるという。なんと、「即日」での対応も可能だそうだ。

具体的には、どんな人が退職代行を利用するのか。そして、この斬新なサービスを始めた狙いはどこにあるのか。J-CASTニュースが、運営会社代表の新野俊幸氏（28）、岡粼雄一郎氏（29）に取材した。
「第三者が間に入ることでスムーズに」

「EXIT」は退職時に必要な連絡を仲介するサービスだ。価格は会社員が税込5万円、アルバイトが同4万円。「ネクストサポート」と題し、2度目以降の利用は1万円の割引となるキャンペーンも実施している。

具体的に、退職代行では何をするのか。18年7月13日の取材に対し、新野氏は、

「こちらは『退職をしたい』という依頼者の意思や希望を、本人に代わって会社へ通知するだけです。逆に、会社からの連絡もこちらが間に入って本人へ伝えます。交渉事は一切しません」

と説明する。

退職が完了するまでの連絡の仲介は回数無制限。必要であれば、会社側に対して「本人には連絡をしないように」と伝えて貰うこともできる。退職届や保険証などのやり取りは郵送でも可能なため、依頼後に出社する必要もないわけだ。

新野氏によれば、依頼者の傾向は大きく2パターンに分けられる。まずは、本人が退職の意思を言い出せないケース。例えば、上司に恐怖心を抱いていたり、本人が入社直後だったりする場合だ。

もう1つが、本人が退職を申し出ているにもかかわらず、会社側から拒否されているケースだ。こうした場合での代行業務について新野氏は、「第三者が間に入ることでスムーズに話が進む場合が多いです」。その上で、

「依頼者に対しては退職を拒否するような強い態度が取れても、代行業者の我々に対して同じことを言うのは難しいのでしょう」

と話した。過去に、退職が成立しなかった依頼は1件もないという。
依頼の多い業界は「介護、建設、飲食」

代行作業にあたって、会社側とトラブルになることはないのだろうか。新野氏と共に代表を務める岡崎氏は、

「ごくたまに、ご理解を頂けない会社の担当者から責められることはあります。ですが、大きなトラブルに発展したことはありません。基本的に、こちらは本人の意思を代わりに伝えるだけですので」

とも話していた。

顧問弁護士と契約し、代行プロセスに法的な問題がないかどうかも確認済みだ。EXIT側で会社と交渉をしないルールも、弁護士の指導によるものだ。また、弁護士と契約することで、依頼者の信頼を得るための狙いもあるという。

なお、EXITがこれまでに代行した退職は約500件。依頼者は20代～40代が中心で、男女比は半々ほど。アルバイトよりも正社員からの依頼が多い。なかには、50代の依頼者もいたという。職種などの特徴について2人に聞くと、

「多いのは介護、建設、飲食。『ブラック』『人手不足』といったイメージも聞かれる業界ですが、依頼者の話を聞いていても、確かにそうした側面が強いように感じます。実際、『上司が怖いので言い出しづらい』『人手が足りないので辞めにくい』といった依頼も本当に多いですから」

という。

こうした現状があるだけに、代行作業にはスピード感を重視しているという。過去には、会社に向かう途中の社員から「もうギリギリの状態で出社ができないので、一刻も早く退職の連絡をして欲しい」との依頼を受けたこともあるそうだ。
退職代行を始めたきっかけは...

ところでなぜ、退職代行サービスを始めようと考えたのか。新野氏は「私自身もこれまでに3社を退職していまして、その度に実は...『本当に面倒くさいなあ』と感じてしまったんです」として、次のように話す。

「最初に辞めたのはソフトバンクという会社でしたが、退職が決まるまでに人事、課長、部長、統括部長、本部長との面談があって、かなりのエネルギーが必要だったんです。正直、『辞めるだけなのに、なんでこんなに大変なんだ！』と思いました。

また、同世代の社会人と話していても、『会社は辞められない』と勘違いをしている人が多いように感じます。退職は『裏切り』というイメージも未だにあるでしょう。だから、もっと退職を身近で手軽なものにできないかと考えて、このサービスを始めたんです」

こうした立ち上げの狙いを語ったうえで、新野氏は「もう1点、サービス開始後に強く感じていることがあります」と付け加える。退職の代行を利用する人に対して、「そんなことも自分で言えないのか」と否定的に感じる人もいるはずだとして、

「『そんなこと』すら言えない状況にしてしまっているのは、会社にも責任があります。部下と良好な関係を築くことは、上司の仕事ですよね。いわゆるブラック企業に入ってしまって、本人は辞めたいと悩んでいるのに、周囲の問題でそれができない。そういった若者を救うお手伝いができれば、とも考えているんですよ」

と話していた。

なお、「EXIT」がネット上で注目を集めたのは、サービスの利用者が18年7月上旬にツイッターへ体験談を投稿したことがきっかけ。一連の投稿が、「5万で全部やってくれるんなら確かに楽かも」「これ流行るんじゃない？」と大きな話題を集めたのだ。

こうした反響について岡崎氏は、「本当にSNSで話題になった影響は大きくて、今はほとんど一日中電話が鳴りやまないような状況です」と嬉しい悲鳴を上げていた。

この退職代行サービスを利用する際に、注意する点などはあるのか。

J-CASTニュースが、労働問題に詳しいアディーレ法律事務所の中西博亮弁護士に取材すると、「違法ではないですが、気になった点は、（編注・EXIT公式サイト内の）『よくある質問』の中の『会社から訴えられませんか？』の部分です」。その上で、

「突然『今日辞めます』などと引き継ぎもなく辞めてしまい、会社側に損害が生じた場合、会社から損害賠償請求されることが絶対にないとは言い切れません。退職する従業員の従事する職務内容、会社に対する地位によってはいきなり退職することで会社に大きな損害が生じ、実際に損害賠償請求される可能性もあるので、その点は注意が必要です」

としていた。

“コンクリ遺体”不明男性２月から出勤せず

“コンクリ遺体”不明男性２月から出勤せず


2018年7月21日 11時59分

日テレNEWS24


茨城県かすみがうら市のアパートでコンクリートなどに詰められた遺体が見つかった事件で、行方不明になっている３３歳の男性が、今年２月中旬から勤務先に出勤していなかったことが新たに分かった。

この事件は、夫との虚偽の離婚届を提出したとして、氏家美穂容疑者が逮捕され、かすみがうら市の自宅アパートの部屋からコンクリートなどに詰められた遺体が見つかったもの。遺体の身元は分かっていないが、氏家容疑者の３３歳の夫が行方不明になっていて、今年３月９日に氏家容疑者が警察に届け出ていた。その後の捜査関係者への取材で、夫は２月中旬から勤務先に出勤していなかったことが新たに分かった。
氏家容疑者は、夫の遺体の遺棄や殺害についてもほのめかしているということで、警察は２月中旬には夫が殺害されていた可能性もあるとみて慎重に調べている。

大学生をひき逃げし重傷を負わせたとして、タクシー運転手の７０歳の男が警視庁に逮捕

大学生はね重傷負わす　タクシー運転手逮捕


2018年7月21日 12時11分

日テレNEWS24


東京・文京区で１９日、大学生をひき逃げし重傷を負わせたとして、タクシー運転手の７０歳の男が警視庁に逮捕された。

ひき逃げなどの疑いで逮捕されたのは、個人タクシーの運転手、山口隆則容疑者。警視庁によると、山口容疑者は１９日未明、文京区の交差点で、横断歩道を歩いていた２３歳の男子大学生をタクシーではねて、重傷を負わせた上、現場から逃走した疑いが持たれている。
山口容疑者は、その日のうちにタクシーの修理を工場に依頼していたという。警視庁は山口容疑者の認否を明らかにしていない。

超人気イケメン俳優「闇カジノ」当局が内偵 逮捕なら損害５億円も

超人気イケメン俳優「闇カジノ」当局が内偵　逮捕なら損害５億円も



2018年7月21日 11時0分

東スポWeb


　カジノを含む統合型リゾート施設（ＩＲ）整備法案が１９日、参院内閣委員会で与党などの賛成多数で可決された。２０日の法成立が確実となり、いよいよ日本にカジノができる下地が整った。そんなタイミングで、本紙は衝撃情報をキャッチ。超人気イケメン俳優が違法の闇カジノに入りびたり「やめられない」とドツボにハマっているというのだ。この情報は当局もつかんでいるというから目が離せない。すでに仕事にも悪影響が生じており、その周囲では、大スキャンダルを恐れる声が上がっている。

　カジノ法が成立の運びとなり、いよいよ日本にも合法カジノができることになった。そんななかで聞こえてきたショッキングな情報とは、スキャンダルとは無縁のイケメン俳優の闇カジノ疑惑。確かな演技力で人気作にも多数出演している。今やドラマや映画では欠かせない俳優としてブレーク中だ。本紙既報の闇カジノに通っているとされる有名人の中にはいなかったが、ここにきて新たに捜査線に浮上した人物だ。

　実は、裏社会ではイケメン俳優の闇カジノ通いは、以前から知られていたという。

　闇カジノといえば、２０１６年４月、バドミントンの日本代表選手、桃田賢斗（２３＝ＮＴＴ東日本）と田児賢一（２９）の両選手が東京・錦糸町の店に出入りしていることが報じられ、所属チームの調査で２人が違法カジノ店に複数回通い、多額の現金を賭けていたことが分かった。２人はリオデジャネイロ五輪を棒に振ったほか、桃田の資格停止処分は約１年に及んだ。

　昨年２月には、俳優の遠藤要（３４）とものまね大御所タレント、清水アキラの三男・清水良太郎（２９）が東京・池袋にある違法カジノ店への出入りを報じられ、謹慎するハメになった。

　問題のイケメン俳優も当時、この報道を見て「次は自分か！？」と縮み上がったというが、それでも闇カジノ通いはやめられなかったというから重症だ。

「捜査当局とのいたちごっこが長年続く裏カジノの収益は暴力団に流れており、２０年東京五輪を前に当局は摘発の動きを強めている。この俳優の名前を把握したのも、そうした地道な捜査の流れから。すでに一部テレビ局の編成会議では、（出演させるにあたって）注意喚起俳優として実名が飛び交っている。週刊誌のニュース班も取材に動いているそうです」（事情を知る関係者）

　様々なルートで漏れ伝わった内偵情報によると、逮捕される可能性は十分にあるという。それだけに、周囲の関係者の不安は小さくない。実際、仕事にも影響が出始めている。

「今後公開される新作映画で当初、このイケメン俳優は主要キャストに名前が挙がっていたんですが、途中で『警察ざたになるかもしれない』という噂が広まり、キャスティング候補から外されたこともあった」（映画関係者）という。

　最悪の事態を懸念するテレビ局関係者は「逮捕なんてことになれば、彼が出演しているドラマや予定されているイベントも当然中止になるし、その影響は甚大なものになる。クライアントへの違約金、局やイベント会社への補償金額等すべて含めれば損害は５億円は下らないでしょう」と指摘した。

【違法賭博常習者とされる６人】本紙が昨年、違法賭博常習者と噂される著名人として匿名で報じたのは以下の６人。まずは紅白歌合戦出場経験のある大物歌手だ。

「東京在住ながら、わざわざ大阪の闇カジノに通っている。コンサートがあるわけでもないのに大阪に１週間以上滞在し、毎日のように足を運んでいる。ヒット曲を飛ばした年、紅白出場が確実視されながら、ＮＨＫ側が闇カジノ通いの情報をつかんでオファーしなかったとの情報もある」（芸能プロ関係者）

　ほかに、大御所２世タレントや、さわやか系で人気の若手俳優、日本でも人気の韓流スター、有名格闘家、お笑い芸人。この韓流スターは韓国の公営カジノが外国人向けで利用できないため、わざわざ茨城県にある闇カジノに通っていた。格闘家にいたっては「本人は帽子を目深にかぶって変装しているつもりでも、見た目が特徴的だけにバレバレ」（事情通）。いずれの面々もそのかいわいでは知られた存在だという。

　危ない思いをしたのは人気お笑い芸人。

「女グセが悪いことで有名だが、新宿の闇カジノでバカラに興じているところを半グレ集団に写真を撮られ、いまだにお金をゆすり取られ続けているといわれる」（同）

　著名人が闇カジノの常連になるのは、特殊な事情がある。事情通は「店側が一番恐れるのは警察へのリーク。トラブルになって、客に捨て身で警察に駆け込まれたら、商売あがったり。その点、バレたときのリスクが自分も大きい著名人は上客になりやすいんです」と話す。

　今回疑惑が浮上したイケメン俳優も違法賭博と分かっていながら、やめられないのも、こうした店側との秘密のなれ合いがある可能性が高い。

Off-Road Trucks in Mud field in Klaperjaht 2016

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4x4 Trucks in Truck trial | Oberottendorf, Germany 2018

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