食べ過ぎ飲み過ぎを消し去る、翌朝までの5つの行動

食べ過ぎ飲み過ぎを消し去る、翌朝までの5つの行動

2014年10月28日 20時0分

モデルプレス

【モデルプレス】気分が盛り上がった時や下がった時、場の雰囲気から食べ物や飲み物を過剰に摂取してしまうことがありませんか？

【さらに写真を見る】食べ過ぎ飲み過ぎをなかったことに、翌朝までの5つの行動

後で後悔すると分かっていても、時にはやらずにいられない「暴飲暴食」。これを、翌朝までになかったことにする方法を5つご紹介します。

1．レモン水

食べ過ぎかな・飲みすぎかなと思ったら、少しでも早く多めの水分を補給しましょう。摂り過ぎたカロリーの排出スピードを上げ、体内のアルコール度数を下げてくれます。レモンを絞って入れれば効果はさらにアップ。

2．ウーロン茶かプーアール茶

飲み過ぎにも食べ過ぎにも同時に効き目を現わすのがウーロン茶やプーアール茶。特に、お酒の席でつまみやすい脂っこい食品を体に残さずに洗い流す働きがあります。

3．キャベツ

食べた上にまた食べる？と思われるかもしれませんが、食べ過ぎた分を早々に排出させる助けとなるのが、キャベツです。生キャベツをそのままか酸っぱめのドレッシングでいただけば、飲み過ぎた胃もスッキリします。

4．早朝半身浴

飲み過ぎ食べ過ぎの状態の夜は、熱いシャワーを浴びる程度が無難ですが、翌朝は少し早起きして半身浴をします。体の代謝能力が高まり、取り過ぎたエネルギーが使われやすくなります。

5．野菜ジュース

絶食するよりも、排出を助ける軽い食事をとったほうが、やってしまった暴飲暴食をなかったことにしやすくなります。おすすめは野菜ジュース。100％タイプを少し多めに500ml程度飲むと、きっちりとお通じにつながります。

いかがでしたか？

飲み会や旅行などで、飲み食いを我慢することで、周囲にも自分にもストレスになりがちな状況もあります。美味しいものを目の前に、我慢を重ねて辛い思いをするくらいなら、食べてしまって、その後に対応するという考え方もアリかもしれませんね。

「窓がない脱法ハウスに住まざるを得ない人がいる」生活保護受給者の劣悪な住環境

「窓がない脱法ハウスに住まざるを得ない人がいる」生活保護受給者の劣悪な住環境

2014年10月29日 10時6分

弁護士ドットコム


憲法で保障された「健康で文化的な最低限度の生活」を送れるようにするため、生活に苦しんでいる人に対して給付される生活保護費。そのうち、食費や光熱費などにあてられる「生活扶助」の基準額引き下げを政府が進めている。すでに昨年8月と今年2月に引き下げがおこなわれ、来年4月に最後の引き下げが実施される予定だ。

なぜ、生活扶助の基準額は引き下げられたのか。政府は、その理由として「物価の下落」をあげる。しかし、生活保護の問題に取り組む弁護士や支援者などでつくる「生活保護問題対策全国会議」は、政府の根拠に異議を唱えている。東京都内で10月28日に開いた記者会見で、小久保哲郎弁護士は「私たちの試算では、2014年8月の物価は2011年と比べて5.13%上昇している。生活扶助基準はむしろ引き上げられるべきだ」と指摘した。

また、同じく引き下げが検討されている住宅扶助基準と冬季加算（暖房機の扶助）について、「いまでも充分な額と言えないのに、これ以上引き下げられたら命に関わる問題だ」と強く訴えた。

●「住宅扶助基準の引き下げは論外」

「引き下げの根拠としてあげられているのは物価の下落だが、実際はアベノミクスや消費増税の影響で、物価はどんどん上がっている。特に、食料の中でも生鮮食品や光熱・水道費など生活必需品ほど上昇率が高く、低所得者へのダメージが大きい。生活扶助基準額はむしろ引き上げられるべきだ」

小久保弁護士は、生活扶助基準について、このように説明した。さらに、ともに引き下げが検討されている住宅扶助基準に関して、次のように話した。

「生活保護受給者の多くは、老朽化した、耐震性にも問題がある住宅に住んでいる。劣悪な住環境の改善こそが急務であり、住宅扶助基準の引き下げなど論外だ」

●「うなぎの寝床のような家に住んでいる」

生活保護受給者の住環境は、どうなっているのだろうか。生活保護受給者で車いす生活をしている男性は、次のように心境を語った。

「（東京都の）23区内に住んでいるが、家賃が高い。6万円程度の住宅扶助で、うなぎの寝床のような家に住んでいる仲間がたくさんいる。狭い部屋で過ごすと、非常に圧迫感を感じる。こうした中で生活扶助の引き下げとなると、どう生活していけばいいのか不安だ」

単身で6万円なら、都心でも普通の家が借りられる。だが、この男性のように、身体障害があるケースでは、介助を受けたり、日々の生活を送るうえで、より広めのスペースが必要になってくる。しかも、介助者に来てもらうためには、比較的便利な場所に住む必要がある。

●「脱法ハウス」に住まざるを得ない人も

国交省が2014年7月にインターネットで実施したアンケート調査によると、面積が7平方メートル未満、もしくは窓がない物件に住む人の11％が、生活保護受給者だったという。

ホームレスや生活保護受給者の自立支援を行う団体「もやい」理事の稲葉剛さんは、「現在の住宅扶助基準でも、こうした劣悪ないわゆる『脱法ハウス』に住まざるを得ない人がいる」と指摘する。

また、稲葉さんによると、現在の住宅扶助基準は、多人数世帯にとって、相当シビアだという。東京の都市部の場合、2人以上6人までの世帯は6万9800円となっているというのだ。家賃7万円で6人世帯が暮らせる家を、東京の都市部で見つけることは、ほとんど不可能だろう。

「子どもがたくさんいるような世帯でも、狭いワンルームにしか住めない。管理費や共益費を住宅扶助でまかなえず、生活扶助から持ち出している人もいる。その分、食費などを切り詰めることになる」

●「住宅扶助基準の引き下げは命に関わる問題」

稲葉さんは、住宅扶助基準の引き下げが行われれば、それによって、「生活保護受給者が命を落とす可能性もある」という。

どういうことだろうか。稲葉さんは次のようなエピソードを紹介した。

2011年11月、東京都新宿区にある木造賃貸アパートで火災が起き、死者が出た。そのアパートは老朽化が進み、他の人は見向きもしないような物件だった。このアパートは、入居者23人のうち19人が生活保護受給者だったという。

また、阪神大震災の際、生活保護受給者の死亡率は、一般の5倍に及んでいたという。

稲葉さんは「これ以上住宅扶助基準を下げると、火災のリスクが高く、地震などの災害に弱い住宅にしか住めなくなってしまう。住宅扶助基準の引き下げは、命に関わる問題であることを知らしめてほしい」と、集まった報道陣に呼びかけていた。

痴漢捜査官・鉄道警察隊巡査長の長崎裕憲（３０）平塚市黒部丘

痴漢捜査官が女性の尻触る　疑いで逮捕、神奈川県警

2014年10月29日 13時13分

産経新聞

　駐輪場で女子大生の尻を触ったとして、神奈川県警監察官室は２９日、県迷惑行為防止条例違反の容疑で、鉄道警察隊巡査長の長崎裕憲容疑者（３０）＝平塚市黒部丘＝を逮捕したと発表した。

　長崎容疑者は電車内での痴漢の取り締まりなどを担当していた。

　逮捕容疑は、２８日午後１０時４０分ごろ、平塚市紅谷町のＪＲ平塚駅西口にある屋内駐輪場で、服の上から女子大生（１９）＝同市在住＝の尻を１回なでたとしている。「間違いない。被害者に悪いことをした」と容疑を認めているという。

　監察官室によると、長崎容疑者は勤務終了後の同日午後５時半ごろから横浜駅前で飲酒後、帰宅途中だった。尻を触られた女子大生が悲鳴を上げて長崎容疑者は逃走したが、近くにいたアルバイトの男性（３０）が約５０メートル先の路上で取り押さえ、駆けつけた警察官に引き渡された。

　監察官室の小清水芳則室長は「非常に遺憾で厳しく受け止めている。警察官としてあるまじき行為で、深くおわび申し上げます」と謝罪した。

厚労省推奨のカンガルーケアと完全母乳の危険性を医師が警告

厚労省推奨のカンガルーケアと完全母乳の危険性を医師が警告

2014年10月28日 11時0分

NEWSポストセブン

　メディアには報じられないが、いま、この国では知られざる赤ちゃんの重大な医療事故が相次いでいる。

「また新たな『完全母乳』と『カンガルーケア』による赤ちゃんの事故が起きてしまった。早くこの国のお産を変えなければ子供たちは大変なことになります」

　そう語るのは久保田史郎・久保田産婦人科麻酔科医院院長（医学博士）だ。これまでに約2万人の赤ちゃんを取り上げ、出生直後の新生児の体温や栄養管理を長年にわたって研究し、国（厚生労働省）が推進する「完全母乳」「カンガルーケア」「母子同室」という出産管理が赤ちゃんを危険にさらしていると強く警鐘を鳴らしてきた。同業の医師たちも認める名医であるが、同時に“業界”の常識を真っ向から否定する風雲児でもある。

　事故は今年4月に東京都内のある総合病院で起きた。元気に生まれた男児の容体が34時間後に急変し呼吸が停止、NICU（新生児特定集中治療室）に搬送されて一命は取り止めたものの、重大な後遺症を負った。

　体重3300グラムの新生児に最低限必要なミルク（母乳）は1日約240ccとされる。この男児が生後34時間に与えられた栄養はわずか「30cc」のみ。10分の1以下だった。男児の父親から相談を受けた久保田医師が語る。

「この男児は栄養不足で深刻な低血糖状態に陥ったと考えられます。低血糖症が進めば無呼吸や心肺停止に陥ってしまいます。

　出産直後、母親の母乳はほとんど出ません。赤ちゃんに必要な量が出るのは平均して3～5日目から。しかし、完全母乳を推奨する医師や助産師の多くが『赤ちゃんは3日間分の栄養を体の中に持っているので大丈夫』と信じて母乳以外与えようとしないため、深刻な栄養不足に陥るケースがある。しかも出産直後で体力が奪われた母親に管理を任せっきりの母子同室も行なう。母親に赤ちゃんの小さな異変を見逃すなというのも責任転嫁ではないでしょうか。

　これほど危険なのに日本の産婦人科や助産院の多くが赤ちゃんには一滴も人工乳や糖水を与えないという『行きすぎた完全母乳』をいまだに正しいと信じ込んでいる。だから同じような事故が繰り返されてしまうのです」

　生まれたばかりの赤ちゃんを母親の胸に抱かせて管理させる「カンガルーケア」（早期母子接触）と人工乳を一切与えないで育てる「完全母乳」、そして新生児室ではなく出産直後から母親の側で添い寝させる「母子同室」の3点セットが、厚生労働省が国策として推進してきた新生児管理だ。久保田医師が「赤ちゃんを危険にさらしている」と警告するこの3点セットは、いまだに多くの病院や産院で実践されている。男児の父親は語る。

「病院側の説明は『低血糖』など栄養不足を否定し、原因不明の呼吸停止による乳幼児突発性危急状態（ALTE）と主張し原因不明といわれました。しかし、せめて病院側が必要な経過観察を行なっていれば事故は防げたはずです。

　誰よりもつらい思いをしているのは息子です。こんな悲しみは私たちの子供で最後にしてほしい。日本全国のすべての病院やクリニックで改善や対応に取り組んでいただくことを切に願います」