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二・二六事件>昭和11年2月26日水曜日:1936年

2025年02月26日 22時03分24秒 | 歴史的なできごと
1936年2月26日水曜日の出来事です>

陸軍内の派閥の一つである皇道派の影響を受けた一部青年将校ら(20歳代の隊附の大尉、中尉、少尉達)は、「昭和維新、尊皇斬奸」をスローガンに、彼らが政治腐敗や農村困窮の要因と考えていたところの元老重臣さえ殺害すれば、天皇親政が実現し、諸々の政治問題が解決すると考えていた。

すでに歴史の一こまですが、



彼らは陸軍首脳を通じ、昭和天皇に昭和維新の実現を訴えたが、天皇は激怒してこれを拒否。自ら近衛師団を率いて鎮圧するも辞さずとの意向を示す。これを受けて、事件勃発当初は青年将校たちに対し否定的でもなかった陸軍首脳部も、彼らを「叛乱軍」として武力鎮圧することを決定し、包囲して投降を呼びかけることとなった。






二・二六事件(ににろくじけん、にいにいろくじけん)とは、1936年(昭和11年)2月26日(水曜日)から2月29日(土曜日)にかけて発生した、日本のクーデター未遂事件。 

皇道派の影響を受けた陸軍青年将校らが1,483名の下士官・兵を率いて蜂起し、政府要人を襲撃するとともに永田町や霞ヶ関などの一帯を占拠したが、最終的に青年将校達は下士官兵を原隊に帰還させ、自決した一部を除いて投降したことで収束した。この事件の結果、岡田内閣が総辞職し、後継の廣田内閣が思想犯保護観察法を成立させた。 





叛乱軍の栗原安秀陸軍歩兵中尉(中央マント姿)と下士官・兵



2・26・2022


北一輝


野中四郎大尉

場所標的日付概要原因攻撃側人数兵器死亡者負傷者被害者犯人関与者対処

 日本 東京府
君側の奸と見なした重臣
1936年(昭和11年)2月26日-2月29日
陸軍皇道派の青年将校が1,483名の下士官・兵を率い明治維新に継ぐ、天皇を中心とする「一君万民(擬似的民主制)」復元のため「昭和維新」と称し、「君側の奸」である政府要人を襲ったクーデター未遂事件[1]
陸軍内部の皇道派と統制派の派閥対立
重臣、軍閥、財閥、政争を繰り返す政党政治・政治家への失望と憎悪[2]
1,558人(下士官・兵が多数)
重機関銃、軽機関銃、小銃、拳銃、銃剣、軍刀
松尾伝蔵内閣総理大臣秘書官事務取扱(私設秘書)
高橋是清・大蔵大臣
斎藤実・内大臣
渡辺錠太郎・教育総監
鈴木貫太郎・侍従長
警察官5名殉職、1名重傷
野中四郎、村中孝次、磯部浅一、安藤輝三、栗原安秀、香田清貞、北一輝、西田税、林八郎、池田俊彦 他
真崎甚三郎、本庄繁他皇道派将官
首謀者の裁判
処刑や禁固

概要


昭和初期、陸軍内の派閥の一つである皇道派の影響を受けた一部青年将校ら(20歳代の隊附の大尉、中尉、少尉達)は、「昭和維新、尊皇斬奸」をスローガンに、彼らが政治腐敗や農村困窮の要因と考えていたところの元老重臣さえ殺害すれば、天皇親政が実現し、諸々の政治問題が解決すると考えていた。 

当初、陸軍首脳もそのような青年将校運動を内閣などに対する脅しが効く存在として暗に利用していたが、あくまで官僚的な手続きを経て軍拡を目指す統制派が台頭し、陸軍と内閣の関係が良好になってくると、陸軍首脳は青年将校運動を目障りと考えるようになった。そして相沢事件もあいまって、陸軍首脳はこれら運動を主導する青年将校の多くが所属する第一師団の満州派遣を決定する。その満州派遣の前、1936年(昭和11年)2月26日未明、青年将校たちは部下の下士官兵1483名を引き連れて決起した。 


決起将校らは歩兵第1連隊、歩兵第3連隊、近衛歩兵第3連隊、野戦重砲兵第7連隊等の部隊中の一部を指揮して、岡田啓介内閣総理大臣、鈴木貫太郎侍従長、斎藤實内大臣、高橋是清大蔵大臣、渡辺錠太郎教育総監、牧野伸顕前・内大臣を襲撃、首相官邸、警視庁、内務大臣官邸、陸軍省、参謀本部、陸軍大臣官邸、東京朝日新聞を占拠した。 



その上で、彼らは陸軍首脳を通じ、昭和天皇に昭和維新の実現を訴えたが、天皇は激怒してこれを拒否。自ら近衛師団を率いて鎮圧するも辞さずとの意向を示す。これを受けて、事件勃発当初は青年将校たちに対し否定的でもなかった陸軍首脳部も、彼らを「叛乱軍」として武力鎮圧することを決定し、包囲して投降を呼びかけることとなった。

叛乱将校たちは下士官兵を原隊に帰還させ、一部は自決したが、大半の将校は投降して法廷闘争を図った。しかし彼らの考えが斟酌されることはなく、一審制の裁判により事件の首謀者、ならびに将校たちの思想基盤を啓蒙した民間の思想家は銃殺刑に処された。これを持って、過激なクーデターやテロを目指す勢力は陸軍内から一掃された。 


事件後しばらくは「不祥事件(ふしょうじけん)」「帝都不祥事件(ていとふしょうじけん)」[3]とも呼ばれていた。
算用数字で226事件、2・26事件[4]とも書かれる。
 
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2024年分の「定額減税」はどう処理する? 「年金の確定申告をする人」に教えたい盲点(東洋経済オンライン)

2025年02月26日 19時03分55秒 | お金のこと

2024年分の「定額減税」はどう処理する? 「年金の確定申告をする人」に教えたい盲点(東洋経済オンライン) - Yahoo!ニュース 




2024年分の「定額減税」はどう処理する? 「年金の確定申告をする人」に教えたい盲点
2/26(水) 5:17配信




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東洋経済オンライン
2024年分の確定申告の期限は3月17日(月)です(写真:yuu/PIXTA)


日本の公的年金受給者数は7747万人(延べ人数、2023年末時点)にのぼります。一方、長寿化の進展に伴い、年金受給者であっても働く人は増え、収入のあり方も多様化しています。こうした中、確定申告が必要な年金受給者の準備不足や記載ミスが目立つようです。
本稿では確定申告の要・不要の判断や手順、注意点などについて、社会保険労務士・CFPの大柴良史さんが解説します。


【図で確認】確定申告不要制度に該当する人の基準は?


■公的年金の受給者は原則、確定申告が必要


 企業に勤めている間は年末調整により無縁だった人が、定年退職後に公的年金等(厚生年金や国民年金)の受給者になると、原則確定申告をしなければなりません。それは、これらの収入が課税の対象である「雑所得(公的年金等)」に該当するからです。


 まず確かめていただきたいのは、毎年1月に日本年金機構から送付される「公的年金等の源泉徴収票」です。現在ははがき、電子データ(登録者が対象)で受け取ることができ、「ねんきんネット」で確認できます。


 ここには、支払われた年金の合計額や、年金から源泉徴収された所得税額及び復興特別所得税の合計額、年金から徴収された社会保険料の合計額などが記載されています。ざっと見るだけで、1年間で受け取った年金や納めた税金などを把握することができるわけです。


 一方、確定申告とは1年間の収入とその収入を稼ぐためにかかった経費、控除を基に自身の所得額と納税額を計算し、税務署に申告する手続きのこと。その結果、税金を払い過ぎている場合は還付されることもあります。


 ただし、すべての年金受給者が確定申告の対象になるわけではありません。「確定申告不要制度」により、以下の2つの条件に該当する人は申告が不要です。


【確定申告不要制度に該当する人】
① 公的年金等の受取額が年間400万円以下


② 公的年金等以外の所得が年間20万円以下
 公的年金の受取額は「公的年金等の源泉徴収票」で確認できるので、問題はないでしょう。注意したいのは公的年金等以外の「所得」です。今は心身の健康維持、やりがいといった理由から、定年後も働き続ける人がたくさんいます。年金以外の収入を得ている場合、公的年金が400万円以下だからといって、確定申告の必要はないと早合点してはいけません。


 例えば、年金をもらいながら会社で働いたりパート勤務をしたりしている、副業で収入がある、株式の配当金を受け取っているなど、これらによる所得が20万円を超える場合は確定申告を行います。


 【確定申告が必要な所得の種類】


 対象となるのはあくまでも「所得」です。所得とは収入から経費を差し引いた金額のことですから、「収入が25万円あるので申告が必要」と判断するのは間違いです。例えば、給与所得控除は最低でも55万円あるので、給与収入が75万円であれば確定申告不要制度の対象になります。


■還付金を受け取れることもある


 確定申告不要制度の対象者であっても、所得控除に該当する支出があった場合は、申告することで課税所得が下がり、還付金を受け取ることができます。主な控除は以下のとおりです。


・医療費控除
・セルフメディケーション税制(医療費控除の特例)
・社会保険料控除
・小規模企業共済掛金控除
・生命保険料控除
・地震保険控除
・寄付金控除
・ふるさと納税
・雑損控除
・住宅ローン控除
・政党等寄附基金特別控除
 例えば、1年間に自己負担した医療費が一定額を超えると医療費控除の対象となり、確定申告をすると上限200万円までが課税所得から控除されます。医療保険者から送られてきた「医療費のお知らせ(医療費通知)」の金額を利用しますが、医療費通知に記載のない医療費や医療費通知を紛失した場合は、領収書などをもとに入力を行います。


 マイナポータル連携を利用すると、医療費控除に使用できる医療費通知情報を取得することが可能です。e-Tax(国税電子申告・納税システム)を使い、所得税の確定申告書を作成する際は、該当項目の金額を自動で取得することもできます。インターネットに不慣れな人もいるでしょうが非常に便利なので、これを機に使い方を学んでもよいでしょう。


 これらの還付は、確定申告をしないと受け取れません。仮に源泉徴収が数千円だったとして、手間をかけてまで申告するのは大変という人もいるでしょう。確定申告不要制度に該当するのであれば、必ずしも申告する必要はなく、労力に見合うかどうかを判断して、手続きを進めてください。


確定申告不要制度の対象であっても、住民税の申告が必要になる場合もあります。詳しくは、お住まいの市町村に尋ねてください。公的年金等の収入が400万円を超えると確定申告が必要です。


 ただし、年金全額が課税対象になるのではなく、「公的年金等控除額」を差し引いた額が、雑所得としての課税対象になります。年金受取時の年齢や公的年金等の雑所得以外にどれだけ所得があるかにより公的年金等控除額や雑所得の計算方法は変わります。国税庁ホームページで計算方法・計算式を紹介しているので、参考にしてください。


 https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1600.htm


 具体例を挙げましょう。


年齢:65歳以上
公的年金等の収入:350万円
公的年金等に係る雑所得以外の合計所得額:500万円
雑所得の金額:350万円×75%-27.5万円=235万円
 この場合、総所得の735万円に所得控除を勘案し、所得税の計算を行います。


■青色申告と白色申告の違い


 確定申告には青色申告と白色申告の2種類がありますが、前者は公的年金収入に加え事業所得などがある人向けで、事業所を管轄する税務署に開業届と青色申告承認申請書を提出しないといけません。従って特別な手続きをしていないのであれば白色申告を利用するのが一般的です。


 申請時期は年ごとに定められており、2024年分は2025年2月17日(月)から3月17日(月)まで。すでに始まっており、まだ済ませていない人は期限に間に合うよう手続きを進めましょう。なお確定申告の結果、追徴額が発生した場合は、納付までを完了させる必要があります。


 確定申告に当たっては、確定申告書はもちろん、公的年金等の源泉徴収票、給与所得の源泉徴収票、マイナンバーカード(もしくは通知カード)、各種控除を受ける場合はそのための書類、医療費通知、生命保険・火災保険等の支払証明書、寄附金の受領書、住宅ローン控除の必要書類などを用意のうえ、作成を進めます。


 確定申告書を税務署で入手したり、国税庁のホームページからダウンロードしたりして、手書きで作成することもできますが、記載ミスをしがちです。オンラインの「国税庁の確定申告書作成コーナー」を使ったほうがミスを避けやすくなります。


提出に関しても、混雑する税務署に出向くよりは、インターネット経由で提出するe-Taxを使ったほうが手軽です。添付書類の提出が省略でき(保存義務あり)還付金もはやく受け取ることができます。利用の際はマイナンバーカードが必須で、4桁と6〜16文字の暗証番号の入力も求められます。


 忘れた場合は、市区町村窓口やスマートフォンなどで初期化・再設定が必要となるので、あらかじめチェックしておきましょう。


 2024年分の確定申告で注意したいのは「定額減税」の扱いです。同年分の所得税にかかる合計所得金額が1805万円以下の人が対象となり、本人(居住者に限る)3万円、同一生計配偶者及び扶養親族(いずれも居住者)1人につき3万円が所得税から控除されます。


 これに伴い、2024年分の確定申告書には「令和6年分特別税額控除」の欄が新設されており、ここに人数と合計金額を入れます。記載しないと現在されないままの納税額が算出され、必要以上に税金を納めないといけません。


 なお、夫婦ともに年金受給者の場合、2人の年金収入を合算して確定申告することはできません。年金が夫婦の両方に入金され、源泉徴収票も2通届いた場合は、それぞれの個人で確定申告することになります。たまに勘違いする人がいるので、注意してください。


■会社員も確定申告に慣れておいたほうがいい


 現役世代でとりわけ会社員にとって、確定申告は身近な手続きではありません。しかしながら、今は副業や投資で給与以外の収入がある人もいると思います。はやくから確定申告に慣れておくと、年金世代になって困ることもありません。税金の知識も付くので、可能な範囲で実践・勉強してはいかがでしょうか。


 申告方法でわからないことがあれば、確定申告電話相談センターへ電話で質問することができます(電話番号は国税庁または管轄の税務署ホームページで確認できます)。一般的な質問であれば、国税庁のホームページよりチャットボットで質問ができますので、活用してみてください。


 確定申告の時期になると税務署では、税理士による相談窓口が設置され、確定申告作成コーナーでは職員のアドバイスを受けながら、その場で申告書を作成・提出することも可能です。ただし混雑は必至で、相談などは予約制であることが多いので、事前に必ず確かめましょう。


 (構成:大正谷成晴)










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ゼレンスキー氏 NATO加盟認められればウクライナ大統領「辞任する」 トランプ氏発言に反論か

2025年02月26日 01時03分03秒 | 国際情勢のことなど


ゼレンスキー氏 NATO加盟認められればウクライナ大統領「辞任する」 トランプ氏発言に反論か
2/25(火) 5:00配信




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スポニチアネックス
記者会見したウクライナのゼレンスキー大統領(AP)


 ロシアのウクライナ侵攻は24日、4年目に突入した。膠着(こうちゃく)状態が続く中、ウクライナのゼレンスキー大統領は23日、首都キーウ(キエフ)で記者会見し、同国の平和が実現するか北大西洋条約機構(NATO)加盟が認められれば「大統領を辞任する用意がある」と述べた。


 大統領の任期は5年で、ゼレンスキー氏は昨年5月に任期満了となったが、戒厳令下での選挙が禁止されていることから政権が続いている。これにトランプ米大統領が「選挙なしの独裁者」と非難。ゼレンスキー氏の発言は、トランプ氏からの“いわれなき中傷”への返答の意味もあるとみられる。ゼレンスキー氏は「数十年も政権を握り続けるわけではない」とも強調。首相の座を挟み、20年以上大統領の職にあるロシアのプーチン大統領も意識しているようだ。


 2022年2月24日、ロシアはウクライナに侵攻。親欧米でNATO加盟を目指すゼレンスキー政権の排除が主目的だった。プーチン氏には、ウクライナをNATO諸国との“壁”にしたい思惑があった。国連は1月、ウクライナではこの3年間で約1万3000人の民間人が犠牲になったと発表。ロシアはウクライナの国土の約2割を支配下に収めているとみられる。


 事態はトランプ氏の大統領就任で急展開した。トランプ政権がロシアと停戦交渉を開始すると一方的に発表した。ウクライナ、欧州各国は“当事国抜き”の交渉に猛反発。トランプ氏は、これまでの米国からの支援の見返りとして、ウクライナのチタン、リチウムなど豊富なレアアース(希土類)を5000億ドル(約75兆円)分渡すという“ディール”も突き付けている。


 ウクライナとロシアには、ウクライナが核兵器を放棄することと引き換えに米国、英国、ロシアが安全を保障するという「ブダペスト覚書」が交わされていた。ロシアがこれを破り、米国もそのロシアと単独で交渉を始めようとしている。結局は超大国に運命を握られるという構図。日米安全保障条約は交わされているものの、ロシア、中国と何らかの問題が発生した場合、トランプ政権が日本の頭越しに“超大国交渉”を始めることはないのか。ウクライナのたどる道は、日本の外交にも影響を与えそうだ。


≪トランプ氏介入後 支持率は改善≫


 大統領辞任に言及したゼレンスキー氏だが、ウクライナでの支持率は低くない。同国内の研究機関の調査では開戦後の22年5月には支持率90%。その後下降傾向をたどり、昨年12月には52%となった。ただトランプ氏の“介入”後の今月の数字は、57%と改善している。トランプ氏はゼレンスキー氏の支持率は「4%」と発言していた。


 大統領選が行われた場合、“ポストゼレンスキー”に名前が挙がるのは、ザルジニー駐英ウクライナ大使だ。同氏は21年、ゼレンスキー氏からウクライナ軍総司令官に任命されたが昨年2月、作戦に関して対立し解任された。






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「性関係を持たない女性、早期死亡の危険性70%高い」…米大学で研究結果

2025年02月26日 00時05分34秒 | 女と男のこと


「性関係を持たない女性、早期死亡の危険性70%高い」…米大学で研究結果(KOREA WAVE) - Yahoo!ニュース 

「性関係を持たない女性、早期死亡の危険性70%高い」…米大学で研究結果
8/5(月) 17:03配信





KOREA WAVE
gettyimagesBank(c)MONEYTODAY


【08月05日 KOREA WAVE】性的関係を持たない女性は、1週間に少なくとも1回以上性的関係を結ぶ女性に比べて、早期死亡のリスクが70%高いとの研究結果が出た。男性の場合、性的関係の頻度が過度に多いと、女性に比べて死亡リスクが6倍増加することもわかり、韓国でも関心を集めている。


最近、米ミネソタ州ウォルデン大学の研究員たちが最近、「性心理健康ジャーナル」にこのような研究結果を発表し、米紙ニューヨーク・ポストが3日報じた。


研究チームは2005~10年の米国国民健康栄養調査資料を利用し、20~59歳の成人1万4542人を対象に、性的関係の頻度と、すべての原因による死亡との関連性を調査した。


調査によると、全く関係がない女性は、週1回以上ある女性より70%死亡リスクが高いことが判明。一方で、週1回以上の関係を持つ人の間では、関係の頻度と死亡リスクとの間に顕著な関連性はなかった。


性的関係の頻度が低い参加者は、炎症の指標であるC反応性タンパク質(CRP)の数値が高く、喫煙経験がないなどの特徴があった。また、教育水準が高いこと、うつ病を患っているなどの傾向もみられた。参加者のうち95%が、年間12回以上の性的関係を持ち、38%は週1回以上の頻度だった。


頻繁な性的関係が絶対的に健康に良いわけではないこともわかった。研究チームは「性関係の頻度が過度に高い男性は、女性より死亡リスクが6倍増加する可能性がある」と明らかにした。


(c)KOREA WAVE/AFPBB News






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