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帯状疱疹」患者が急増 新型コロナワクチン3回目接種後に発症した男性(20代)の場合は

2022年04月19日 22時06分11秒 | 感染症のこと 新型コロナウイルス

2022/04/06(水) 07:06:30.


「帯状ほう疹」患者が急増 3回目接種後に発症した男性(20代)の場合は…
4/5(火) 20:38 BSS山陰放送

コロナ禍のなか、「帯状ほう疹」の患者が急増したと言います。一体なぜなのでしょうか。

近畿大学医学部皮膚科学教室 大塚篤司 主任教授
「私が近畿大学で患者さんを診ている限りでは、去年の春から夏にかけては
患者さんが非常に多く増えた印象があります。だいたい1.5倍~2倍くらい患者さんを診た印象はあります」

こう話すのは近畿大学医学部皮膚科学教室の大塚篤司主任教授。
コロナ禍の今、帯状ほう疹に警戒が必要だと警鐘を鳴らします。

近畿大学医学部皮膚科学教室 大塚篤司 主任教授
「高齢者の人が基本的にかかりやすいので、50代以上の人が多いんですが
20代でも受診される人がいて、それは普段とは違う印象がありました。
コロナ禍でストレスがかかって、帯状ほう疹発症する可能性がひとつあります」

帯状ほう疹の原因は、子どもの頃にかかった水ぼうそうが治った後も体内に潜伏しているウイルスです。

ストレスや疲れ、免疫力の低下などにより、これが再活性化し、帯状ほう疹を発症するといいます。

また、新型コロナワクチンの3回目接種後に帯状ほう疹が出たというケースも。

帯状ほう疹を発症した男性(20代)

「最初は背中がかゆいだけだと思っていて、背中なので自分で見られないので、虫刺されと思って放っておきました。

3日くらい経ってから、知人に背中を見てもらったら、虫刺されっぽくないと言われて確かにその時、水ぶくれのようなものができていたのと、範囲も広がっていました」

男性はすぐに、かかりつけのクリニックを受診。
帯状ほう疹と診断され抗ウイルス薬を処方してもらいましたが
その後、かゆみのほかに頭痛や発熱の症状が出たといいます。

大塚主任教授は新型コロナワクチンと帯状ほう疹の直接的な関係は分かっていないとしたうえで、接種後は注意が必要と話します。

近畿大学医学部皮膚科学教室 大塚篤司 主任教授

「コロナワクチンを打ったことによって、イメージとして、脊髄のところにいた免疫が駆り出されてほかの免疫のところに働いたために、ヘルペスが増えやすくなったというのは論文等でいわれています。

多いところの報告だと、コロナワクチン接種者の10%くらいの人にヘルペスウイルスの活性化があったという報告もあります。

帯状ほう疹は治療薬もあるし、後遺症もほとんど無く治療が可能です。コロナは治療薬ほとんど出ていないですし後遺症の問題もあるので、バランスを考えると、コロナワクチンをしっかり接種してもらいたいです」

また、帯状ほう疹の患者数が増える50代以上には、帯状ほう疹のワクチン接種も検討してほしいとしています。 



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SL「やまぐち」号>D51200>が今季の運行を開始

2022年04月19日 18時03分33秒 | 社会のことなど
SL「やまぐち」号が今季の運行を開始



JR山口線を走る観光列車、SL「やまぐち」号が19日、今季の運行を開始した。始発の新山口駅では出発式が開かれ、家族連れやファンがホームで写真を撮ったり、手を振ったりしていた。  


3・22・2022

   「貴婦人」の愛称で知られるC57形1号機が修理中のため、今季も「デゴイチ」の名で親しまれるD51形200号機が代役を務める。11月20日まで計86日間、新山口-津和野駅間を土日・祝日を中心に1日1往復する。  

   式では、主催した山口線SL運行対策協議会の田上教則会長(県観光スポーツ部審議監)が「新山口-津和野間は今年、開通から100周年を迎える。今後もSLやまぐち号が多くのファンや沿線の皆さんに愛され、夢や笑顔を運んでくれれば」とあいさつした。   

  初日の乗客数は満員の245人。田上会長や新山口駅の平原康久駅長が出発の合図を送るとSLは威勢の良い汽笛を鳴らし、煙突から黒煙を立ち上らせながら発進。沿線では煙をもくもくとたなびかせながら力走し、ファンらを魅了した。


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菜の花、黄色の群生地

2022年04月19日 09時00分53秒 | いろいろな出来事
迫力の黄色の群生ですね🍀


4・17・2022



4/17/2022
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Past tense>【絶望】安倍晋三がぶち壊し 上納金と一緒に国土をプーチンに献上 北方領土返還の可能性はゼロだ

2022年04月19日 03時03分16秒 | 国際情勢のことなど
ロシア大統領のプーチンが「ロシアの基本法(憲法)に反することは一切行わない」と発言。

ロシアでは昨年7月の憲法改正で領土の割譲を禁じる条項が新設されている。これについて、いくつかのメディアが「北方領土の引き渡しを否定した可能性がある」などと書いていたが、なにを今更である。ロシアは最初から1島たりとも返還するつもりはない。


6/5/2021

 領土割譲の禁止条項には「隣国との国境画定作業は除く」とする例外規定があるが、それが適用されるわけもない。今回プーチンは、日ロ間の境界線について、「ラブロフ外相に尋ねるべきだ」と発言。

周知のとおり、ラブロフは領土問題は存在せず、国境も画定済みだとする立場である。国家安全保障会議副議長のメドベージェフ前首相は「(改憲により)我々にはロシア領の主権引き渡しに関する交渉の権利はなくなった。交渉の対象(領土問題)は消えている」と述べている。つまり完全に「終わった話」ということだ。

 一方、日本はどのように動いてきたのか。

 2016年、安倍晋三は日本側の巨額投資を中心とする「共同経済活動」案を提示。最初から主権問題を棚上げし、ロシア側を驚かせた。18年には平和条約締結交渉を進めることを合意したが、その後もロシアは北方領土の軍事拠点化を進めていく。同年12月、プーチンは「日本にどのくらい主権があるのか分からない」と発言。わかりやすく「超訳」すれば、「アメリカの属国に領土を渡すわけないだろ、ボケ」ということだ。

 安倍は「自分の任期内に領土問題の決着をつける」「新しいアプローチ」「未来像を描く作業の道筋が見えてきた」「アタクチの手で解決」などと繰り返し、結局、上納金と一緒に国土をプーチンに献上した。

 現政府はバカのひとつ覚えのように「領土問題を解決して平和条約を締結するとの基本方針」と繰り返すが、それをぶち壊したのも安倍である。18年9月、プーチンは「前提条件をつけずに年内に平和条約を締結し、すべての問題の議論を続けよう」と発言。これに対し安倍は反発するどころか、謎の満面の笑み。この態度が問題になると、「プーチンに対し直接反論した」と嘘までついた。

 北方領土がこの先戻ってくる可能性はほぼゼロである。


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悪魔の使いか?>オミクロン株「悪いところ総取り」 専門家指摘

2022年04月19日 00時00分28秒 | 社会のことなど
>東京農工大の水谷哲也教授(ウイルス学)は「これまでの主要な変異株の悪いところを総取りしたような変異株だ」と指摘する。

気温が下がり、年末年始に向けて人流が増え、国民のワクチン効果も落ちていく今後、国内でオミクロン株が次の感染の波を作る可能性もある  東京医科大濱田篤郎特任教授(渡航医学)

11/29/2021


2021/11/30(火) 05:54:12

.産経新聞(2021/11/29 18:57)



 政府が監視体制を強める新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」は、感染力が高まったり、ワクチン効果を弱めたりする可能性が指摘されている。その特徴を「主要な変異株の悪いところを総取りした」と表現する専門家もいるが、全体像は見えておらず解析が急がれている。

 オミクロン株は、ヒトの細胞への感染の足掛かりとなる突起状の「スパイクタンパク質」に約30カ所の変異を持つ。これまで検出された変異株の中で最も多様な変異がある。世界中で広まったデルタ株やアルファ株などの特徴である「K417N」「T478K」「N501Y」などの変異があり、東京農工大の水谷哲也教授(ウイルス学)は「これまでの主要な変異株の悪いところを総取りしたような変異株だ」と指摘する。

 ただ、詳しい性質は明らかになっていない。世界保健機関(WHO)は28日の声明で、オミクロン株について、南アフリカの一部地域で感染者と入院率が増えているが、現時点で症状が他の変異株と異なるという情報はないとした。重症化率の高さなどの解明には「数日から数週間かかる」という。

 一般に、スパイクタンパク質に入る変異が多くなるほど、構造や機能が変化する可能性が高まる。国立感染症研究所によると、スパイクタンパク質に変異を20カ所入れた合成ウイルスを用いた実験では、感染者やワクチン接種者の血液で免疫を逃れる性質が確認されたとする報告がある。オミクロン株でも、こうした多重変異によるワクチン効果の低下や再感染の可能性が懸念されるという。

 ただ、ワクチン接種によってできた中和抗体が結合できるウイルス上の目印は複数あり、水谷教授は「ワクチン効果が弱まる可能性はあるが、無くなることはないだろう」と話す。

 一方、すでに世界各国で水面下での感染が拡大し、日本国内に入り込んでいる可能性もある。日本政府は、水際強化に加え、全国のゲノム解析による監視体制を強化。感染研ではオミクロン株を検出するPCR検査の手法を開発中だ。

  東京医科大の濱田篤郎特任教授(渡航医学)は「気温が下がり、年末年始に向けて人流が増え、国民のワクチン効果も落ちていく今後、国内でオミクロン株が次の感染の波を作る可能性もある。詳しい性質が判明するまでは水際対策を強化し、少しでも流入を遅らせるべきだ」と話している。 



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