山陰地方でも地下にひずみ 未知の活断層か
２０年前の阪神・淡路大震災をきっかけに全国で国による活断層の調査が進められていますが、その後も各地で、それまで知られていない活断層がずれ動き大きな被害を伴う地震が起きています。
こうしたなか、専門家が全国のＧＰＳの観測データを詳しく解析した結果、活断層が少ないと考えられてきた山陰地方でも地下にひずみが集中し、大地震を引き起こす活断層が隠れている可能性のあることが分かりました。
２０年前の阪神・淡路大震災をきっかけに国は大地震による被害を減らそうと地面に現れた痕跡を基に全国で活断層の調査を進めていますが、その後も平成１６年の新潟県中越地震や平成２０年の岩手・宮城内陸地震など、それまで知られていない活断層がずれ動いて大きな被害を伴う地震が各地で起きています。
こうしたなか、地殻変動が専門で京都大学防災研究所の西村卓也准教授は全国に設置されたＧＰＳの観測データを使って陸地のどこに地震につながるひずみがたまっているか、詳しく解析しました。
その結果、陸側のプレートに海側のプレートが沈み込んでいる場所から離れた、鳥取県から島根県にかけての地域で地下にひずみが集中し、大地震を引き起こす活断層が隠れている可能性のあることが分かりました。
この地域では年間に５ミリ程度、地盤が東へずれ動いているということで陸側のプレートが複数に分かれ、ずれ動いていると仮定すると、こうした動きを説明できるということです。
これまでの調査で、この地域では長さが２０キロをこえるような活断層はほとんど確認されていない一方で過去には昭和１８年にマグニチュード７．２の鳥取地震が発生し、１０８３人が死亡しています。
西村准教授は「ＧＰＳのデータを使うと地表に、はっきりした痕跡がなくても地下に潜む活断層やそのリスクを見つける手がかりになる。今後、より詳しく観測をすることで未知の活断層の発見や将来、起きる地震の規模や発生間隔に迫りたい」と話しています。
「ひずみ集中帯」とは
日本列島は陸側のプレートに海側のプレートが沈み込んでいることなどから、地下にひずみがたまり続けています。
ＧＰＳを使った観測の結果、地殻変動によるひずみが集中して活断層による地震が起こりやすい地域があることが分かってきています。こうした地域は「ひずみ集中帯」と呼ばれ、メカニズムの研究が進められてきました。
主な「ひずみ集中帯」としては北海道から北陸にかけての「日本海東縁ひずみ集中帯」や「新潟ー神戸ひずみ集中帯」、そして「東北脊梁山地ひずみ集中帯」が知られています。
平成７年の阪神・淡路大震災を引き起こした地震や、平成１６年の新潟県中越地震、それに平成２０年の岩手宮城内陸地震は、いずれもこうしたひずみ集中帯で起きています。
さらに西村准教授の解析の結果、鳥取県から島根県にかけての山陰地方でも、これらのひずみ集中帯に匹敵するひずみが地下にたまっている可能性があるということです。
西村准教授は「これまでに活断層が見つかっていない場所でもひずみが集中し、隠れた活断層が存在している可能性がある。ほかにもひずみが集中している場所がある可能性があり、今後、ＧＰＳのデータをさらに詳しく分析し、解明を進めていきたい」と話しています。
南海トラフの巨大地震との関係は
西村准教授によりますと、ＧＰＳを使った地殻変動の観測では鳥取県から島根県にかけての日本海に近い地域では地盤が東へずれ動いています。
このため、この地域で地震が起きる場合は断層どうしが横にずれ動くと考えられています。
７２年前の昭和１８年に起きたマグニチュード７．２の「鳥取地震」も横ずれ断層で、１０８３人の犠牲者が出ました。
この地震によって鳥取市鹿野町では住宅の前を南北の方向に直線状に通っていた水路が地震のあと、東側に１メートル余り湾曲し、現在もそのままの状態で残されています。
この地区に住む当時、１０歳だった上野道夫さんは「模型の飛行機を飛ばしていた時に地震が起きた。外に出たが立っていられないほど大きな揺れだった。被害は東西に直線状に集まり、全壊した住宅もあったほか田んぼや山には５０センチ前後の段差ができた」と話しています。
また、過去の記録やこれまでの研究から、南海トラフの巨大地震が起きる前後には西日本の内陸で地震が活発化することが指摘され、鳥取地震の３年後の昭和２１年には南海トラフを震源とするマグニチュード８の巨大地震、「昭和南海地震」が発生しています。
西村准教授は「南海トラフで巨大地震が発生する可能性は次第に高まってきており、特に西日本では今後、数十年の間は内陸での地震にも備えていくことが必要だ」と話しています。
難しい活断層の調査や評価
２０年前の阪神・淡路大震災をきっかけに国は専門の組織を作って、これまで全国の活断層の調査や将来、活断層で地震が起きる確率や規模の評価を行ってきましたが、その後も、それまで知られていなかった活断層がずれ動いて大きな被害を伴う地震が各地で起き、調査手法や評価方法の在り方が課題となっています。
２０年前の阪神・淡路大震災をきっかけに政府は専門家による地震調査委員会を設け、大地震を引き起こすおそれのある長さ２０キロ以上の活断層を中心に重点的に調査や分析を進め、これまでに全国の１１０の活断層帯について将来、地震が起きる確率や地震の規模などの評価結果を公表してきました。しかし、その後も大きな被害が出た地震のほとんどは、それまで知られていなかった活断層がずれ動いて発生しています。
このうち、平成１６年の新潟県中越地震はそれまで知られていない活断層がずれ動いて起きたとみられるほか、平成１７年の福岡県西方沖地震や平成２０年の岩手・宮城内陸地震などは、地震をきっかけに活断層の存在が初めて明らかになりました。
一方、去年１１月に長野県北部で震度６弱を観測したマグニチュード６．７の地震は評価の対象とされた糸魚川ー静岡構造線の北部にある神城断層の一部が、ずれ動いて起きたとみられますが、ずれ動いた長さや地震の規模が想定とは異なるなど課題が残っています。地震調査委員会は長さが２０キロ未満の活断層についても評価の対象に加えるとともに、地震の発生確率などは複数の活断層を含む地域ごとに算出するなど評価方法の見直しを進めています。
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