総合技術監理部門 概要

◆総合技術監理が必要とされる背景
科学技術の発達により人々が享受する恩恵は、日々の生活の中に浸透している。
しかし、その一方で、科学技術の巨大化・総合化・複雑化が進展しており、その発達を個別の技術開発や技術改善のみによって推進することは難しい状況になりつつある。
つまり、科学技術の発達を推進する業務は一部の専門家のみによって完結するものではなく、さらに言えば科学技術は単独でその有効性や価値が生じている訳でもなく、企業などの組織活動が技術の有効性を発揮するための大きな基盤となっている。

◆総合技術監理
組織の継続を目的とした技術。
経済性管理、人的資源管理、情報管理、安全管理、社会環境管理の5つの管理を総合的に行う。
組織活動やプロジェクトの内容毎に、各管理の優先順位や実施手順などを検討し、必要で十分な監理をする。
各管理の目的に照らして互いに相反する選択肢が発生した場合、総合的な視点から検討を行い、経営全般を勘案したマネジメントに資する判断を行う。
トレードオフ、リスクマネジメント技術、確率的思考、説明責任。

◆5つの管理

(1) 経済性管理
顧客や社会のニーズに応えて、良い品質で、納期を守り、コストを低く抑える管理技術。
事業企画と事業計画、品質管理、工程管理、原価管理（コスト管理）、設備管理、計画・管理の数理的手法。

(2) 人的資源管理
組織構成を適切に保つとともに、組織構成員を掌握し、その質を高く保つとともにやる気を出させる組織学。
人の行動と組織、労働関係法と労務管理、人的資源計画、人的資源開発。

(3) 情報管理
情報漏えいその他の問題を生じさせず、また、知的財産管理などを適切に行い、ITを組織にとってプラスに活用するための管理技術。
通常業務の情報管理、緊急時の情報管理、ネットワーク社会の情報管理、情報ネットワーク、情報セキュリティ。

(4) 安全管理
労働災害や産業活動中の事故などが発生しないようにする管理技術。
リスク管理、労働安全衛生管理、未然防止活動・技術、危機管理、システム安全工学手法。

(5) 社会環境管理
組織の産業活動が環境に与える負荷を低く抑えるための管理技術。
環境と社会システム、環境関連法と制度、環境経済評価、環境アセスメント、ライフサイクル・アセスメント、組織の環境管理活動と環境アカウンタビリティ。

◆青本

◆技術士総合技術監理部門 （Wikipedia）