★「倉持モデル仮設病棟、3/5 5:00コロナ応急仮設病棟の建設進む【動画】 宇都宮の倉持医院、仮設病棟は軽症から中等症までの患者が対象。プレハブ型で同クリニック隣接地に建設中。１人が入院できる個室10棟と、ナースステーションなどの関連棟９棟で構成する。総事業費は約１億円。国、県が予算の一部を補助する。
」横浜市等政令都市に普及拡大か＞（注１）
★加藤モデル抗体カクテル療法、コロナ重症化防ぐ切り札？ 抗体カクテル療法とは 東北大・加藤教授に聞く 無償譲渡、
国産商用化加速、横浜市等政令都市に普及拡大か＞（注１）
：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：
【「冬に第６波か、警戒続けて」 コロナ緊急事態解除―専門家〔時事メディカル〕】
2021年09月29日 11:50
新型コロナウイルスの感染状況が改善したとして、緊急事態宣言とまん延防止等重点措置が、期限の３０日で全面解除される。ただ、海外では行動制限緩和後の「リバウンド（感染再拡大）」が後を絶たず、専門家は「冬には第６波の襲来も懸念される。警戒と対策を続けるべきだ」と訴える。
厚生労働省の専門家組織は２７日、感染者の急減が続き、重症者の減少や医療提供体制の改善が見られるとの見解を公表した。
一方で、座長の脇田隆字・国立感染症研究所長
＜
脇田 隆字 WAKITA Takaji
2018年度 – 2020年度: 国立感染症研究所, 所長, 所長
2016年度 – 2017年度: 国立感染症研究所, 副所長, 副所長
2016年度: 国立感染症研究所, 副所長
2015年度 – 2016年度: 国立感染症研究所, ウイルス第二部, 副所長
2015年度: 国立感染症研究所, その他部局等, その他
2006年度 – 2014年度: 国立感染症研究所, ウイルス第二部, 部長
2012年度: 国立感染症研究所, ウイルス第2部, 部長
2005年度: (財)東京都医学研究機構, 副参事研究員
2005年度: (財)東京都医学研究機構, 東京都神経科学総合研究所, 副参事研究員
2002年度 – 2004年度: 財団法人東京都医学研究機構, 東京都神経科学総合研究所, 副参事研究員
2003年度: (財)東京都医学研究機構, 東京都神経科学総合研究所, 副参事研究員
2003年度: (財)東京都神経科学総合研究所, 副参事研究員
2001年度: 東京神経科学総合研究所, 微生物学・免疫学研究部, 主任研究員
2000年度 – 2001年度: (財)東京都医学研究機構, 東京都神経科学総合研究所, 副参事研究員
1999年度 – 2001年度: 東京都神経科学総合研究所, 微生物学免疫学研究部, 主任研究員
1999年度 – 2000年度: 財団法人 東京都医学研究機構, 東京都神経科学総合研究所, 主任研究員
1998年度: (財)東京都神経科学総合研究所, 微生物学・免疫学研究部門, 研究員
1997年度: (財)東京都臨床医学総合研究所, 放射線医学研究部門, 研究員
1997年度: 財団法人東京都臨床医学総合研究所, 放射線医学研究部門, 研究員
1996年度: 東京都臨床医学総合研究所, 研究員
1996年度: 財団法人 東京都臨床医学総合研究所, 微生物研究部門, 研究員
1996年度: 財団法人東京都臨床医学総合研究所, 微生物研究部門, 研究員
私は大学卒業後しばらく臨床を経験し，その後大学院で B 型肝炎ウイルスの研究を始めました．B 型肝炎ウイルス はワクチンの開発により新規キャリアの減少が期待される ことや，C 型肝炎ウイルスが新たに発見されたことにより， 博士号取得後は米国マサチューセッツ総合病院癌センター で C 型肝炎ウイルスの研究を開始しました．その後，東京 都臨床医学総合研究所，東京都神経科学総合研究所でも C 型肝炎ウイルス研究を続けてきました．
＞
は記者会見で「安心感から人と人の接触が増えると感染拡大につながる」として気の緩みを警戒するとともに、マスク着用や３密回避などの徹底を改めて呼び掛けた。
感染症に詳しい、けいゆう病院（横浜市）の菅谷憲夫医師
＜
神奈川県警友会けいゆう病院小児科、感染制御／慶應義塾大学医学部客員教授。１９７２年慶應義塾大学医学部卒業、慶應義塾大学小児科学教室に入局。１９８０年杏林大学医学部小児科講師。慶應義塾大学小児科に帰局し、
医学博士取得（インフルエンザ抗体検査法の研究）。１９８１年日本鋼管病院小児科長。１９９７年厚生省新型インフルエンザ対策検討会委員。２００２年神奈川県警友会けいゆう病院小児科部長。２００６年ＷＨＯ鳥インフルエンザ薬物治療ガイドライン委員。２００９年日本感染症学会新型インフルエンザ対策委員、ＷＨＯ新型インフルエンザ薬物治療ガイドライン委員、日本小児科学会新型インフルエンザ対策室委員。２０１０年国際インフルエンザおよび呼吸ウイルス学会（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｓｏｃｉｅｔｙ ｏｆ Ｉｎｆｌｕｅｎｚａ ａｎｄ ｏｔｈｅｒ Ｒｅｓｐｉｒａｔｏｒｙ Ｄｉｓｅａｓｅｓ：ＩＳＩＲＶ）Ｂｏａｒｄ Ｍｅｍｂｅｒ。
２０１１年ＩＳＩＲＶ Ａｎｔｉｖｉｒａｌ Ｇｒｏｕｐ（ＩＳＩＲＶ－ＡＶＧ）Ｂｏａｒｄ Ｍｅｍｂｅｒ。
２０１４年第３回ＩＳＩＲＶ－ＡＶＧ会長、神奈川県警友会けいゆう病院感染制御室長。２０１６年ＷＨＯインフルエンザ研究グループ（Ｆｌｕ Ｒｅｓｅａｒｃｈ Ａｇｅｎｄａ ２０１６）委員。
２０１８年日本感染症学会インフルエンザ委員。２０１９年ＷＨＯ ｓｔａｎｄａｒｄ ｇｕｉｄａｎｃｅ ｆｏｒ ｉｎｆｌｕｅｎｚａ委員。
日本感染症学会感染症専門医、インフェクション・コントロール・ドクター（ＩＣＤ）、日本小児科学会専門医（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
『新型コロナウイルス流行下における インフルエンザ診療ガイド2020-21』より
＞
は「現在のワクチンは接種から半年ほどたつと感染予防効果が弱まる。
接種が早期に始まった英国や米国では感染者が激減したが、行動制限の緩和もあり、急激なリバウンドが起きている」と分析。
「接種時期から考えると、日本では１２月ごろに第６波が始まり、来年１～２月にピークを迎える恐れがある」と警鐘を鳴らす。
菅谷氏は「ワクチンの効果もあり、あと１、２カ月は感染状況が穏やかなはず。国は今のうちに高齢者らへの３回目接種を準備し、病床逼迫（ひっぱく）が再発しないよう医療提供体制を拡充する必要がある」と強調した。（注１）
さらに、今冬は昨季流行しなかったインフルエンザにも警戒が必要と指摘。「免疫がない人が多く、重症化しやすい高齢者や子どもは特に危険だ。新型コロナ、インフル両方の感染防止に向け、行動制限緩和後もマスク着用や手指消毒などの徹底を続けることが非常に重要だ」と話した。（注２）
