村井俊治氏の地震予測について

東大名誉教授である村井俊治氏が、今年の３月に発生した伊予灘を震源とする地震を予測していたと一部で話題となっているようです。これは本当なのでしょうか？

本サイトでも紹介（こちら）しましたとおり、村井氏は、「昨年の11月頃から今年の３月頃までに南海トラフ巨大地震が起こる可能性が高い」と予測していました。それに対し、３月に発生した地震は、伊予灘の深い地下を震源とするＭ6.2の地震で、想定される南海トラフ地震とは大きく異なるものでした。これをどう評価すべきでしょうか。

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村井氏は、「私が南海地震と言ったのは決して南海トラフ地震ではなく南海地方で起きる可能性のある地震を意味します」（村井氏の5月15日twitter）と釈明し、南海地域で地震が起きたのだから的中だと主張しています。

ですが、「南海地域」という広い範囲で良いのなら、最近だけをみても、

　・2013年4月13日に淡路島付近を震源としてM6.3（最大震度６弱）

　・2011年11月21日に広島県を震源としてM5.4（最大震度５弱）

　・2011年7月5日に和歌山県を震源としてM5.5（最大震度５強）

　・2010年2月27日に沖縄本島近海を震源としてM6.9（最大震度５弱）

などの強い地震が起きています。Ｍ７クラス以上の大地震に限ってみても、2004年に三重南東沖、2005年に福岡県などで起きています。つまり、「南海地域」が揺れる大きめの地震は、非常にコンスタントに起きているのです。

ですので、今回の村井氏のように「11月から３月まで」とほぼ半年もの長い期間をとって、「南海地域が揺れればどこでも的中」だという予想が当たったとしても、統計学的には全く驚くに値しないということが分かります。

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そもそも、村井氏がtwitterで主張している「私が南海地震と言ったのは決して南海トラフ地震ではなく」というのは、本当なのでしょうか。メディアにおける彼の発言をみてみましょう。

「９月１－７日に、日本全国が異常な変動を起こした。（中略）１０月前半に再び九州、四国、紀伊半島で異常変動があった。これらの場所は南海トラフ、特に九州、四国沖を震源とする南海地震の被害想定地域と符合する」（http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20140111/dms1401111456004-n2.htm）

「データを見て、本当にびっくりしましたよ。これは東日本大震災のときと同じじゃないかと。（中略）そうした経験から、私たちは今年12月から来年3月頃の期間に南海トラフでの大地震が起こる可能性が高いと考えたのです」（http://gendai.ismedia.jp/articles/-/37571）

…このように村井氏は明らかに、「南海トラフ巨大地震が起こる」と言っています。それを村井氏は鮮やかに翻し、「南海トラフ地震が起こるとは言ってない」と苦しい言い訳をしているのです。こうした言動をみましても、正直に申し上げて、村井氏の地震予測はあまり信用できないという印象を拭えません。

地震科学探査機構（JESEA）による地震予測サービスについて

　
「地震を予測し配信する」と謳ってサービスを展開している団体に、地震科学探査機構（JESEA）というところがあります。

このサービスでは、東大名誉教授の村井俊治氏らによる予測方法が用いられているとのことです。簡単に言うと、電子基準点のデータにより、任意の３地点で形作られる三角形の面積変動を監視するものです。地震発生の数週間前に、異常な面積変動がみられるのだと主張しています。

（※後記：実際には、この方法は彼らの有料メルマガ『週刊MEGA地震予測』では使われていません）

なお村井氏らは、観測データをもとに、「来年2014年3月までに南海トラフ巨大地震が発生する」との警告を、メディアに発しています（たとえばこちら）。

たしかに、電磁波の伝播異常によって地震を予測しようとする試みよりは有望だと思えますし、これで予測できる地震も少しはあるかも知れません。ですが、全ての地震を予測できるかのごとく豪語する彼らの宣伝は、明らかに誇張であり、あまり信頼できません。以下に説明します。


■　特許明細書に虚偽の記載がある

彼らは、この地震予測方法の特許を取得しています（特許番号3763130）。ですが、この特許明細書に重大な瑕疵があります。実施例として彼らの地震予測実績が記載されているのですが、間違い、あるいは虚偽の記載があるのです。したがって、彼らの研究や実績の内容そのものが、信頼できません。

この明細書では、予測実績として2000年の観測結果が示されています。この観測では、以下に示すとおり９つの三角形が設定されています（同特許明細書の段落0040）。



そして、このうち３番の三角形に面積異常変動が観測され、その三角形のなかには鳥取県西部が存在し、１ヶ月後にそこで地震が発生した（2000年の鳥取県西部地震）というのです（同段落0042～0043、赤線は本サイトによる付記）。



…ところが、お手元の日本地図を見て頂ければひとめで分かるのですが、３番の「出雲、松山、広島」で構成される三角形のなかに、鳥取県西部はないのです！　３番の三角形は、鳥取県から西に50km以上もズレており、鳥取県西部地震の震央である米子市付近をカスりもしていません（下図において、３番の三角形を赤線で示し、鳥取県西部地震の震央を×印で示しています）。



鳥取県西部地震の震源を含んでいるのは、むしろ１番の「出雲－海南－徳島」です。２番の「出雲－高松－松山」も、３番の三角形よりは、震央である鳥取県に近いです。ところが、彼らの特許明細書では、１番と２番は「問題なし」で、３番だけが「前兆警戒」となっています。

このように、「異常がみられた三角形のなかに鳥取県西部が存在する」というのは、明らかに虚偽の記載です。実際には、異常がみられた三角形のなかでは地震が発生せず、異常がなかった三角形のなかで地震が発生しているのです。つまり、彼らの手法で「鳥取県西部地震が予測できた」というのは、明らかなウソ、あるいは誇張、さもなくば思い違いだと言わざるを得ません。


■　地震があったときしか記載がない
　
百歩譲って、仮に「地震の前に面積変動があった」ことが事実だとしても、「地震がないときには面積変動もない」のか否かについては、彼らは全く沈黙しています。つまり、上述の明細書だけでは、面積変動と地震との相関関係が、全く分からないのです。

端的にいえば、「面積変動は地震がないときにも起こっているのではないか」という疑いを拭えません。もっと踏み込んで言えば、「地震がなくても面積変動があるのに、それを隠蔽しているのではないか」という疑念があります。

忙しい特許庁の審査官ですから、このような明細書でも特許登録にしてしまったのでしょう。ですが、もし私が審査官なら、統計学的に相関関係も因果関係も何ら立証していない、こんな不備だらけの明細書による特許出願は、確実に拒絶します。


■　誤差の許容範囲が大きすぎる

彼らのホームページをみると、彼らの手法が地震を予知できる根拠として、マグニチュード６以上の地震162個に対して「全ての地震に前兆現象が見られました」、と記載されています。

ところが良く読むと、「数日前から2ヶ月前くらいの範囲で前兆現象（面積の異常変動）が認められました」と書いてあるのです。マグニチュード６以上の地震は、日本では平穏時で年間に20個ほど、つまり１ヶ月に約1.7回で、震災後はさらに顕著に増えています。こうした状況で、数日前でも２ヶ月前でも前兆として認定して良いのなら、ほとんどの異常変動を「地震前兆だ」とコジツケられてしまいます。

さらに言えば、2013年11月の段階で、上記したように「来年2014年3月までに地震が起こる」と言っているということは、２ヶ月どころか、少なくとも４ヶ月は誤差をみているようです。相関関係を認定するには、誤差の幅が広すぎます。

しかも、上述した特許明細書での記載ぶりからみて、異常が認められた三角形が震央から遥かハズレていても、地震の前兆だと認定してしまっている疑いがあります。期間だけでなく、場所についても、かなりの誤差を許容して前兆認定を行っていると思われます。

そしてやっぱり、前兆現象があっても地震がなかったケースがどの程度あったのかについては、ホームページにおいても全く沈黙しています。つまり、地震とは関係なく面積変動があるという疑いを、払拭できないのです。

…これでは彼らの予測方法による的中率などを、統計学的に全く評価できません。こうした点を勘案すると、やはり彼らによる地震予測はあまり信頼すべきではなく、かなり誇張して喧伝されているとみるべきでしょう。


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近年、ＧＰＳによる地殻変動の観測は、その精度を向上させてきています。ところが、思いのほか、地殻変動を観測しても、地震発生を予測できないということが分かっています。地殻変動に異常があっても地震が起きなかったり、異常がなくても地震が起きたりしているのです。こういった近年の観測結果は、地震学界では半ば常識なのですが、地震学ではなく測量学が専門である村井氏は、どうもあまり認識していないようです。

ですが、もちろん、「電磁波をみれば地震が予測できる」という文句よりは、少しは信憑性が高いですし、何らかの成果も期待できます。あまり誇張した不用意な宣伝をせず、真摯な研究の発展を期待します。