これらは、どうみても五輪をやめるしかない理屈なのだ！

　「政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長ら専門家有志が18日、東京五輪・パラリンピックに伴う感染拡大の抑制に向けた提言を大会組織委員会の橋本聖子会長と西村経済再生相に提出し、そこでは「無観客開催が望ましい、次善の策として観客を地元住民に限るべき、大会中医療逼迫の予兆があれば、緊急事態宣言など臨機応変の対策を講ずるよう要望したという。

　これに関する報道によれば、①大会の開催は無観客が望ましい。②観客を入れる場合は、通常の大規模イベントよりも厳しい基準を採用する。③パブリックビューイングは中止。④感染拡大や医療逼迫の予兆がある場合は無観客とする。⑤感染拡大や医療の逼迫の予兆が察知された場合には、オリ・パラ開催中であっても緊急事態宣言などを発出する、等々を求め、これを大会組織委員会の橋本聖子会長とコロナ担当の西村康稔経済再生相に提言として提出（肝心の菅首相には無し！）。同時にIOCにも伝えるよう要望。

　なんだいこれは⁉、五輪とは「死と再生」の祝祭だ。こんな深刻な条件を付けなければならない「祝祭」は、もはや五輪ではない！　この文言は、「オリンピックを中止せよ！」というメッセージ以外の何物でもないのである！！

　オリンピック憲章にはその7番目に次のような理念が書かれている。「オリンピック・ムーブメントの活動は、結び合う5つの輪に象徴されるとおり普遍且つ恒久であり、五大陸にまたがるものである。その頂点に立つのが世界中の競技者を一堂にあつめて開催される偉大なスポーツの祭典、オリンピック競技大会である」と。これに従えば、世界5大陸から選手・役員はもちろん、各地の人々がかれらの雄姿を観て声援し一体となって祭を祝う条件が完備されなければならない。しかるに、日本政府は外国からの観客を阻止するとし、上記日本の専門家たちの提言は、無観客を強く訴え、あろう事か医療のひっ迫事態までを想定している。およそ、オリンピック憲章がかかげる精神・価値など近代オリンピズムに全く齟齬していると言わなければなるまい。

　同じようにその6番目に書かれている「オリンピック・ムーブメントの目的は、いかなる差別をも伴うことなく、友情、連帯、フェアプレーの精神をもって相互に理解しあうオリンピック精神に基づいて行なわれるスポーツを通して青少年を教育することにより、平和でよりよい世界をつくることに貢献することにある」が、いま全国の教育行政機関は地元都道府県で行われる試合についてすらコロナ感染の危惧を前にして大会の見学に逡巡している。これを要するに、COVID-19ウィルスは完膚なきまでにオリンピズムを妨害し、その開催を阻止している。

　専門家の見解を一顧だにせずに開催を強行しようと目論むIOC、JOC、菅首相は、一体全体どこに両足を載せているというのであろうか？　大会中に起こるすべての不祥事はすべてこの三者と三者に近侍する者たちの責任である。これが失敗したら潔く大会後その身を処することを宣言してもらいたい。

　もとよりその覚悟あっての決断だとは思うが？、どうだ‼