常温核融合とStap細胞

常温核融合とStap細胞

成功のカギはバイオ触媒か

永井津記夫(ツイッター：https://twitter.com/eternalitywell)

 

　　ユーチューブ「高橋洋一チャンネル」2021/11/04『第313回COP26の意味とは？科学的に正しいかよりも世界の潮流に乗る方がよい！』の中で核融合の話が出てきました。核融合は高市早苗氏も自民党総裁選において「核融合」に言及し「小型核融合炉開発を国家プロジェクトとしたい」との持論を展開していました。“核融合”は現段階では難しいようですが、「核融合の研究者たちが考えていないことが一つあるのではないか」と1989年に常温核融合の成功のニュースが流れその後、立ち消えになった時に思ったことがあります。それは｢バイオ(微生物など)｣の力を利用するという考えが欠落しているのではないかと考えたのです。全くの的外れの考えかもしれませんが、もし、研究していない分野だとしたら、一度、研究してほしいものです。

　以下は私がコメント欄に投稿した文章です。

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＊＊核融合をクリーンエネルギーとして利用するのは現段階では難しいようですが、人間の体内では原子転換がおこなわれて葉緑素(緑黄野菜)から血液のヘモグロビンが作られているという説があります。つまり、機械的、物理的手法のみで核融合を起こそうとすると非常に困難が伴いますが、これにバイオ(微生物などの生物)を組み合わせれば核融合、しかも低温（常温に近い温度）が可能になる道があるように思います。生物(微生物)は一種のブラックボックスで我々が知らない(無限の)能力を秘めている可能性があります。

　　微生物を活用した常温核融合はあまり研究されていないように思われますが、日本は味噌や醤油などの発酵食品が得意であり、物理学者と微生物学者が共同研究することでバイオの低温核融合が生まれないかと思っています。

追伸：1989年に“常温核融合”に成功との報道が流れましたが、小保方氏の“Stap細胞”と同様に、再現性がなく否定的意見が主流を占めるようになりました。が、これらの研究者がほとんど考慮していないように見えるのが不純物(何らかの化学物質、または、微生物)の混入の有無ではないかと私は以前から考えていました。つまり、化学物質的“触媒”かバイオ的“触媒”です。私は科学の研究者ではないので自分の見解、または役に立つかもしれない“アドバイス”を発表する場を持ちませんが、科学的な事柄には強い関心をもっています。

　　1989年当時の“常温核融合”の研究者は溶液中に不純物が混じっていたので、“常温核融合”が起こったなどと考えたことなどなかったと思います。この“不純物(何らかの化学物質、または、微生物)”によって常温核融合の現象が生じていると考えて、その不純物を追求すれば常温核融合が成功するかもしれません(Stap細胞も、です)。ノーベル賞を受賞した江崎玲於奈博士の江崎ダイオードもゲルマニウムに不純物を添加することによって完成(成功)しました。

　　故 千島喜久男博士が『血液と健康の知恵』(地湧社刊)の中で｢発酵食品の利用と微生物による原子転換、栄養素の合成｣という小見出しの文章の中でフランスのLouis Kervin 博士の原子転換説に言及しています。千島氏やKervin氏をトンデモ学者と揶揄する人もいますが、人間や生物が絡むことは一番解明が難しいように思います。もちろん、宇宙をとりまく物理現象の解明も難しいのですが、人間や生物が介在するとそれが一種のブラックボックスとなり、さらに解明が困難となるようです。医学は人間という存在を取り扱い未知の部分が無数にあり、それがガンなどの難病を克服できない大きな原因でしょう。人間の感情、気持ちが絡む“心理学”や“経済学”が科学ではないと言う人もいるのは人間というブラックボックスの解明ができていないからです。昭和40年代には｢あと20年でガンの特効薬ができる｣と言われていましたが、肺結核に対するペニシリンやストレプトマイシンのような特効薬はいまだ開発されていません。“人間”は難しいのです。

　　千島博士は『血液と健康の知恵』の中で｢8大原理｣を提唱し、第1～第7までは“生命医学(生命科学)”に関する原理ですが、第8原理は物理学や化学や生物学だけではなく、言語学や社会学にも応用すべき重要な考え(原理)だと思います。科学を志す研究者は必読の内容だと思います。

　　アインシュタインは相対性理論などの自分の“仮説”を他人からとやかく言われるのを避けるため｢原理(principle)｣と称しましたが、千島博士の考えは“原理”と呼ぶにふさわしいものだと私は考えています。

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　以上が私のコメントです。　2021年11月11日記）

世論調査と出口調査

世論調査と出口調査

選挙当選者予測数の大きな外れ

永井津記夫(ツイッター：https://twitter.com/eternalitywell)

 

　　今回の衆院選でNHKをはじめとする各主要メディアは政党別の当選者の予測数を大きくはずしました。私はよく視聴しているユーチューブの動画のコメント欄に下記の趣旨の文章を投稿しました。

　　朝日新聞は、今回の衆院選の世論調査で、｢新聞社は23、24日、全国約38万人の有権者を対象に電話とインターネットによる調査を実施し、全国の取材網の情報も加えて、選挙戦中盤の情勢を探った。現時点では、①自民党は公示前の276議席より減る公算が大きいものの、単独で過半数（233議席）を大きく上回る勢い ②立憲民主党は比例区で勢いがなく、公示前の109議席からほぼ横ばい｣と伝えていました。

　　立民が96人となり数をかなり減らすことは予想できませんでしたが、NHK をはじめとする他のメディアに比べて実際の結果にいちばん近い予想を出していたと言えます。

　　また、衆院選当日の投票終了直後の午後8時の各メディアの獲得予想数はNHKを含めて大きくはずれていました(フジがとくに大きくはずす)。これは選挙での出口調査を含めて回答拒否者を世論調査の予想の中にどのように含めるのか、という事を考えていないことに起因すると思います。

　　回答拒否者は政治等に積極的な見解をもっている人が多いと考えられます。私はかなり前の選挙で(1990年前後)出口調査の声をかけられた時、｢法で投票の秘密が保障されており、自分の投票行動を明らかにする必要はない｣と考えて回答を拒否しました。その後、出口調査には出会っていませんが、もし、あれば今は｢虚偽か虚偽に近いニュースを垂れ流すことがよくあるメディアの調査は拒否する｣として調査には応じないでしょう。

　　私の場合はともかくとして、出口調査や政党支持率の(電話などを利用した)世論調査において調査を拒否する人たちの“隠し持つ”意見をどのように調査結果の分母の中に入れ、どのように処理するかが大きな問題です。ここを克服しないと今後も各メディアはほぼ正しい予測をすることができないように思われます。

　　我が家の電話は振込詐欺対策モードになっていて相手が名乗るまで応答しないようになっています。それを無視して無理やりアンケートの調査事項の録音を流してくる新聞社などがありますが、その場合は電話を切ります。

　　この場合でも、この調査に応じたくない場合は１のボタンを押してくださいとの質問事項を加えて相手の拒否の態度を確認することもできるし、それに加えて、調査を拒否する理由として

　　① マスコミは信用できないから

　　② 今いそがしいから

　　③　後で電話してくれたら応じる

などの質問も付け加えておけばよいのではないかと思います(さらに適切な選択肢も考案すればよいでしょう)。

　　とにかく何度か調査を重ねれば、質問拒否者を

　　a)常に電話を切って応じない人

　　b) 応じないが、その理由を出してくれる人

などに分類し、(政党支持率調査の場合)この人たちの〇〇％は与党支持などと推定できる材料が集まってくるはずです。質問拒否者を分母から省いて当選者の予測数や政党支持率を出しても今回の衆院選の当選者予測数のように大きくはずす可能性が高いように思います。

　　2016年の米大統領選挙でヒラリーを支持するのかトランプ支持なのかを各メディアや関連調査会社が調査を行ないましたが、1社を除いて他はすべてヒラリーの勝利を予測しました。正しくトランプの勝利を予測した会社は各戸をまわっての調査で投票姿勢を明らかにしない人たち(未定や拒否の人たちに対して)“新たな質問事項”を発明(考案)したのです。それは｢隣の人はトランプ支持者だと思いますか｣という質問です。この質問によって投票態度不明者がだれを支持しているのかを推定し、正しい予測を行ないました。つまり、“態度を明らかにしない人たち(質問応答拒否者)”の多数からその答を引き出し、質問応答拒否者も予測のデータとして使うことに成功しました。

　　日本の世論調査を行なうメディアや機関も質問に応じない人たちを調査の分母に入れる努力、新たな質問事項の“考案”をしないと今後正しい予測はできないでしょう。

　　各政党の支持率を選挙から離れた時期に“適当”に出してもボロは出にくいですが、選挙の当選者予測数はすぐに結果が分かるので今回のようにNHKを含めて各新聞が大きくはずすと、日ごろの論説や事件報道も虚飾や誇張や場合によっては捏造もあるのではないかかという疑いを多くの人に抱かれかねません。もっと、世論調査の精度を上げる努力をすべきで、それは不可能なことではないと思います。　(2021年11月10日記)