武田じゅうめい 旅人は風に向かって進む

色即是空とは、すべての存在は虚無であると知る。
旗印は日本愛、 日本人にはニッポンが足りない

菅直人では、もうアカン。 日本に正しい政権を。

2010年11月04日 | 国際外交の真実

★オバマ。
オバマ民主党は歴史的な大敗を蒙った。
2008年大統領選で民主党を支持した女性層がオバマに「ノー」を突きつけ、医療保険改革に不満を抱く中産階級が反オバマになった。

さて、日本から見れば、オバマはありがたくない存在だ。なぜならオバマの言動を見ていると、日本に対して友好的ではない。

オバマが大統領に就任直後、時の総理であった麻生太郎が、12時間かけてホワイトハウスに出向いた。そこで麻生を待っていたのはオバマとヒラリーの冷たい仕打ちだった。ディナーどころかランチも一緒にせず、それを可哀そうに思ったアーミテージらが、麻生の為に一緒にランチをしてくれた。

本ページは麻生太郎を厳しく批判したが、日本の総理がそういう扱いを受けるのは残念なことだ。さらに麻生はオバマに対して英語で挨拶した。おそらく行きの飛行機の中で声を出して、必死に覚えたのだろう。ところがホワイトハウスの公式議事録には、「ミスター麻生の英語は理解不能だった」と記された。

おいおい、その当時の映像を視聴したが、麻生の英語は理解するのに充分だったぞ。

次に、鳩山由紀夫、米国に行ってもオバマとは正式会談をしてもらえなかった。食事の際に隣の席で、オバマから「沖縄のことはどうなってる。普天間をちゃんとやらないと、どうなるか分かってるな」とオバマに脅された。

オバマの任期はあと2年、再選は困難。1期でグッドバイだ。

★オバマ人形

米国の東部と南部では、ここで書けない様な凄いことが行われている。

題して、オバマ人形の私刑。

★三宅雪子。

深夜、酒に酔って、4階から転落して重傷だという。
我々の税金から高額な歳費(実質年俸3600万円)を貰いながら、仕事日でも泥酔していたというから、とんでもない国会議員だな。

こういう手合いが民主党には多い。

無料で中国旅行をする長野県須坂市の中学生。

須坂市を始めとして日本の地方自治体は、我々の税金を食い物にしている。

中国とか韓国と交流という名の観光を我々の税金で行っている。
今回の須坂市、特定の生徒を先発して、ろくでもないこれらの国と付き合うなど、生徒にとって早過ぎる。
参加希望者が少ないため中止になったというが、須坂市が行った中学生のアンケートでは、「中国へ行きたくない」、「中国嫌い」という回答が88%に上った。

ところが須坂市は、「中国への理解が足りないようだ。今後も訪問事業は続けたい」と、言うのだから、驚く。中国とか韓国へ行くのは、もっと大人になってから行くものだ。
この友好事業というのは、県とか市の役人が、税金で海外観光をしたいという、不純な動機だと断じる。

 

我々は中国人を歓迎しない。口蹄疫の豚と中国人、日本に入るべからず

(我迎中国人、口蹄疫的猪和中国人不可入日本)

★高校無償化制度。
授業料負担が軽くなったのに、私立高生の学費滞納や経済的理由による中退は減っていないという。

不況や失業で低所得層が深刻な打撃を受け、無料化の特典があまりないという。

私立高の授業料は平均で年間35万円。4月に始まった無料化で私立高生には年12万円(低所得層の生徒には24万円)が助成され、その分、授業料の負担が軽減された。しかし、「滞納率も中退率も期待したほど改善されていない」。

国の年間予算は3900億円だが、本ページはこのカネを使い、各県に新産業を興せと訴えている。高校3年間の授業料がタダになるより、地元に就職先があったほうが、100倍良いと思うぞ。毎年3900億円を出すなら、未来産業を起業し、生徒の雇用を確保すれば、皆がハッピーになれるというもの。そもそも、高校生を持つ若い親が、高校授業料(公立で月1万円)を払えないというのは別の問題だ。
しかし、しかし、民主党が朝鮮学校、韓国学校、中華学校にも授業料無料化を適用したいというのが、本当の目的だったら、すべての辻褄が合うことになる。

民主党というのは口蹄疫の豚と同じだな。

★細川律夫。

この人、厚生労働大臣。もちろん民主党。
広島県知事の湯崎英彦が「イクメン休暇」を取ったことについて、「首長さんの育休取得は啓発という意味では非常に効果的で、お勧めしたい」。

バカじゃないの、この大臣。

橋下徹が「イクメンには反対だ。世間を知らなすぎる」と批判している意味を、噛みしめよ。

★民主党山梨県連。
来年1月30日の山梨知事選、民主党候補者の擁立を断念するという。
現知事は自公系なのだが、政権与党でありながら独自候補を立てられない民主党。

★不自然な養子縁組。
不思議な養子縁組が日本で相次いでいるという。
今年1〜3月の間、役所へ申請があった縁組のうち、「養親と養子に年齢差がない」、「短期間に養子縁組を繰り返している」など不審なケースが多々ある。

中国、韓国、フィリッピンだろうな。

社会秩序を乱す不正な目的で養子縁組を行っていると見るのが正しい。

そういう不審な養子縁組は、行政の権限で調査し、公序良俗に反する場合は、却下することを法整備すべし。
数が多くなった新弁護士の仕事にすればいい。1999年に約7万9000件だった養子縁組が、2009年は約8万5000件へと増加した。

これは日本の国家安全保障上、重要だ。日本人は国家意識が希薄すぎる。
国家が崩壊してから泣いても遅いぞ。

(ムラマサ、鋭く斬る)

コメント
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