以下は月刊誌「正論」今月号に、最も危険なのは「北京ウイルス」、と題して掲載された、評論家石平の論文からである。
今月号の月刊誌「正論」は特にコロナ禍についての本物の論文が満載されている。
これらの本物の論文すら読まないテレビメディアがジャーナリズムである如くの報道を続けている異様さ。
日本国民のみならず世界中の人たちが必読である。
コロナ禍について真実を知りたいと思っている人達は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
本論文は、あまりにも真実過ぎて、大笑いしてしまう箇所がいくつもあるほどなのである。
中国政府とテドロスの行っている事は、観客に失笑を連続させる場末のショーであると言っても過言ではない。
石平氏は、言わば、WHOと中国（習近平）の田舎芝居（見え透いた芝居…裸の王様同士の演技会と言っても過言ではない）を容赦なく暴いて見せている。
今年１月14日、世界保健機関（ＷＨＯ）の調査団は、新型コロナウイルスが世界で最初に確認された中国の武漢市に入った。
調査団が武漢で行う調査の目的は当然、コロナウイルスの発生源を突き止めることにある。
しかし、それは恐らく失敗に終わるだろうと、筆者の私は当初からそう思っていた。
調査団の武漢入りは、新型コロナウイルスがこの大都会で発生・拡散して、既に１年以上が経ってからのことである。
交通事故や犯罪事件が発生した場合、その現場検証を１年後に延ばしてやろうとするようなバカな警察はどこにもない。
ＷＨＯ調査団は今さら武漢へ行って何を調べるというのか。
ＷＨＯの現地調査がこれほど遅れた理由として、考えられるのは以下の二つである。
一つは、一貫して中国に配慮している同機関のテドロス事務局長が最初から現地調査に乗り気でないこと、もう一つは中国政府自身が調査されたくないことである。
実際には恐らく、この二つの理由が連動して現地調査を１年以上も遅らせたのだろう。
調査する側は、そもそもそれをやりたくないし、調査される側も最初から調査させたくはない。
両方の思惑が一致して１年以上の空白を作ったのではないかと思われる。
ならば、どうして今になって現地調査が実現できたのか。
そこにも恐らく、二つの理由があったのであろう。
理由の一つは、中国政府とＷＨＯの両方が、「現地調査」を一度ぐらい行なって国際社会からの批判をかわす必要があると認識したことにあろう。
ＷＨＯの場合、武漢での現地調査は一度もやらなかったら、自分たちの職務怠慢となるし、国際社会からも批判されるだろうが、中国政府にしては、いつまでも現地調査を拒んでいたら、中国自身が国際社会からの厳しい批判にさらされるだけでなく、「ウイルスの武漢発生」に対する国際社会の疑念は永遠に払拭することはできない。
だから中国政府としては、一度「現地調査」を受け入れて自分たちに都合の良いような「ケジメ」をつけたかったのであろう。
しかしその際、ＷＨＯ調査団が「コロナウイルスの武漢発生」を本当に突き止めてしまうようなことは、中国政府にとっては絶対あってはならない。
したがって、中国政府が今になってＷＨＯ調査団を受け入れたもう一つの理由はすなわち、今までの１年間以上において、中国側は既に証拠の隠蔽・隠滅工作を完遂したので、ＷＨＯの調査はもはや「心配無用」と確信したことにあろう。
この原稿を書いている2021年1月18日の時点では、ＷＨＯの現地調査団が最終的にどういう調査の結果を出してくるのかはよく分からない。
この原稿を書いている2021年1月18日の時点では、ＷＨＯの現地調査団が最終的にどういう調査の結果を出してくるのかはよく分からない。
一つ断言できるのは、調査団が調査の結果として「武漢はコロナウイルスの発生源である」と判明するようなことはまずあり得ない。
なぜかというと、中国政府はまさに、彼らが何も「判明」できないよう万端の「準備」を整えたからこそ、ＷＨＯの調査を受け入れた訳である。
もちろん、その際の「万端の準備」とは、決して証拠や証言の準備ではなく、まさにその正反対の、あらゆる証拠となるものの徹底的な隠滅であろう。
この稿続く。
