壊れたニッポンを治す為の処方箋＃２：SDGｓの間違い（その１２） ー （６）再生エネルギーについての結論

結論として、水力を除いた再生可能エネルギーをベース電源として頼ってはいけない。その主な理由は次の通りである。
㋑大規模な開発をする場合、自然破壊を伴ってしまうため、中小規模の発電に限定されてしまう：水力発電、太陽光発電、風力発電、地熱発電、バイオマス発電(原材料の調達に関して)
㋺天候の影響を受けるため、安定した電力の供給ができない：太陽光発電、風力発電
㋩太陽光発電固有の問題：耐用年数は長くなく、そして破損し易い。そしてソーラーパネルには有害物質を多く含み、小規模業者による発電が多いため、廃棄時に環境破壊を招く可能性が高い。
㊁風力発電固有の問題：洋上に設置する場合には、防衛上の問題が発生する。そして低周波が人に悪影響を及ぼしている。

この様に、日本では再生エネルギーを主要電力として賄うのには無理がある。その一番大きな理由は、自然を破壊したり、現存する山林や農地を転用しての発電システム作っている事にありるこれは、SDGｓの「15．陸の豊かさを守ろう」に明らかに反しており、そして広義に捉えると「11．住み続けられるまちづくりを」にも反している。特に太陽光発電の山林での設置は、二次災害を発生する懸念が大変強く、山林への設置は禁止すべきであろう。水力発電と地熱発電は山林が主な設置場所となり、どうしても自然破壊を行ってしまうが、これらについては自然破壊を最小限に抑えながら、中小規模の発電として今後も推進すべきであろう。

また太陽光発電に使われるソーラーパネルは、その廃棄の際に問題がある。有害物質を含んでいるため、廃棄の際にはしっかりとした業者によって廃棄を実施されなくてはならないのだが、ソーラーパネルは中小企業や個人宅に沢山設置されているため、不法投棄される危険性が大変高い。この事から、太陽光発電はＳＤＧｓの「12．つくる責任 つかう責任」にも関している。そのため、太陽光発電の一般住宅への設置は推奨せず、そして設置は廃棄時に責任を取れる業者に限定限定すべきであろう。

そして残念ではあるが、日本では火力発電または原子力発電をベース電力として確保した上で、水力発電を中心としたこれらの中小規模の再生可能エネルギーを効果的に活用する方向が適しており、これを前提としたエネルギー政策を考える必要がある。