リハビリ電話相談

先日、2007年4月のリハビリ再改定に関するアンケート結果についてご報告しましたが、続いて患者さん、家族さん向けの「リハビリ電話相談」を7月15日、当会で行いました。患者さんたちの生の声を聞こうというものです。

　参加したのは、リハビリ担当医師2名、京都府内の理学療法士2名、当会の事務局、言語聴覚士の合計6名でした。

　寄せられた相談は、全部で8件。「リハビリ電話相談」を実施することが、読売新聞、毎日新聞、京都新聞で事前に掲載されました。

　「通所リハビリではしっかりとリハビリをしてもらえない」「まもなく限度日数を迎え、介護保険リハビリへの転換を考えているが選択肢がない」といった介護保険リハビリでの内容や未整備な状況に対する不満や問題点、「発症から相当な期間が経過しているが必要に応じてリハビリを受けたい」といった制限日数に対する要望も寄せられていました。

　中には「人工骨頭の手術後、リハビリは継続できているが、窓口負担が高くなり過ぎて負担金が支払えず回数を制限せざるを得ない」といった内容もあり、窓口一部負担割合の増大が、リハビリの分野においても、受診抑制につながっている実態が伺えました。

　さらに「病院でのリハビリを受けていたが、2006年３月、限度日数を理由に一旦リハビリを打ち切られた。今思えば９月まで継続できるはずであった。通所リハビリを受け始めたが、病院との連携がうまくいっていなかったのか、思うようなリハビリを提供してもらえなかった。2007年４月の再改定で病院でのリハビリを再開できることになったが、実施回数を制限されたり、介護保険リハビリとの併用ができなくなったりして困っている。リハビリ制度の改定によって振り回されている気がする。またいつ制度が変わってリハビリを打ち切られるか不安」といった、まさにリハビリに対する厚労省の施策に振り回され、治療に専念するよりも、リハビリ継続の可否を心配しなければならないという、切実な訴えも寄せられていました。

　電話相談で寄せられた内容は、「リハビリ再改定に関する緊急アンケート」との結果と同様、再改定が患者さんの救済にはなっていないという現実を、さらに印象付ける内容となっていました。
投稿者：京都府保険医協会