サイエンス「勧進な情報が」ZEROの適当放言「太陽フレア」その前に何が有りましたっけ？２０１０年の無黒点期

記憶がうろ覚えなんだが、このブログにも書いているので興味のある人は検索下さい。

まだリーマン・ショックの影響が残っていた頃、我々、竹内薫よりは１０００億倍マシな知能の連中は、ある異常事態に気がついていた。

２０１０年の１１月からか、２００９年だったか？忘れたが、まぁ嗜みとして、太陽天気予報を見ていた。

思うに地震の影響との比較を見るためだ。この頃、太陽の黒点が極小さくなり、消えるのでは？との予測が伝えられたのである。

「それって極小期？（マウンダー極小期をググってご覧）」と思った。

マウンダー極小期の常識では、太陽の活動と黒点数は比例するのが、まぁ観測も実態もそうだった。

ここで、ですよ。サンデー何とかってテレ朝の詐欺嘘情報流すクソ番組で長野智子が「何と氷河期は１７時間で起こる！」とホザク馬鹿が居て、まぁ長野智子も馬鹿だけど、見ていて、マジかよコイツ！と思った。

基本的にミランコヴィッツ大先生に「ああ、馬鹿がいます。殺してもいいでしょうか？」と祈ったものだ。

例え、今この段階で太陽が亡くなっても、氷河期と同じ状態になるには百年スケールの時間が必要だ。そうじゃないと、熱の交換が上手く行かない。

何処かの「異端児」の大学勤めがホザイたようだが、どの太陽モデルで、どう言う気候モデルで検討したのか？さっぱりわからない。

今明確に何でも嘘をホザクテレ朝だが、この時代も元気に理解も出来ない科学について大嘘を投げかけた。

もう一方で２０１０年の１２月には０黒点が始まった。

ここで「竹内薫ではない、まともな人間」が「おい！太陽ニュース、黒点０だぜ。」「また少氷期の発生か？」「おいおい、三国志型か？それとも日本戦国時代型か？」と言う話があった。

これは太陽活動の極大期の中で、シュメール極大期、ストーンヘンジ極大期、ピラミッド極大期などの大きな極大期が有り、その度毎に王朝や文化の極端な進歩があった。キリストが生まれる西暦０年近くでも変動はあった。

もっとも、その前にローマ極大期とでも言うべきBC500年ごろの活動の活発期があった。

三国志も、その始まりである黄巾党の乱を呼び起こしたのは、短期的な極小期があった事が知られている。

そんで、戦国時代は、シュペラー極小期で応仁の乱が発生し、１６００年頃に極めて短期の極大期が存在し、その後マウンダー極小期が３００年ほど続く。

江戸時代がマウンダー極小期と言うが宮沢賢治のエッセイを見ると、明治時代の中頃まであったというのが正しいと私は思う。

さて、極小期の問題に関して言えば、以上なのだが、それについて竹内薫はなんぞホザイただろうか？

実は２０１２年の巨大フレアは、この突如発生した黒点０期があって、発生したのだというのが、まぁ竹内薫より知能が１０００億倍はありそうな連中の間では、ささやかれている。

実際、「すわ！氷河期か！」と長野智子と「異端児」と言うか「馬鹿丸出し」がホザイテイたが、気候は？と言うと極端に上がりもしなけりゃ下がりもしない。

何だこりゃ？と色々言われていたのだ。大体２０１１年の７月ぐらいには黒点が見え出した。

「なぁんだ、ちょっとした気まぐれか？」と思っていたが違っていたのである。

その後現れた黒点は、徐々に増加していった。太陽活動は変化していないのに、何故無黒点だったのか？

それは、活動のモードの一つで、無黒点でも活動が活発な状態が存在しうると言うものだった。

その答えが巨大フレアーだったのだ。

大体、太陽天気予報を見ても大体Cクラスなんだが、Xクラスだという。

多分こうだろう、太陽の活動は捻じれる地場の影響に依って発生するが、この地場が、通常とは９０°違う角度で発生すると、表面に黒点を作らず、地場の歪みを太陽表面から消してしまうのではないか？そうなると、この地場も、往々に太陽フレアがそうであるように、何れ消散する。

しかし、地場の表面の爆発に比べ、太陽深くに沈んだ地場の歪は、周囲の地場の反発を受けて巨大に爆発する可能性がある。

それが、これだったのでは？

つまり太陽活動、少なくとも太陽電池の発電がソコソコあるのに黒点が消えるというのは、巨大太陽フレアの１つのサインかも知れないか？と言う事を竹内薫やNHKの馬鹿はわからないんだろうね？

今後起こり得ること。（５）NHK争奪戦。小さな国で巨大すぎるメディアとなって左翼は存在できない。

朝日・毎日を中心とした不正左翼メディアの粛清が実行され、世の中は右へ向いたというが、中道に戻っただけだった。

その中で、NHKは世界最高の放送技術を持っていた。

これが虫獄やチョンを向いている事にアメリカ軍の警戒感に触った。

だが、JAROを含めて左翼である。

この資本主義の中の最後の最強の左翼をアメリカは本気で気にしており、技術だけでも手に入れよう等する動きを出した。

これに乗ったのが、ソニーである。一方NECや富士通、NIKON、Canonは、自国の技術として残すべきと政府に回答。

NHKの解体が軍事と技術の両面で問題となった。

まだ左翼と仲良くするキチガイがいるようだ。

一連の朝日・毎日の記事訴訟が一段落して、弁護士達が、好餌として、NHKの左翼報道を用意し始めた。

実際「月撮影衛星：かぐや」の情報無料提供は利敵行為に近く、月にあるトリチウムの採掘に無能な虫獄をけしかける結果となった。

この判断をキッカケとして、政府は内部の賞罰問題で、処理を進めようとするがソニーが強く物理的に移動させようとした。

つまり重要設備は情報をトラックに入れて逃げようとしたのである。

この試みは失敗して、関係者は「法的問題を抜きに国家騒乱罪適用」で抑えこまれた。

確かに国のための行動はしていないから、何より、その技術を作ったのは国のリソースである。そして、それを他国に持っていくのだから技術泥棒である。

この問題を含め、政府はNHKのこれまでの「事象中立した上等な報道」の問題を訴訟合戦で判決の判例で固め、NHKの反国家性左翼性をみせた。

政府は、此等決定で、NHKの望む自由は「株式公開した企業として存在するのが一番である」と言う決定を下し。技術部分とETVは政府の中に取り込む一方番組制作は自由化、つまり企業化させた。

この時、３０兆円の未公開株と言われる巨大株式が出てきた。

ただ、この時、政府は左翼の行動能力を削り落とす為に、多数の企業に叩き切って、小さくした。

かくて政府には、大量の財政的留保が残った。それが、馬鹿の無駄遣いを刺激し、余分な金は身を滅ぼすということを馬鹿はやるのだ。

糞馬鹿文化系大学出は。

今後有り得ること。その（４）トランプの問題は果てしなく…。

トランプは、基本的に「大統領に向かない」事を支持者も思い知る事となった。

つまりトランプを熱狂的に支持する連中は「チョンよりちょっとマシ」程度の連中で、また唯一のトランプ「暴言」の原動力だった。

政治家としての所作の拙劣さを認めないで逆ギレし、口先だけで喧嘩を売る態度は、状況の悪化を招く一方で、改善する方向に向かうモノは何もなかった。

徐々に与党からも支持が消えてきて、野党も、突っ込みやすい状態となってきた。

最大の問題は、白人優位主義を強く唱えて見返りが何もない状態で「ハイそうですか。」と行くと思い込んでいる「寝言」が問題となった。

もっと致命的だったのは「ドケチ」が色々な所から論われた。

最初に金食い虫の軍が、F-18を追加購入すると言う、兵器の世代交代に、後ろ向きな態度を色々な点から突かれる。

強気の大統領として、アメリカNo.1を主張していたレーガン大統領は「軍事費」だけは「別格」だった。

その為、ドナルド・トランプが空母の名前にならない可能性が上げられた。

白人優位主義は、何より実力主義のアメリカ海兵隊の忌避を受け、軍の人事に関して、トランプ提案を蹴る人間ばかりとなった。

トランプは「人事問題」が常について回ることに関して、内閣を構成できない問題が、生涯ついて回った。

トランプの白人優位主義は、決してWASPを代表していないと言う動きから、ユダヤ教のイヴァンカとその亭主の問題が取り上げられ、トランプ支持派が乱れ始めた。

そして、トランプの立場が、ケネディーに似てきていると指摘する人が出てきた頃、事は起きた。

テレビ中継中トランプは倒れたのである。

脳内出血だったが、これは小渕敬三のそれと良く似ていた。

この時期、中国発通貨危機の前段階として予測されたトンスランド通貨危機と言うより「デフォルト宣言」で問題の処理と決断力が求められた。

副大統領が、直ちに宣誓をして大統領となって、人事は驚くほどすんなり決まり、次に、イヴァンカなどのユダヤ勢力が排除され、貯めこんだ金を暴く動きとなった。

軍に費用を付けるにしても、市場の安定化をする基金にしても、何処かから出ないと何も出来ない。

それが一番金を隠していたユダヤだったのだ。副大統領は、貧富の差を含め色々な問題を解決するには「白人優位主義」ではなく「平等化」を選んだ。

だが、今度はユダヤからの暗殺が問題となった。しかしトランプの時とは違い、軍は強力に副大統領を守った。

副大統領は、同じ流れで虫獄の不正蓄財と賄賂の流れを暴き、虫獄内部での内乱を勃発させる事となった。

今後有り得ること。その（３）ペンは、よく嘘をつき数字は現実を如実に表す。虚しい嘘紙の末路。

基本的に、土地を安く払いだすという贈与額が多かった事が、致命的となり、その計算に明け暮れるが、その辺は、特捜の地検や高検、警視庁捜査２課などの方がはるかにマシで、様々な問題で特権を得ていた新聞社には、特権を与えるにも制限を入れるべきであり、また、何より税務を無視するが如き特権は、一斉に国民の反感を買い、朝日・毎日・中日は基本的に存続不可能。

単なる会社法の適用を否定するだけででなく、信用としても地に落ちていた。左翼系では赤旗などが、出血状態でやっていたが、西日本新聞は、たちまち破綻した。

また朝日新聞は韓国に援助金を出した前後の問題で公安や、特捜の捜査を受けて事実上、被告となり、情報については、開示されない状態となった。

唯一安倍政権が行った事は、朝日新聞と毎日新聞、中日新聞への便宜供与に係る、脱税疑惑、及び会社解散についての正否を「国家的正義の行われる瞬間を隠すこと無く見せる」と言う事で、今回に限り裁判所にTVが入った。

有難い事に２ｃｈは空いている。これで、事前手続きなどの全ての手続きがリアルタイムで見せており、この裁判が公正である事を見せた。

お目出度い事に、今まで、見せ方で誤魔化したツケが一気にバレた。政府の公正性が正しく出ており、また別の一件として、読者や一般視聴者からの朝日新聞の記事の内容について、構成であるか？が相次いで訴訟を迫られ、朝日を始め毎日・中日は、残る資産を、過去の嘘記事の内容を確認するために使われる事となった。

最初の頃の記事は、妥当性有りとなったが、２０１５年からの報道は、報道と到底呼べない事となり、原告の勝訴、賠償金を払う事となった。これが２０１５年から２０１７年に至るまで総数で５００を超えた報道が「校正」ではなく「中立」でもなく「根拠の薄い主観の披瀝」された。

大学に逃げ出したゴキブリも法廷に召喚され、その名前を徹底的に落とされ、大学を首になった。

また脱税の要件に関して言えば、次から次へと、取材費と経費計上、そして、領収書発行側の帳簿が合わない事が判明。

時効の分までは、ほぼ１００％「踏み倒し」に近い状態が暴露される。

この頃から朝日・毎日・中日の関係者の顔写真が広がり、襲われリンチされるものが多数出た。

結果論としては、政府の便宜供与より、タクシー、旅館、居酒屋、レストランの支払いの踏み倒しが数十倍多い事が分かった。

この時点で、朝日・毎日・中日は逃げ出して消えた。

また逃げ出した1/3が自殺する事となり、自殺数は一時的に７万を超えた。

今後有り得ること。その（２）朝日・毎日・中日新聞の解散と放送権の剥奪。ご自慢のペンの力とやらで勝ってみろ。

先ず、安倍首相にとっては、不本意だろうが、今回の一件は、政府の側にも非があるが、土地の価格を1/100で譲り受けた朝日新聞という所は、はるかに酷い便宜供与である。

そこで、安倍首相は、新聞社や朝鮮人学校を弾劾するために、自らの支持を明確に見せる必要がある。

つまり都議選と同時タイミングで総選挙である。

ここで罠死ん盗は１つ大問題が出てくる。

蓮舫の立候補を受け取るのか？

これは高い確率で、拒否される。

その結果、罠死ん盗は、副党首を立ててやるしか無い。

ガソリーヌなんぞ良いだろう。

今回行われる選挙では、自民と大阪維新の党が大きく議席を伸ばすだろう。

蓮舫は、立候補を拒否された時点で国籍の調査を実行し、正式に、日本国籍を剥奪し、どちらかの中国に戻るであろう。

選挙が終わると、罠死ん盗が、野党の体を成してはいないだろう。

そこから、野党第一党の大阪維新の会と、マトモな国会活動を行うだろう。

左翼は、その存在が殆んど無くなり、10%以下の勢力となるだろう。

恐らく、自民党５５％、大阪維新の会１８％公明党１７％程度になるだろう。

そのタイミングで、与党は禊は取り敢えず「執行権者」としての一時的権限代行者として、先ず土地の便宜供与について取り上げる。

そして、その便宜供与の状態を提示し、同時に、国税が動く事となる。

これにより、朝日新聞や毎日新聞、中日新聞などの左翼新聞が、新聞は許可されるが、特権に相当する、放送権は取り上げるものとする。

これは朝日新聞や毎日新聞、中日新聞に実行されるので、停波は関東地区のみに限定される。

また審議の経過に依っては、他の地方放送局の停波も停止されることとなるだろう。

現状の段階で、朝日新聞と毎日新聞、中日新聞は、先ず土地の登記を調べられるだろう。

場合に依っては、与党関係者が尋問を受ける事にもなるだろう。

土地の登記が、評価額で行われていれば、その差額が脱税行為となる。

これは、新聞社間で広く実施されているなら、これは集団密議となり、違法行為を意図的に行い、長い間繰り返していたこととなる。

先ず、この件が評議された時点で、朝日新聞や毎日新聞、中日新聞の会社法の適用が放棄され、解散する事となる。

また追徴課税など、様々な罰金を申し付けられる。

これにより、朝日新聞、毎日新聞、中日新聞は崩壊するだろう。